工場で長く働いて退職してから、家族の話が聞き取りにくいことに気づいた。耳鼻科では「感音難聴」と言われたものの、年齢のせいなのか機械の音が原因なのか分からない。こんなときは退職後でも労災の相談ができます。
工場の騒音で聴力が低下したと認められれば、退職してから検査を受けた場合も労災の対象になり得ます。 判断に使うのは、耳元でどれくらいの騒音に何年さらされたか、聴力検査でどんな低下が見られるか、ほかに考えられる原因はあるかです。
もう一つ早めに確認したいのがいつ騒音のある仕事を離れたかです。障害補償の請求には時効があり、退職前に静かな部署へ異動していれば、異動の時期が関係します。手元の健診結果と仕事歴を見ながら、どこから確認すればよいか見ていきましょう。
労災の認定では「耳の位置でおおむね85dB」と「おおむね5年以上」が目安
厚生労働省の認定基準は大きな騒音を繰り返し受ける仕事に長期間就いた後に起きた難聴を対象としています。「著しい騒音」は作業者の耳の位置でおおむね85dB(A)以上。「長期間」はおおむね5年かそれ以上です。dB(A)は人の耳の聞こえ方に合わせて補正した音の強さを表します。
見るのは工場に勤めた年数のすべてではなく、実際に騒音を受けた仕事の期間です。たとえば15年間勤めていても、うち3年間が静かな検査室での仕事なら、その期間は作業歴の中で分けて書きます。プレス機を担当した時期と研磨機を使った時期も分けると、どの場所でどの程度の音にさらされたか確かめやすくなります。
測定値が85dB(A)を下回る場合でも、厚労省の基準は音の強さや周波数、個人差などによって聴力障害が生じることがあるとしています。金属を打つ音が繰り返し響いていた職場なら、一日に何回くらい鳴ったか、作業者が機械からどれくらい離れていたかも手掛かりです。「工場内の測定値が一つある」というだけで判断せず、当時の作業と測定の場所をセットで確認してください。
耳栓やイヤーマフを使っていた場合は、どの作業で何時間くらい使ったかを仕事歴に添えます。実際の使い方も含めて職場の状況を伝えるためです。一度の爆発音の直後に聞こえにくくなった場合は音響外傷など別の経過なので、受診先と労働基準監督署には音がした日時と直後の症状を伝えてください。
耳鼻科では退職後の聴力図と在職中の経過を見てもらう
耳鼻科で「感音難聴」と言われたら、どの高さの音がどの程度聞こえにくいかを示す聴力図(オージオグラム)を確認しましょう。感音難聴には騒音のほかにも原因があるため、診断名に加えて検査の型や過去からの変化を見ます。
騒音性難聴の労災認定基準では、鼓膜や中耳に目立つ変化がないかを診察し、純音聴力検査の結果を確認します。「気導」はヘッドホンなどで耳から音を聞く検査で、「骨導」は骨の振動を通して内耳に音を伝える検査です。両方で聴力が落ちていて結果に明らかな差がないことは感音難聴の特徴の一つです。
もう一つの判断材料が低い音より3,000Hz以上の高い音で聴力の低下が大きいかです。初期には4,000Hz付近に目立つ落ち込みが出ることがあります。一般に左右の耳に似た変化が見られますが、機械に向く姿勢などによって左右差が出ることもあるため、聴力図の一部分だけで原因を決めることはできません。
診察では、聞き取りづらさや耳鳴りに気づいた時期を伝えます。耳の病気や頭を打ったこと、使っていた薬なども関係する場合があるため、心当たりがあれば話してください。加齢による難聴や内耳の病気などを含めて医師が見立てます。在職中に特に自覚がなかった人も、当時の健診に高い音での変化が出ていないか確認すると、症状が始まった時期を考える材料になります。
騒音性難聴は騒音のある仕事から離れると一般にほとんど進行しないとされています。退職後に初めて気づいた場合でも、在職中から低下していた可能性はあります。離れてから大きく悪化した場合は、いつから変化が目立ったのかを耳鼻科で説明してください。以前の聴力図があれば今回の結果と比較しやすくなります。
在職中の健診結果が「異常なし」とだけ書かれていることもあります。健診で行う選別聴力検査は決められた高さと強さの音が聞こえるかを調べるもので、周波数ごとの詳しい値が分からない場合があります。その結果も受診先に持参し、過去に精密検査を受けたことがあれば検査日や医療機関名も伝えましょう。
会社を辞めたあとに集めたい仕事歴と健診の記録
最初に、騒音のある作業を始めた時期から今回の受診までを紙一枚にまとめてみてください。表は架空の例です。会社に入った日と辞めた日の間に配置換えがある場合は、その前後で仕事内容を分けます。
| 時期 | 記録すること | 裏付けに使える資料の例 |
|---|---|---|
| 2012年4月 | 金属加工工場に入社し、プレス作業を開始 | 雇用契約書・雇入れ時の健診結果 |
| 2012年4月〜2024年3月 | プレス機の近くで作業。機械名・配置・1日の作業時間・耳栓の使い方を記録 | 騒音測定の記録・作業日報・定期の聴力検査 |
| 2024年4月 | 事務部門へ異動し、騒音作業を離れた | 異動の辞令・配置換え時の健診結果 |
| 2026年3月 | 会社を退職 | 退職証明書・離職時に受けた聴力検査の結果 |
| 2026年10月 | 会話が聞き取りにくく耳鼻科を受診 | 受診日・聴力図・医師から受けた説明のメモ |
この例で職場の騒音との関係をみるときに役立つのは、異動前までにどんな音を受けていたかと、その時期に聴力がどう変わったかです。機械のカタログに音量が載っていても、当時の耳元の騒音をその数字だけで確かめることはできません。測定記録があれば、いつ・どこで・どんな運転状態で測った値かを確認します。防音設備を設置した後の測定値しかないなら、当時の作業と同じ条件かを確かめるために、設備が変わった時期も書き添えておきます。
手元の健診結果を見てから元勤務先に連絡する
- 持っている資料から日付を拾います。 健診結果の聴力欄と雇用・配置換え・退職の記録を見ます。複数の工場で働いた場合は工場の所在地と作業期間をそれぞれ書きます。
- 元勤務先の人事や安全衛生の担当に記録を尋ねます。 「○年から○年まで○工場でプレス機を担当した」と伝えます。測定記録と、雇入れ時・定期・配置換え時・離職時の聴力検査のうち残っているものを確認してください。通常の健診とは別に騒音作業向けの健診を受けていれば、その結果や聴力図も尋ねます。
- 耳鼻科の資料と仕事歴を一緒に持って監督署へ相談します。 過去の健診結果と今回の聴力図の日付が分かるようにします。必要な診断書や検査が案内されることもあるため、労災用の書類を依頼する前に様式を確かめると進めやすくなります。
厚労省の2023年改訂の騒音障害防止ガイドラインでは、離職などの前6か月以内に同ガイドラインに基づく定期健診を受けていない場合に、同じ項目を検査することが望ましいとしています。離職時の結果が見つからない場合は、騒音作業を離れる前に最後に受けた健診がいつかを探してください。
会社が閉鎖していたり事業主証明を書いてもらえなかったりしても労災の請求はできます。測定値は分からないままで構いません。分かる範囲の作業・機械名・勤務期間と会社に確認した結果を監督署に伝えましょう。会社の資料がすぐに出ないときは、作業日報や配属の通知など手元にあるものから相談できます。事業主証明を得られない場合の書類の出し方は、次の記事で確認できます。

障害補償の時効は「騒音作業を離れた日」を確認する
労災の障害補償給付の請求時効は、原則として傷病が治った日の翌日から5年です。ここでいう「治った」は症状が固定した状態を含みます。騒音性難聴では、強い騒音のある作業から離れたときに障害等級の認定を行う取り扱いがあります。障害補償を請求する場合は、騒音作業を離れた日の翌日からの5年を早めに確認してください。
先ほどの例では2026年3月の退職日や2026年10月の受診日に加え、2024年3月末に騒音作業を離れた日を伝えます。静かな部署へ異動したあとも応援で同じ作業を続けた人は、頻度や最後に担当した時期も伝えてください。初めて診断された日から5年あると思って書類の準備を後回しにすると、請求できる期間を過ぎるおそれがあります。
相談先は、原則として働いていた事業場の所在地を管轄する労働基準監督署です。騒音のある仕事を複数の事業場でしていた場合は、すべての所在地と期間を伝えて提出先を確かめます。例えば「プレス作業を離れたのは2024年3月末、退職は2026年3月です。聴力図はありますが会社に測定記録を照会中です。時効の起点と今出せる書類を確認したいです」と話せば、今必要な手続きから聞けます。
認定基準では、対象となる長期の騒音性難聴そのものに対する治療は必要な療養と認めないとしています。一方で、診断に必要な検査などは療養の給付として扱える場合があります。すでに費用を払っている人は領収書を保管し、検査の目的・支払日・費用を監督署に伝えてください。療養の費用を支払って請求する場合の時効は、通常は支払った日ごとにその翌日から2年です。障害補償の時効が過ぎている場合も、診察や検査の費用を請求できるかは別に確認してください。
業務との関係が認められ、聴力の障害が残った場合は、聴力検査の結果などに基づいて障害等級が判定されます。業務上の障害補償の請求書は様式第10号です。診断書の様式や添える検査結果を確かめてから提出します。耳鼻科で仕事が原因かもしれないと言われた段階では、まず聴力図と仕事歴を監督署に示し、どの書類を追加するか相談すると進めやすくなります。障害等級に応じた年金と一時金の違いは次の記事で確認できます。

身体障害者手帳を希望する場合は、市区町村の障害福祉窓口へ別に申請します。労災認定によって手帳が自動で交付されることはありません。手帳の申請には指定医が作成する診断書などが必要です。手帳も検討している場合は自治体の窓口で、聴覚障害用の様式と指定医を確認しましょう。

参考資料
認定基準と手続きの案内は2026年11月17日に確認しました。
- 耳の位置の騒音・作業期間・聴力検査の見方 厚生労働省「騒音性難聴の認定基準について」
- 騒音作業の健診・聴覚保護具・離職時などの聴力検査 厚生労働省「騒音障害防止のためのガイドラインの改訂について」
- 騒音作業を離れた時期の扱い・診察費用 厚生労働省「障害等級認定基準について」/厚生労働省掲載「労災補償 業務上疾病の認定関係通達集」騒音性難聴に関する事務連絡(PDF、168〜170頁)
- 請求書・提出先・給付ごとの時効 厚生労働省「障害(補償)等給付の請求手続」/東京労働局「保険給付の手続き」/厚生労働省「労災保険の各種給付の請求はいつまでできますか」
- 事業主証明が得られない場合 厚生労働省「労災保険給付に関するQ&A」
- 手帳の申請先・指定医の診断書 横浜市「身体障害者手帳を申請する方へ」

