自宅で入浴できない親には訪問入浴と訪問介護どっち?浴槽・人員・料金の違い

社会保険・年金・生活支援

「親が一人でお風呂に入れなくなった」「家族が支えても転びそうで怖い」。自宅での入浴が難しくなると、どんな介護サービスを頼めばよいのか悩みますよね。

ケアマネジャーから訪問入浴介護と訪問介護の入浴介助を紹介されても、名前が似ているため違いが分かりにくいものです。

結論からいうと、自宅の浴室を安全に使えるなら訪問介護の入浴介助、自宅の浴槽を使うことが難しいなら訪問入浴介護が選択肢になります。

訪問介護はヘルパーが自宅の浴室で入浴を手伝うサービスです。訪問入浴介護は専用の浴槽を持ち込み、原則3人の職員で入浴を支援します。

ただし、自宅のお風呂が使えるかどうかだけでは決まりません。親の体調や移動能力、住宅の広さ、必要な介助人数によって適した方法は変わります。

この記事では訪問入浴介護と訪問介護の入浴介助について、浴槽・職員体制・料金の違いから具体的な選び方まで解説します。

訪問入浴と訪問介護の入浴介助は何が違う?

まずは2つのサービスを比較してみましょう。

比較項目 訪問介護の入浴介助 訪問入浴介護
入浴する場所 自宅の浴室 自宅内に設置した持参浴槽
浴槽 原則として自宅の設備を利用 事業所が専用浴槽を持参
職員体制 通常は訪問介護員が対応。必要に応じて複数人で介助 原則として看護職員1人・介護職員2人
主な介助 浴室への移動、脱衣、洗身、入浴、着衣など 浴槽の設置、体調確認、移乗、洗身、入浴、片付けなど
向いている状況 自宅の浴室で安全に入浴できる 自宅の浴槽への移動や出入りが難しい
料金の仕組み 身体介護の所要時間などで算定 原則として1回単位で算定
看護職員 通常の訪問介護では同行しない 原則として同行する

どちらも介護保険を利用できる在宅サービスですが、提供する介助の仕組みが異なります。

例えば、親が歩行器を使って浴室まで移動でき、ヘルパーの見守りや介助で安全に入浴できるなら訪問介護を検討できます。

反対に、ベッドから起き上がることが難しく浴室まで移動できない場合は訪問入浴介護が候補になります。

ただし、訪問入浴介護は寝たきりの人だけが利用するサービスではありません。 要介護1~5の認定を受けた人が対象となり、利用の必要性は身体状態や住環境などを踏まえて判断します。

訪問介護の入浴介助は自宅のお風呂を使う

訪問介護の入浴介助は、ホームヘルパーが自宅を訪問して入浴を手伝うサービスです。

介護保険では身体介護に該当し、利用者の状態に応じて次のような介助を行います。

  • 浴室までの移動や転倒を防ぐための介助
  • 衣服の着脱
  • 浴槽への出入りやシャワー浴の介助
  • 本人が洗いにくい部分の洗身
  • 入浴後の身体の拭き取りや着衣

本人ができる動作は続けてもらい、難しい部分をヘルパーが補う方法もあります。

浴槽への出入りができるかが大切

訪問介護を選ぶときは、親が浴室まで移動できるかだけでなく浴槽へ安全に入れるかを確認しましょう。

例えば、浴室までは歩けても浴槽の縁をまたげないことがあります。浴室内に段差がある場合や床が滑りやすい場合も注意が必要です。

入浴用いすや手すりなどを利用することで安全性を高められる場合があります。ただし、福祉用具を使えば必ず入浴できるわけではありません。

ヘルパーが介助しても安全に浴槽へ移乗できるかが重要です。

浴槽に入ることが難しくてもシャワー浴なら可能な場合があります。本人の希望や身体状態を伝え、どこまで介助できるか相談してください。

ヘルパー1人では難しい場合もある

訪問介護では通常1人のヘルパーが対応します。

ただし、体格や移乗の難しさなどから1人では安全に介助できない場合があります。必要性が認められるケースでは2人で介助する方法もありますが、追加の費用が生じることがあります。

家族が身体を支えることを前提にしなければ入浴できない場合は、その方法を続けられるかも考える必要があります。

家族が無理をして介助するのではなく、訪問入浴介護など別の方法も含めてケアマネジャーに相談しましょう。

訪問入浴介護は浴槽を持ち込んで入浴を支援する

訪問入浴介護は、専用の浴槽を自宅に持ち込んで入浴を支援するサービスです。

浴室まで移動することが難しい人でも、自宅で入浴できるようにすることが目的の一つです。

一般的には訪問入浴車で職員が訪れ、浴槽の搬入・設置から入浴介助、片付けまでを行います。

原則として看護職員1人と介護職員2人が対応する

要介護者向けの訪問入浴介護では、原則として次の職員体制でサービスを提供します。

職種 基本的な役割
看護職員1人 入浴前後の健康状態の確認、入浴中の状態観察など
介護職員2人 浴槽の準備、移乗、洗身、入浴介助、片付けなど

看護職員は看護師または准看護師です。

訪問時には体温・血圧・脈拍などを確認し、当日の体調を踏まえて入浴できるか判断します。

なお、医師の意見を確認したうえで一定の条件を満たす場合は、介護職員3人で提供する例外も制度上認められています。

また、看護職員が同行するからといって医療行為全般を依頼できるわけではありません。傷の処置や医療機器の管理などが必要な場合は主治医や訪問看護事業所との連携について確認してください。

寝たきりでも利用を検討できる

訪問入浴介護の大きな特徴は、自宅の浴室を使わずに入浴できることです。

ベッドから車いすへの移乗が難しい人や、介助しても浴室まで移動できない人も利用を検討できます。

ただし、寝たきりだから必ず利用できるとは限りません。

本人の健康状態によっては入浴に危険が伴うことがあります。皮膚の状態や医療上の注意点、移乗時の身体への負担なども確認が必要です。

全身浴が難しいときには、状態に応じて部分浴や清拭を行うこともあります。

自宅の浴室が狭くても訪問入浴は利用できる?

「自宅のお風呂が狭いから訪問入浴にしたい」と考える人もいるでしょう。

訪問入浴介護では浴室そのものを使用しないため、浴室の狭さが理由で自宅の浴槽を利用できない場合にも候補になります。

ただし、持参する浴槽を室内に設置できる必要があります。

訪問入浴の前に確認したい住宅設備

確認項目 チェックする内容
浴槽の設置場所 室内に浴槽と職員が動くスペースを確保できるか
搬入経路 玄関、廊下、階段、室内の扉を通せるか
ベッドとの位置 本人を安全に浴槽へ移動できるか
給排水 使用する水やお湯の供給・排水方法に問題がないか
電源 事業所の機材に必要な電源を確保できるか
駐車場所 訪問入浴車を停める場所や機材を運ぶ経路があるか

必要な設備は事業所が使用する機材によって異なります。

「部屋が狭いから無理だろう」と自己判断する必要はありません。事前訪問で浴槽の寸法や搬入方法を確認してもらいましょう。

反対に、室内のスペースが足りない場合や搬入経路に問題がある場合はサービスを提供できないこともあります。

家族が家具を動かす必要はある?

浴槽を置く場所によっては家具の配置を調整することがあります。

ただし、毎回どこまで片付けが必要なのかは事業所に確認してください。

浴槽の設置と片付けを職員が行うとしても、周囲にある家具の移動や部屋全体の掃除まで含まれるとは限りません。

利用開始前に必要な準備を聞いておくと、家族の負担も見積もりやすくなります。

訪問入浴と訪問介護の料金はいくら違う?

料金は2つのサービスを選ぶうえで気になる部分ですよね。

訪問介護の入浴介助は、基本的に身体介護として所要時間などに応じて料金が決まります。

一方、訪問入浴介護の基本報酬は原則として1回ごとの設定です。

1回当たりの基本料金を比較

2026年10月時点の介護報酬に基づく主な単位数は次のとおりです。

サービス 基本報酬 1割負担の換算例
訪問介護・身体介護20分以上30分未満 244単位 244円
訪問介護・身体介護30分以上1時間未満 387単位 387円
訪問介護・身体介護1時間以上1時間30分未満 567単位 567円
訪問入浴介護・全身浴 1,266単位 1,266円

※1単位10円・自己負担1割と仮定し、基本報酬だけで換算した金額です。地域単価、各種加算・減算、端数処理などを反映した実際の請求額とは異なります。

訪問介護では入浴介助にかかる時間やケアプラン上のサービス内容によって算定区分が変わります。入浴介助なら必ず387円になるという意味ではありません。

訪問入浴介護も1回1,266円で固定されるわけではありません。実際の負担額は地域区分や事業所の算定する加算、本人の負担割合などによって変わります。

介護保険負担割合証に記載された割合が2割または3割の場合は、その割合に応じた自己負担が必要です。

週1回利用すると月額はいくら?

基本報酬だけを使い、4週間で4回利用した場合を比較してみましょう。

サービス 1回の換算例 4回分
訪問介護・身体介護30分以上1時間未満 387円 1,548円
訪問入浴介護・全身浴 1,266円 5,064円

こちらも1単位10円・1割負担で計算した基本報酬のみの例です。

単純に比較すると訪問介護の方が安く見えます。ただし、提供する介助や職員体制が異なるため料金だけで選ぶことはおすすめできません。

訪問介護で安全な入浴が難しい場合、安くても目的を果たせないからです。

実際の見積もりでは次の点を確認してください。

  • 1回当たりの予定サービス内容と算定時間
  • 地域単価、本人の負担割合、加算・減算を含む金額
  • 週1回・週2回などの利用頻度
  • 訪問介護で2人介助が必要な場合の料金
  • 介護保険の支給限度額を超えた場合の負担

訪問介護や訪問入浴介護以外にもデイサービスや福祉用具貸与を利用している場合は、同じ月の費用をまとめて考える必要があります。

介護保険の対象となる自己負担が積み重なる場合は、高額介護サービス費による払い戻しの対象になることもあります。ただし、支給限度額を超えた全額自己負担分や保険外費用まで対象になるわけではありません。

月額負担の上限や申請については、こちらの記事で詳しく解説しています。

親の介護費が毎月高い|高額介護サービス費で戻る?自己負担の上限と申請
親の介護費が毎月高いとき、高額介護サービス費でいくら戻る?2026年8月以降の所得別上限、食費・部屋代などの対象外費用、両親の世帯合算を解説。計算例と家族の申請書類、通知時期・期限、支払いが難しい場合の相談先も確認できます。

親の状態別|訪問入浴と訪問介護のどちらを選ぶ?

ここまでの違いを踏まえて、どちらが向いているのか具体的に考えてみましょう。

① 自宅の浴室まで歩ける場合

親が浴室まで移動でき、適切な介助によって浴槽への出入りも安全に行えるなら訪問介護の入浴介助を検討できます。

入浴中の転倒を防ぐために手すりや入浴用いすなどを活用できるか確認しましょう。

浴槽をまたぐことが難しい場合は、シャワー浴など別の方法も選択肢になります。

ただし、歩けることと安全に入浴できることは同じではありません。実際の動作を確認して判断することが大切です。

② 車いすで生活している場合

車いすを使っている場合は浴室までの動線と浴槽への移乗方法を確認します。

車いすで浴室の近くまで移動できても浴槽へ入れないことがあります。

訪問介護で安全に介助できるなら自宅の浴室を使う方法を検討できますが、移乗が難しい場合は訪問入浴介護が候補になります。

本人の身体状態だけでなく、浴室の広さや介助者が立つスペースも重要です。

③ ベッドから起き上がることが難しい場合

寝たきりに近い状態で浴室まで移動できないなら、訪問入浴介護を優先的に相談してみましょう。

持参浴槽を利用することで自宅の浴室へ移動せずに入浴できる可能性があります。

ただし、浴槽への移乗による身体への負担や本人の体調、住宅設備の条件を確認する必要があります。

訪問入浴を利用するには必ず要介護5でなければならないという決まりはありません。

④ 体調が不安定な場合

血圧の変動や呼吸状態などに不安がある場合は、入浴そのものが身体の負担になることがあります。

訪問入浴介護には原則として看護職員が同行しますが、看護職員がいるから必ず安全に入浴できるわけではありません。

主治医の意見や事業所の判断を踏まえ、入浴方法を検討しましょう。

全身浴が難しい場合には部分浴や清拭などで身体を清潔に保つ方法もあります。

入浴の当日に熱や体調不良があったらどうなる?

訪問入浴を予定していても、当日の体調によっては全身浴が難しくなることがあります。

例えば、発熱や血圧の変動、普段と異なる強い倦怠感などがある場合です。

訪問入浴介護では職員が健康状態を確認したうえで対応を判断します。

全身浴が難しい場合は本人の状態や希望に応じて部分浴・清拭などを検討することがあります。ただし、体調によってはサービスを中止し医療機関への相談が必要になることもあります。

訪問介護の入浴介助でも同様に安全確認が重要です。

利用前には次の内容を確認しておきましょう。

確認したいこと 事業所への質問例
発熱した場合 「当日熱があったら入浴は中止になりますか?」
血圧が高い場合 「普段から血圧が高いのですが、判断基準はありますか?」
全身浴が難しい場合 「部分浴や清拭に変更できますか?」
急な体調変化 「主治医や家族にはどのように連絡しますか?」
キャンセル料金 「当日の中止で自己負担やキャンセル料は発生しますか?」

入浴できる血圧や体温の基準を一律に決めることはできません。本人の健康状態や医師の指示、事業所の運用を確認してください。

訪問入浴とデイサービスの入浴はどちらがいい?

自宅で入浴できない場合はデイサービスで入浴する方法もあります。

デイサービスは施設へ通い、必要に応じて入浴や食事、機能訓練などのサービスを受ける仕組みです。

訪問入浴介護と比較すると次の違いがあります。

比較項目 訪問入浴介護 デイサービスの入浴
入浴する場所 自宅 通所先の施設
移動 自宅でサービスを受ける 施設への送迎・移動が必要
浴槽 事業所が持参 施設の浴室設備
入浴以外の活動 入浴介助が中心 食事や機能訓練なども利用できる場合がある
検討する目安 外出や移動が難しい 施設への通所が可能

デイサービスの浴室設備や介助体制は事業所ごとに異なります。どの施設でも寝たきりの人が入浴できるとは限りません。

親が外出でき、施設での入浴にも問題がないならデイサービスを含めて比較するとよいでしょう。

反対に、移動による負担が大きい場合や自宅での入浴を希望する場合は訪問入浴介護が選択肢になります。

訪問入浴や訪問介護の入浴介助を利用するまでの流れ

どちらを利用するか迷った場合は、最初から事業所を決める必要はありません。

まずケアマネジャーに親の状態と自宅の状況を伝えましょう。

ステップ1:親が入浴できない理由を整理する

「一人では入浴できない」という説明だけでは、必要な介助を判断しにくいことがあります。

具体的には次のような困り事を伝えてください。

  • 浴室まで歩けない
  • 浴槽の縁をまたげない
  • 浴槽から立ち上がれない
  • 家族が身体を支える必要がある
  • 浴室が狭く介助する場所がない
  • 入浴中に気分が悪くなることがある

移動できないのか、浴槽への出入りが難しいのか、体調に問題があるのかによって適した方法は変わります。

ステップ2:本人の身体状態と住宅設備を確認する

ケアマネジャーと相談し、必要に応じてサービス事業所やリハビリテーション専門職などに動作や住環境を確認してもらいます。

訪問介護なら自宅の浴室で安全に介助できるかが重要です。

訪問入浴介護なら持参浴槽を設置できるか、本人を安全に移乗できるかを確認します。

体調面に不安がある場合は主治医の意見も確認してください。

ステップ3:事業所から料金と利用条件を聞く

候補となるサービスが決まったら事業所から具体的な説明を受けましょう。

確認したいのは基本料金だけではありません。

実際の自己負担額、訪問時間、職員体制、準備するもの、キャンセル時の取扱いなども重要です。

特に訪問入浴介護は専用機材を持ち込むため、事前の住宅確認が必要になることがあります。

ステップ4:ケアプランと利用日を調整する

利用するサービスや回数についてケアマネジャーと調整します。

「週1回で十分か」「ほかの日は清拭などを組み合わせるか」といった点も本人の希望や身体状態に合わせて検討しましょう。

なお、要支援1・2の人には介護予防訪問入浴介護というサービスがあります。要介護者向けの訪問入浴介護とは職員体制や基本報酬が異なります。

また、要支援者の訪問型支援は自治体の介護予防・日常生活支援総合事業が関係するため、要介護者向けの訪問介護と同じ条件で使えるとは限りません。

要支援の場合は地域包括支援センターや担当者へ相談してください。

ケアマネジャーや事業所に聞いておきたい質問

サービスを決める前に次のように質問すると、確認事項を整理しやすくなります。

自宅の浴室での入浴について

「親は浴室まで歩けますが浴槽をまたぐことが難しいです。訪問介護で安全に入浴介助を受けられますか?」

訪問入浴の設備について

「自宅の部屋が狭いのですが、持参浴槽を設置できるか事前に確認してもらえますか?」

職員体制について

「移乗に介助が必要です。何人で対応し、家族の手伝いは必要ですか?」

料金について

「週1回利用した場合、地域単価や加算を含めた実際の1か月の自己負担はいくらになりますか?」

体調不良時について

「当日入浴できない場合、清拭などへの変更は可能ですか?キャンセル料はかかりますか?」

利用開始までについて

「いつから利用できますか?事前訪問や契約までに必要な手続きを教えてください」

こうした確認をしておくと、利用開始後に「思っていたサービスと違った」という行き違いを減らせます。

よくある質問

訪問入浴は要介護5でないと利用できませんか?

いいえ。訪問入浴介護は要介護1~5の認定を受けた人が対象です。

寝たきりかどうかだけで利用可否が決まるわけではありません。本人の身体状態や自宅の入浴環境、サービスの必要性を踏まえて相談します。

訪問入浴なら自宅に浴槽がなくても利用できますか?

訪問入浴介護は持参浴槽を使用するため、自宅に浴槽がない場合にも利用を検討できます。

ただし、浴槽を置く場所や搬入経路、給排水などの条件を満たす必要があります。事業所による確認が必要です。

訪問入浴で看護師に医療処置も頼めますか?

看護職員は入浴時の健康状態の確認などを行いますが、訪問入浴介護は医療処置全般を提供するサービスではありません。

医療的な管理や処置が必要な場合は主治医や訪問看護事業所に相談し、役割を分けて考えましょう。

家族が付き添わなくても利用できますか?

家族の同席が必ず必要とは限りません。

ただし、本人の状態や事業所の運用によって連絡体制や事前準備の確認が必要です。

家族が不在になる場合は鍵の管理、緊急連絡先、サービス終了後の安全確認などについて相談してください。

訪問介護の方が安いなら、そちらを選んだ方がいいですか?

料金だけで決めるのは避けた方がよいでしょう。

訪問介護の方が基本報酬は低いものの、自宅の浴室で安全に入浴できなければ適していません。

親の状態に必要な介助を受けられるか確認したうえで、利用回数と費用を比較してください。

まとめ|訪問入浴と訪問介護は「安全に入浴できる方法」で選ぼう

訪問入浴介護と訪問介護の入浴介助は、どちらも自宅で入浴を支援するサービスですが仕組みは異なります。

自宅の浴室を安全に使えるなら訪問介護の入浴介助、自宅の浴槽が使えない場合は訪問入浴介護を検討するのが基本的な考え方です。

訪問介護は自宅の浴室でヘルパーが入浴を手伝います。訪問入浴介護は専用浴槽を持ち込み、原則として看護職員1人と介護職員2人で対応します。

料金も異なりますが、安い方が必ず適しているわけではありません。

親がどこまで動けるのか、自宅のどこで入浴できるのか、何人の介助が必要なのかを確認することが大切です。

まずはケアマネジャーに「自宅の浴室で安全に入浴できるか確認してほしい」と相談してみましょう。必要に応じて訪問入浴介護やデイサービスも含め、本人に合った入浴方法を選んでください。

参考資料

制度・基本報酬は2026年10月29日時点の公表資料を確認しています。実際の利用条件や料金は自治体・事業所・本人の状態によって異なります。