障害福祉サービスの自立訓練には「機能訓練」と「生活訓練」があります。名前は似ていますが、何をできるようにするために練習するかが主な違いです。
機能訓練は身体の動かし方や移動、日常動作の維持・向上などを中心に、理学療法・作業療法等のリハビリテーションを行います。一方の生活訓練は食事・家事・生活リズム・金銭管理・対人関係など、地域で暮らすための力を身につける支援が中心です。
ただし「身体障害なら必ず機能訓練」「精神障害なら生活訓練」とは決まりません。2018年度の制度改正で障害種別による利用区分が見直され、障害の種類に関係なく本人に必要な訓練を選べる仕組みになりました。
例えば高次脳機能障害がある人でも、体の動きや移動の練習が必要な場合と、記憶や予定の管理を練習したい場合では合う訓練が変わります。この記事では2つの違いと具体的な活動、退院後の選び方、相談前に確認することを整理します。
機能訓練と生活訓練の違いは?まず目的を比較
どちらも障害者総合支援法に基づく自立訓練で、障害のある人が地域で自立した日常生活・社会生活を送るために利用するサービスです。通所だけでなく居宅を訪問する形の支援も制度上認められています。
厚生労働省の「障害福祉サービスの内容」では、機能訓練について理学療法・作業療法その他のリハビリテーションを行うと説明しています。生活訓練については入浴・排せつ・食事等の日常生活に必要な訓練や相談・助言を行うとしています。
| 比較項目 | 自立訓練(機能訓練) | 自立訓練(生活訓練) |
|---|---|---|
| 主な目的 | 身体機能・動作や生活能力の維持・向上 | 地域で暮らすための生活能力の維持・向上 |
| 支援の例 | 歩行や移動、姿勢・バランス、手や腕の動作、必要な補助具の使い方 | 食事・調理・洗濯、生活リズム、金銭・服薬・予定の管理、対人場面の練習 |
| 専門性の例 | 理学療法・作業療法等のリハビリテーション | 生活支援員等と生活上の課題を設定して繰り返し練習 |
| 利用場面 | 退院後に身体的リハビリを続けたい、地域で安全に移動したい | 退院後の家事や暮らしを整えたい、一人暮らしへ備えたい |
| 提供方法 | 事業所への通所や自宅への訪問 | 事業所への通所や自宅への訪問 |
| 選ぶときの軸 | 改善・維持したい動作や身体機能は何か | 習得したい生活習慣や社会生活の技能は何か |
例えば「病院を退院したので家事ができるようになりたい」と考えた場合、包丁を使うための手の動きに課題があるのか、買い物の計画や調理の順番を考えることに課題があるのかで適した支援は変わります。
また両者の訓練内容には重なる部分もあります。機能訓練でも生活動作を扱い、生活訓練でも実際に体を動かして家事を練習することがあります。名前だけで完全に切り分けられるわけではありません。
参考:厚生労働省「障害福祉サービスの内容」自立訓練(機能訓練・生活訓練)。
機能訓練は何をする?歩行・移動・手の動きなどの練習
機能訓練では、体の状態と生活上の困難に合わせて理学療法や作業療法などの支援を行います。例えば次のような目標が考えられます。
- 立ち上がりや移乗、段差の上り下りを安定させる
- 歩行や車いすの操作を練習し、安全に移動できる範囲を広げる
- 手指の動きや道具の扱いを練習して着替えや食事をしやすくする
- 白杖での歩行、屋外移動、公共交通機関の利用方法を身につける
- 体力や姿勢の維持、疲労に応じた動作の工夫を学ぶ
国立障害者リハビリテーションセンターでは、視覚障害のある人に対する白杖を使った歩行訓練や、頸髄損傷等による四肢麻痺のある人に対する運動療法・作業療法などを実施しています。
例えば脳卒中の後遺症で片側の手足が動かしにくく、退院後も浴室への移動や段差を越えることに不安がある人なら、まずどの動作を改善・維持したいのかを整理して機能訓練を相談できます。
ただし事業所ごとに職員の専門分野や設備は異なります。「機能訓練事業所」と表示されていても、白杖訓練や特定のリハビリを必ず提供しているとは限りません。
また医療機関での治療・リハビリと障害福祉の機能訓練では制度と目的が異なります。退院後のリハビリ継続については主治医やリハビリ担当者の意見も確認しましょう。
実施例:国立障害者リハビリテーションセンター「自立訓練(機能訓練・生活訓練)」。
生活訓練は何をする?家事・予定管理・対人関係を練習
生活訓練は、地域で日常生活を送るための習慣や能力を維持・向上させる支援です。
例えば次のような訓練が考えられます。
- 決まった時間に起床し、通所や外出の予定を立てる
- 買い物の予算を考え、必要なものを選ぶ
- 調理・掃除・洗濯などの家事の手順を覚える
- 服薬や健康状態を記録し、生活を管理する
- 公共交通機関の利用や地域の施設の使い方を練習する
- 人との会話、相談、困った場面での対処方法を身につける
例えば精神障害があり長期間入院していた人が、退院後に一人暮らしを始めるとします。食事を用意する習慣がない、薬を飲み忘れる、週の予定を組み立てられないという課題がある場合は生活訓練が候補になります。
生活訓練は、家事を代わりに行うだけのホームヘルプとは異なります。支援を受けながら自分でできることを増やすのが目的です。
埼玉県総合リハビリテーションセンターでは、高次脳機能障害のある人について生活リズムの確立、作業能力や耐久性の向上、記憶・注意の課題を補う手段の習得を目的とする生活訓練を実施しています。
利用者ごとに個別課題を設定し、作業練習や予定を整理する練習を行う具体例も掲載されています。
実施例:埼玉県総合リハビリテーションセンター「自立訓練(生活訓練)」(2025年12月15日掲載)。
2018年4月から身体障害・知的障害・精神障害の区分はどう変わった?
以前は自立訓練の種類によって、利用できる障害種別に区分がありました。機能訓練は主に身体障害のある人、生活訓練は主に知的障害や精神障害のある人という仕組みでした。
しかし2018年4月から、この障害種別による利用区分が撤廃されました。内閣府の令和6年版障害者白書は、2018年度の障害福祉サービス等報酬改定で自立訓練を障害の区別なく利用できる仕組みに改めたと説明しています。
そのため現在は、次のように考えることができます。
| 以前のイメージ | 現在の考え方 |
|---|---|
| 身体障害のある人は機能訓練だけ | 身体障害があっても、生活上の課題が中心なら生活訓練を検討できる |
| 精神障害のある人は生活訓練だけ | 身体機能や動作について専門的な訓練が必要なら機能訓練も候補になる |
| 身体障害が目立たない高次脳機能障害は機能訓練を利用できない | 障害種別だけで機能訓練から除外せず、本人に必要な訓練を検討する |
ただし、区分が撤廃されたことは、希望すれば必ずどちらでも利用できるという意味ではありません。本人の状態や訓練の必要性を踏まえて市区町村が支給決定します。地域に対応できる事業所があるかも確認が必要です。
根拠:内閣府「令和6年版障害者白書」第4章第1節(障害種別によらない自立訓練)。
高次脳機能障害なら機能訓練と生活訓練のどちら?
高次脳機能障害では、同じ診断名でも困っていることが人によって異なります。記憶障害・注意障害・遂行機能障害などに加え、脳卒中や事故による身体の動かしにくさがある場合もあります。
例えば次の3つの状況を考えてみましょう。
ケース1|麻痺や歩行の問題が中心
脳卒中後に片側の麻痺があり、屋外を歩くことや階段の上り下りが難しい人です。退院後も安全な移動や日常動作の練習が必要なら、機能訓練を候補として相談できます。
本人がどの動作で介助を必要とするか、病院でのリハビリ内容と今後の目標を整理しておくと相談しやすくなります。
ケース2|記憶や予定の管理が中心
体の動きに大きな問題はないものの、約束を忘れる、買い物の手順が分からなくなる、予定を守るのが難しい人です。
手帳やスマートフォンの予定表を使う、買い物を順番に進める、服薬や家事を習慣にするなどの練習が必要なら、生活訓練が候補になります。
国立障害者リハビリテーションセンターも、高次脳機能障害のある人に対し服薬管理・調理・洗濯・予定管理・社会生活技能などを練習する生活訓練を実施しています。
ケース3|身体の問題と生活管理の問題が重なっている
歩行にも不安があり、さらに注意力や金銭管理にも課題がある人です。この場合は診断名で一方へ決めるのではなく、今の生活に必要な訓練の優先順位を整理します。
最初に移動と身体機能を中心に取り組むのか、生活管理の習得を優先するのか、複数の専門職が連携できる事業所を探すのかを主治医・相談支援専門員と話し合いましょう。
「機能訓練と生活訓練の両方の内容が必要だから、2つのサービスを必ず同時利用できる」という意味ではありません。利用期間や支給決定、事業所の体制に沿って必要なサービスを検討します。
身体障害や精神障害でも、訓練目標で選んでよい?
障害種別による区分がなくなったため、身体障害・知的障害・精神障害という名称だけで選択肢を限定する必要はありません。
例えば視覚障害のある人が白杖で安全に歩くことを学びたいなら、歩行訓練に対応する機能訓練事業所を検討できます。一方で生活全体のスケジュール管理や家事を練習したいなら、生活訓練の内容も比較できます。
精神障害のある人でも薬の影響や体調の変化により身体的な動作に課題がある場合は、何の訓練が必要なのか医療機関と相談できます。反対に身体障害のある人も、退院後に一人で買い物や家計管理を進めるため生活訓練を選ぶことがあります。
ただし、利用可能な制度と実際に提供しているプログラムは別です。特定の障害への対応経験や設備、専門職の配置は事業所によって異なります。「対象となる障害種別を問わない」と聞いても、個々の事業所がすべての訓練を実施しているとは限りません。
退院前・利用前に確認したい6つのポイント
機能訓練と生活訓練のどちらが合うか迷うときは、次の項目を整理してください。
- 今できないこと:歩行・入浴・調理・予定管理・対人場面など、具体的に困る動作や状況
- 目標:一人で安全に外出したい、家事を続けたい、生活リズムを整えたいなど、訓練後に実現したいこと
- 主治医・リハビリ担当者の意見:病院で行っていた訓練と、退院後に継続したい支援
- 事業所の専門性:理学療法士・作業療法士等の専門職、障害特性への対応経験、設備
- 利用方法:通所か訪問か、通える日数、送迎の有無、必要な訓練時間
- 利用決定の手順:市区町村への申請先、サービス等利用計画、支給決定前に体験・見学ができるか
退院する人は、入院先のリハビリ担当者と医療ソーシャルワーカーに相談する方法もあります。退院後の生活で何ができるようになりたいかを伝えると、障害福祉サービスの利用先を探しやすくなります。
また地域によって自立訓練事業所の数や専門分野が異なります。事業所の名称だけで決めず、訓練内容と見学の可否を確認してください。
就労移行支援や医療機関のリハビリとは何が違う?
似た名称のサービスが多いため、目的を簡単に整理します。
| 制度・サービス | 主な目的 | 相談する場面 |
|---|---|---|
| 自立訓練(機能訓練) | 身体機能・動作や生活能力を維持・向上させる | 退院後の身体的なリハビリや移動の練習が必要 |
| 自立訓練(生活訓練) | 家事や生活習慣など地域で暮らす力を高める | 一人暮らしの準備や生活の立て直しが必要 |
| 就労移行支援 | 一般就労に向けた知識・技能、求職活動などを支援 | 就職を具体的な目標として準備を進めたい |
| 医療機関のリハビリテーション | 医学的な治療・機能回復などを医療の枠組みで行う | 病気やけがの治療、医師の管理下のリハビリが必要 |
例えば「退院したので一般企業にすぐ応募したい」という場合は、就労移行支援が合う可能性があります。一方で「まず通所を安定させたい」「予定を忘れないようにしたい」という段階なら生活訓練が候補になることがあります。
医学的リハビリが必要な状態で、福祉の自立訓練だけに切り替えればよいと判断することは避けてください。医療と障害福祉の役割を主治医・支援員と相談しましょう。
迷ったときは市区町村と事業所へどう相談する?
まず居住地の市区町村の障害福祉担当か相談支援専門員へ連絡し、本人の状況を伝えます。自立訓練の利用は市区町村の支給決定を経て進めるため、事業所へ直接連絡しただけで公費利用が決まるわけではありません。
次のように説明すると相談を始めやすくなります。
脳卒中(または事故)の後遺症があり、退院後に自立訓練を利用できるか相談したいです。
歩行や手の動きにも課題がありますが、予定管理や家事も難しい状況です。機能訓練と生活訓練のどちらが合うか、本人の目標を整理したいです。
利用できる事業所の訓練内容、専門職、通所・訪問の対応と、申請に必要な手続きについて教えてください。
相談後は候補の事業所へ見学を申し込み、実際に行う訓練の例と本人が目標にしたい活動が合っているか確認しましょう。見学時には「同じ障害の利用者がいたか」だけでなく「自分が困っている動作や生活課題に対応できるか」を聞いてください。
まとめ|障害名だけでなく、できるようになりたいことで選ぶ
自立訓練の機能訓練は、理学療法・作業療法等を通じて身体機能・動作や生活能力の維持・向上を目指すサービスです。生活訓練は生活習慣や家事、予定管理、対人関係など地域で暮らす力を高めるサービスです。
2018年度から障害の種類で利用する訓練を機械的に分ける区分は撤廃されています。高次脳機能障害・身体障害・精神障害のどの人でも、今の困りごとと必要な訓練内容をもとに候補を考えられます。
迷ったら「何を一人でできるようになりたいか」を具体的にメモして、主治医や市区町村の障害福祉窓口に相談してください。必要な訓練に対応する事業所があるかを見学などで確認し、本人に合った支援を選びましょう。
参考資料
- 厚生労働省「障害福祉サービスの内容」 — 機能訓練・生活訓練の支援内容と対象者
- 内閣府「令和6年版障害者白書」第4章第1節 — 2018年度の障害種別による類型制限の撤廃
- 埼玉県総合リハビリテーションセンター「自立訓練(生活訓練)」(2025年12月15日掲載) — 高次脳機能障害のある人への訓練例
- 国立障害者リハビリテーションセンター「自立訓練(機能訓練・生活訓練)」 — 白杖歩行・身体機能・生活管理の実施例
※2026年11月時点で確認した公式資料に基づいています。具体的な訓練内容、対象となる障害の状態、専門職の体制や利用の可否は事業所と市区町村の判断を確認してください。


