「訪問リハビリを週3回受けているけれど、もっと増やせないの?」
「週6回までと聞いたのに、40分のリハビリは週3回までと言われた」
自宅でリハビリを続ける本人や家族にとって、利用回数の決まりは分かりにくいものです。特に「週6回」という数字は、週6日訪問してもらえるという意味ではありません。
介護保険の訪問リハビリテーションは、原則として20分以上を1回と数え、週6回まで算定できます。
そのため40分のリハビリを週3日受ける場合も、20分のリハビリを週6日受ける場合も、算定上は同じ6回です。
ただし例外があります。退院・退所後3か月以内に医師の指示に基づいてリハビリを行う場合は、介護保険でも週12回まで算定できます。
また急な病状悪化によって主治医が特別な指示を出した場合は、通常とは異なる取扱いになります。
この記事では介護保険の訪問リハビリについて、回数の数え方と例外を整理します。
訪問リハビリの「週6回」は20分単位で数える
訪問リハビリテーションは、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などが自宅を訪問し、医師の指示に基づいてリハビリを行うサービスです。
介護保険では原則として20分以上の指導を1回として数えます。
ここで注意したいのが「訪問した日数」と「算定する回数」の違いです。
例えば理学療法士が自宅に来て40分間リハビリを行った場合、20分ずつの2回分として数えることができます。
つまり週3日しか訪問してもらっていなくても、計算上は週6回になるわけです。
20分・40分・60分の利用回数を比較
通常の週6回という算定上限で考えると、次のようになります。
| 利用時間と日数 | 20分単位の回数 | 通常の週6回以内か |
|---|---|---|
| 20分×週6日 | 6回 | ○ |
| 40分×週3日 | 6回 | ○ |
| 60分×週2日 | 6回 | ○ |
| 40分×週6日 | 12回 | × |
| 60分×週3日 | 9回 | × |
40分を週6日受けると、合計240分になります。これは20分単位では12回分です。
通常の週6回という上限を超えるため、同じ条件のまま介護保険の訪問リハビリ費を算定することはできません。
一方で40分を週3日受ければ合計120分です。20分単位では6回となり、通常の算定上限内に収まります。
ただし40分を2回分として算定するには、ケアプラン上で複数回のサービス提供が位置づけられていることが必要です。
厚生労働省の「平成30年度介護報酬改定に関するQ&A」問63でも、各回が20分以上でありケアプランに位置づけられていれば、連続して提供しても複数回分として算定できると説明されています。
したがって、単純に滞在時間だけで決めるのではなく、実際のリハビリ内容と計画を照らし合わせる必要があります。
退院・退所後3か月以内なら週12回まで利用できることがある
通常は週6回ですが、介護保険には退院・退所直後の例外があります。
2021年度の介護報酬改定で、退院・退所直後のリハビリテーションを充実させるための取扱いが設けられました。
退院・退所の日から起算して3か月以内に、医師の指示に基づいて継続してリハビリを行う場合は週12回まで算定できます。
この取扱いは要介護者の訪問リハビリだけでなく、要支援者の介護予防訪問リハビリにも設けられています。
例えば退院後の歩行能力を回復させるため、40分のリハビリを週3日から週5日に増やす計画を考えてみましょう。
40分×週5日は20分単位で10回です。
通常の週6回は超えますが、退院・退所後3か月以内で医師の指示などの要件を満たせば、週12回の範囲内として算定できる可能性があります。
ただし退院した人全員が週12回利用できるわけではありません。リハビリを増やす医学的な必要性があるか、医師の指示とリハビリ計画に適合するかが重要です。
退院後3か月以内と新たに要介護認定を受けた場合は同じではない
ここは間違えやすい部分です。
訪問リハビリには、退院・退所日や新たな認定日などを起点に一定期間の集中的なリハビリを評価する「短期集中リハビリテーション実施加算」もあります。
しかしこの加算と、週12回まで算定できる特例は別のルールです。
例えば新たに要介護認定を受けたものの、直近で退院・退所したわけではない人について、認定から3か月以内という理由だけで週12回まで認められるとは限りません。
週12回の特例を検討するときは、退院・退所した日と医師の指示を確認しましょう。
医療保険の訪問リハビリも週6単位・退院後3か月は週12単位が基本
訪問リハビリには介護保険とは別に、医療保険の「在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料」という制度があります。
こちらも基本的な回数の上限が定められています。
| 保険制度 | 通常の上限 | 退院直後の取扱い |
|---|---|---|
| 介護保険の訪問リハビリ | 週6回 | 退院・退所後3か月以内で医師の指示がある場合は週12回まで |
| 医療保険の在宅患者訪問リハビリ | 週6単位 | 退院後3か月以内は週12単位までの規定あり |
どちらも20分を基本に回数を考えますが、対象者や算定条件は同じではありません。
また介護保険の認定を受けている人が、自分の希望だけで医療保険へ切り替えられるわけでもありません。
医療保険の対象になるかどうかは病状や適用される診療報酬の条件を踏まえ、医療機関が判断する必要があります。
「医療保険ならもっと回数を増やせるはず」と考えるのではなく、現在どちらの制度で利用しているのかを確認することが先です。
急に病状が悪化した場合は14日間の特別な取扱いがある
訪問リハビリを利用している途中で、急に体の状態が悪化することもあります。
例えばこれまで家の中を歩けていた人が、病気の悪化によって移動しにくくなったケースです。
このようなときは、普段の週6回という計算だけで対応を判断するわけではありません。
介護保険の訪問リハビリには、主治医が急性増悪などによって一時的に頻回の訪問リハビリが必要だと特別な指示を出した場合の規定があります。
この特別な指示が出された場合、指示の日から14日間に限り、介護保険の訪問リハビリテーション費を算定しない取扱いになります。
これは「介護保険の週6回という上限が14日間だけなくなる」という意味ではありません。
通常の介護保険による算定とは別に、医療保険による対応が可能かなどを確認する必要があります。
医療保険の在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料にも、急性増悪などで一時的に頻回の指導が必要と認められた場合の特例があります。
所定の条件を満たせば、6か月に1回に限り診療日から14日以内の期間について1日4単位まで算定する規定です。
ただし医療保険の対象になることや、その回数まで実施できることが自動的に決まるわけではありません。
急な悪化で最初に確認したいこと
家族が「リハビリの回数を増やしたい」と考えても、病状によってはリハビリより先に診察や治療が必要です。
まず主治医に現在の変化を伝えてください。
診察の際は、次の内容を確認すると話が進みやすくなります。
- 今の状態で訪問リハビリを増やす必要があるか
- 急性増悪による特別な指示の対象になるか
- 指示を出す場合は何日から適用されるか
- 14日間のリハビリをどの保険で実施・算定するか
そのうえで訪問リハビリ事業所に、医師の指示に沿った訪問体制が確保できるかを確認します。
なお突然の麻痺や意識の変化、強い息苦しさなどが起きている場合は、訪問回数の調整より緊急の医療対応を優先してください。
週3回から増やしたいときは誰に相談する?
訪問リハビリを増やせるかは、回数の計算だけでは決まりません。
本人の体の状態、リハビリの目的、医師の判断、ケアプラン、事業所の訪問体制などを合わせて考える必要があります。
相談する相手によって確認する内容も違います。
| 相談先 | 確認する内容 |
|---|---|
| 訪問リハビリ事業所 | 現在の20分単位の算定回数、訪問時間、増回できる体制 |
| 主治医・リハビリを指示する医師 | 増回の医学的な必要性、退院後の特例や急性増悪時の指示 |
| ケアマネジャー | ケアプランの変更、他サービスとの調整、介護保険の利用額 |
例えば現在40分を週3回利用しているなら、訪問リハビリ事業所に次のように聞けます。
「今は40分を週3日利用しています。20分単位では週6回という理解で合っていますか。退院後の特例に該当する可能性はありますか。主治医に回数を増やす必要があると判断された場合、どのような手続きになりますか」
これなら現在の算定回数と、増やせる条件を分けて確認できます。
要介護認定を受けている場合は、ケアマネジャーにも相談しましょう。訪問リハビリの利用量が増えると他の介護サービスとの組み合わせや、区分支給限度基準額の範囲にも影響するためです。
また要支援1・2の人は地域包括支援センターなど、担当する介護予防支援の窓口に相談できます。
週12回まで算定できる条件に当てはまっても、希望した回数の利用が必ず確保されるわけではありません。 実施できる回数は医師の指示、リハビリ計画、事業所の対応状況などを踏まえて決まります。
まとめ|訪問リハビリは日数ではなく20分単位で確認しよう
訪問リハビリを週何回まで利用できるか考えるときは、まず現在の利用時間を20分単位に換算しましょう。
通常の介護保険では週6回が算定上限です。40分を週3日受けるなら、20分単位で週6回となります。
ただし退院・退所後3か月以内に医師の指示に基づいて継続する場合は、週12回まで算定できる例外があります。また急性増悪で特別な指示が出た場合は、14日間の介護保険上の算定方法が変わります。
今の回数ではリハビリが足りないと感じているなら、まず事業所に現在の算定回数を確認し、主治医とケアマネジャーに必要なリハビリ量を相談してみてください。
大切なのは上限まで回数を増やすことではなく、本人の状態と生活上の目標に合ったリハビリを続けられることです。
参考資料・制度の根拠
制度内容は2026年11月13日時点で確認できる厚生労働省の告示・通知・公表資料に基づいています。介護保険の基本算定は令和6年度介護報酬改定後の基準を中心とし、2026年の公表資料とも照合しています。
- 厚生労働省「指定居宅サービスに要する費用の額の算定に関する基準」 — 訪問リハビリテーション費、急性増悪時の特別指示と14日間の取扱い
- 厚生労働省「指定介護予防サービスに要する費用の額の算定に関する基準」 — 要支援者の介護予防訪問リハビリテーション
- 厚生労働省「令和3年度介護報酬改定における改定事項について」 — 退院・退所後3か月以内の週12回特例
- 厚生労働省「介護予防訪問リハビリテーションの報酬」2026年6月29日資料 — 20分単位と週6回の取扱い
- 厚生労働省「診療報酬の算定方法」C006 — 医療保険の週6単位・週12単位と急性増悪時の取扱い
実際の利用回数と算定方法は、医師の指示や本人の状態、利用する事業所の条件によって異なります。


