床ずれ防止のエアマットだけ介護保険で借りたい|特殊寝台マットレスとの違いと軽度者の条件

社会保険・年金・生活支援

「親がベッドで過ごす時間が増え、床ずれを防ぐエアマットを借りたい」

「介護用ベッドは使っていない。マットレスだけ介護保険でレンタルできる?」

体圧を分散するエアマットなどは、介護保険の「床ずれ防止用具」として単独で貸与対象になる場合があります。「特殊寝台付属品」のマットレスとは別の福祉用具種目です。したがって、介護ベッド本体をレンタルしていないことだけで床ずれ防止用具の利用が不可能になるわけではありません。

ただしどんなマットレスでも介護保険で借りられるわけではありません。製品が対象種目に該当することに加え、本人の要介護度や身体状況、今使っているベッドとの適合性を確認する必要があります。

特に要支援1・2、要介護1の人は床ずれ防止用具が原則として保険給付の対象外です。寝返りが困難な状態などで例外的に認められる場合があるため、契約前にケアマネジャーへ相談しましょう。

この記事では2026年11月時点の厚生労働省と自治体の公式資料を基に、マットレスの種類・軽度者の条件・レンタル前の確認事項を説明します。

エアマットは「床ずれ防止用具」として独立した貸与種目

介護保険でレンタルできる福祉用具は、国が種目を定めています。

厚生労働大臣の告示では「特殊寝台付属品」と「床ずれ防止用具」は別々の項目です。特殊寝台付属品は特殊寝台と一体的に使用するマットレスなどを指します。一方の床ずれ防止用具には体圧を分散するための空気マットや全身用マットが含まれます。

つまり体圧分散を目的とするエアマットは、特殊寝台の付属品としてではなく床ずれ防止用具という種目で借りられる可能性があります。

ただし「エアマット」「介護用マットレス」という商品名だけでは種目を決められません。選ぶ製品が介護保険の対象品として届出されているかを確認する必要があります。

普通のマットレス・特殊寝台付属品・床ずれ防止用具・体位変換器の違い

見た目が似ていても目的や介護保険上の区分が異なります。どの種目として貸与するのか、福祉用具専門相談員に説明してもらいましょう。

用具の種類 主な役割 介護保険での区分・注意点
一般の寝具用マットレス 寝心地や寝具としての使用 一般の寝具はそれだけで介護保険の貸与対象にはならない
特殊寝台付属品のマットレス 特殊寝台の背上げ・脚上げ等に対応して使用する 「特殊寝台付属品」。特殊寝台と一体的に使うもの。通常のベッド用マットレスと同じではない
床ずれ防止用具のエアマット等 寝ているときの体圧を分散し、同じ部位への圧迫を減らす 「床ずれ防止用具」。国が定める機能を持つ対象製品なら独立した種目として貸与を検討できる
体位変換器 仰向けから横向きなどへの体位変換を容易にする 「体位変換器」。体圧分散マットとは別種目で、単に同じ姿勢を保持する用具は対象外

厚生労働省の通知は床ずれ防止用具として、送風・空気圧調整装置を備えた空気マットのほか、水・エア・ゲル・ウレタンなどで体圧を分散する全身用マットを挙げています。

逆に普通の寝具や、床ずれ防止をうたうだけで対象種目の要件を満たさない商品まで自動的に対象になるわけではありません。

なお特殊寝台付属品は、特殊寝台を借りるときに一緒に使う付属品だけでなく、すでに利用者が特殊寝台を使用している場合に借りる付属品も含まれます。ただし既存のベッドが特殊寝台の条件を満たすか、付属品を一体的に使えるかの確認が必要です。

介護ベッドを借りていなくてもエアマットだけ借りられる?

「床ずれ防止用具」は特殊寝台と独立した種目なので、介護ベッド本体のレンタル契約がないこと自体は、床ずれ防止用具の貸与を否定する理由にはなりません。

例えば今のベッドを使い続け、体圧分散マットだけを介護保険でレンタルしたい場合は、まず希望する製品が「床ずれ防止用具」に当たるかを確認します。

ただし介護保険で借りられることと、今あるベッドに安全に設置できることは別です。マットレスの厚さや幅、ベッドの形状、転落・ずり落ちの危険、ベッドへの乗り降り、エアポンプの電源・設置場所などを福祉用具専門相談員に確認してもらいましょう。

特に既存のベッドに別メーカーのエアマットを載せる場合は、背上げ時のずれや高さの変化、製品の指定する使用方法を確認する必要があります。敷布団の上などで使えるかも型番ごとの仕様によって異なります。

本人に合う設置方法が確保できない場合は、用具の種類やベッド環境から見直すことがあります。マットだけ借りたいという希望を伝えたうえで、安全に使える組み合わせを相談してください。

要介護2~5と要介護1以下では貸与条件が違う

床ずれ防止用具は、要介護度によって保険給付の扱いが分かれます。

要介護認定 床ずれ防止用具の扱い 確認ポイント
要介護2~5 通常の福祉用具貸与の対象になり得る 必要性・対象製品・ケアプラン・安全性・料金を確認
要支援1・2、要介護1 原則として介護保険の貸与対象外 寝返りの困難さなどに基づく例外給付を検討
要介護認定を受けていない このまま介護保険での貸与が確定するわけではない 認定申請と用具が必要な時期・費用負担を相談

厚生労働省は福祉用具貸与の対象種目を公表し、床ずれ防止用具について要支援1・2と要介護1の人は原則給付対象外としています。

要介護2以上の人でも、介護保険の資格があるだけで全商品を自由に借りられるわけではありません。実際の貸与はケアマネジャーと福祉用具専門相談員が必要性や本人の生活環境を確認し、適切な用具を選びます。

要介護1以下でも「寝返りができない」場合は例外を確認

要支援1・2と要介護1の人でも、一定の状態に当てはまる場合は床ずれ防止用具を例外的に保険給付で借りられる場合があります。

代表的な基準は日常的に寝返りが困難な状態です。認定調査の基本調査1-3「寝返り」で「3.できない」に該当する場合は、保険給付の対象となる状態像の基準に当てはまります。

東京都港区の公式案内では、床ずれ防止用具と体位変換器についてこの基準を示し、認定調査で該当するときは確認手続きが簡略になる場合があると説明しています。

ただし認定調査で「できない」に該当しない人でも、必ず例外がないわけではありません。例えば病状が日によって大きく変わる人、短期間で急速に悪化することが見込まれる人、医学的に重大な危険を避ける必要がある人などは、別の例外判断の対象になる場合があります。

こうしたケースでは、医師の医学的所見とサービス担当者会議等によるケアマネジメント、保険者である市区町村の確認が必要です。

水戸市は軽度者の例外給付について、担当ケアマネジャーや地域包括支援センターの担当者から確認申請書、サービス担当者会議の要点、医学的所見を提出する方法を案内しています。自治体ごとに事前確認の方法や書類が違うため、契約前に居住地の取扱いを確認してください。

本人が「寝返りしにくい」と感じていることと、認定調査上の「できない」は必ずしも同じではありません。認定調査結果と実際の介護状況をケアマネジャーに伝え、判定を確認しましょう。

製品が介護保険の対象か、型番やTAISコードも確認する

エアマットを貸与してもらう前に、商品名ではなく介護保険上の種目と製品の型番を確認しましょう。

河内長野市は福祉用具の貸与品目について、テクノエイド協会の判断に基づくTAISコードや届出コードを基準として扱っています。

インターネットに「床ずれ予防マット」「介護用エアマット」と書かれていても、その説明だけで給付対象と決まるわけではありません。

福祉用具専門相談員に、次の点を確認してください。

  • 商品名と型番、TAISコードまたは福祉用具届出コード
  • 貸与種目が「床ずれ防止用具」か「特殊寝台付属品」か
  • 今使っているベッドとの寸法・使用方法の適合
  • 本人が自力で寝返りできるか、どの程度介助が必要か
  • 月額レンタル料金と本人の負担割合、交換・点検・故障時の対応

床ずれ防止用具の種類には空気圧を自動調整するタイプもあります。機種によって操作や点検の方法が違うため、家族が対応できるかも確認しましょう。

介護保険の福祉用具貸与は原則として利用者が費用の1~3割を負担しますが、貸与価格は機種・事業者で異なります。本人の区分支給限度基準額の利用状況もケアマネジャーへ確認してください。

床ずれが心配なときは用具選びと医療職の評価を一緒に

エアマットを使えば必ず床ずれが治る、あるいは予防できるというわけではありません。

寝返りや体位変換の必要性、皮膚の状態、栄養状態、失禁の有無などによって、必要な対応は変わります。用具だけに頼らず、主治医や訪問看護師に状態を確認してもらいましょう。

例えば赤みが引かない、皮膚が傷ついている、痛みが強いなどの変化がある場合は、レンタルの手続きを待つのではなく医療職へ相談してください。

ベッドで過ごす時間が長くなった理由や介助方法も大切です。本人が自力で寝返りできるか、家族がどのくらい姿勢を変える援助をしているか、現在の寝具でどこに圧がかかるかを伝えてください。

床ずれ防止用具は体圧を分散するための用具、体位変換器は姿勢を変えやすくするための用具です。必要に応じて両方の役割を検討することがありますが、どちらを使うかは本人の状態と医療・介護の専門職の評価で決めます。

ケアマネジャーへの相談はこの順番で

本人が介護ベッドを借りていない場合も、まずは現在の寝具と希望する支援を具体的に伝えましょう。

  1. 認定と寝返りの状態を確認:本人の要介護度、寝返りができるか、認定調査の結果を確認する。
  2. 必要な用具の種目を確認:体圧分散用のエアマットが必要か。床ずれ防止用具か特殊寝台付属品かを分ける。
  3. 軽度者なら例外給付の要否を確認:要介護1以下の場合は医学的所見、サービス担当者会議、自治体の事前確認が必要か相談する。
  4. 製品の安全性と料金を確認:型番・TAISコード、今あるベッドへの適合、レンタル料と負担額を確認する。

例えば次のように伝えると相談しやすくなります。

親が自宅のベッドで過ごす時間が長くなり、床ずれが心配です。介護ベッド本体はレンタルしていませんが、床ずれ防止用具に当たるエアマットだけ介護保険で借りられるか確認したいです。本人は要介護○で、寝返りは○○の状態です。軽度者の例外給付が必要か、今のベッドに安全に使える製品があるか教えてください。

すでに床ずれができていたり、急に動けなくなったりしている場合は主治医や訪問看護師にも状況を共有し、評価と用具導入を並行して相談しましょう。

軽度者の例外給付が必要な場合、自治体の確認前にレンタルを始めると保険給付が認められないおそれがあります。ケアマネジャーを通じて必要な手続きと適用開始日を確認してください。

まとめ|エアマットは独立した種目。要介護度と製品適合を確認

床ずれ防止のための体圧分散エアマット等は、介護保険の「床ずれ防止用具」として独立した貸与種目です。介護ベッドを借りていないことだけで、エアマットの保険レンタルを諦める必要はありません。

ただし、特殊寝台付属品のマットレスや一般寝具とは区分が異なります。製品の型番が対象種目に当たるか、現在のベッドで安全に使えるかを確認しましょう。

また要支援1・2、要介護1では原則給付対象外ですが、寝返りが困難な状態などに応じた例外給付を検討できます。本人の皮膚や動作の状態を医療職と共有したうえで、ケアマネジャーと福祉用具専門相談員へ相談してください。

参考資料・公式情報

2026年11月14日時点で確認した公的情報です。個別の給付可否、製品の適合、要介護度、例外給付手続きは本人の状況と保険者の判断によります。