診察で「明日が採卵日です」と言われたものの、仕事のシフトはもう決まっている。丸一日休むべきか、数時間だけ有給休暇を取れるのか。急いで連絡しようとして、治療のことを職場にどこまで伝えるかで手が止まることもあります。
採卵日が直前に決まっても、年次有給休暇が残っていれば、その日を指定して申し出られます。年休は1日単位が原則です。半日単位は会社が認めている場合に使えます。時間単位は職場に労使協定があり、自分が対象なら年5日分を上限に使えます。会社独自の不妊治療休暇を使いたいときは就業規則を確認します。当日の朝に分かった場合も、休む前に決められた窓口へ連絡し、必要な日や時間帯を伝えてください。
必要な休みの長さは、処置にかかる時間と同じとは限りません。採卵の日に仕事へ戻れるかは、移動時間や診察後の体調も含めて医療機関に確認します。短時間の診察と採卵当日では、使いやすい休暇が違います。
日程がまだ決まっていない段階で、連絡先と候補日を確認する
不妊治療では、診察で確認した体の状態に応じて次の通院日が決まることがあります。仕事の予定を組む時点で正確な日付が分からなくても、候補日と、いつ頃決まるかを分けて伝えると調整しやすくなります。
たとえば医療機関から「来週の火曜か水曜になる見込みで、月曜の診察で分かる」と言われたら、職場には火曜・水曜の両方を休暇として申請する必要はありません。どちらかに休む可能性を事前に伝え、動かしにくい会議や一人で担当する業務があるかを確認します。確定後に誰へ何時までに連絡するかも決めておくと、急な申請の窓口が分かります。
来週の火曜か水曜に通院が入り、どちらかで休みを取る可能性があります。月曜の診察で日が決まり次第、必要な時間とあわせて連絡します。担当の打ち合わせは別の日に動かせるか確認しておきます。
通常の年休は、原則として使い道を本人が決められます。勤務の調整だけなら、上司には休む可能性がある日時と引き継ぎを伝えることで話を始められます。治療名を伝える必要がある会社独自の制度や配慮を相談するときは、人事などの窓口に、書類を誰が受け取り、上司や同僚にどの情報が共有されるかを確認してください。
休む日がまだ決まらず、一定期間に何回か通院する見込みや必要な配慮を医師から伝えたいときは、厚生労働省の「不妊治療連絡カード」を使えます。医師に見通しを書いてもらう欄と本人が職場へ配慮を申し出る欄があり、人事に相談する際の資料になります。日付が未確定の場合の書き方は、記入例を確認できます。

前日の夕方や当日の朝に採卵が決まったら、休む前に申し出る
日程が確定したら、まず医療機関で来院時刻と帰宅の目安を聞きます。採卵後の休養や移動に必要な時間も確認してください。仕事を休む時間の見通しが立ったら、職場に連絡します。日程が確定していて帰宅時刻だけが分からない場合は、日付と現時点の見込みを先に伝えます。
- 決められた連絡先に知らせる。就業規則や休暇の案内で、急な休みは上司への電話か、人事や勤怠システムへの連絡かを確認します。当日の朝なら、できる限り始業前に連絡します。システムだけでは当日の担当者が気づきにくい職場では、指定されている方法で担当者にも知らせます。
- 休む日や時間と、申請する休暇をはっきり伝える。「休みます」だけでは欠勤の連絡として扱われることがあります。年休を使うなら「明日を1日単位の年休で申請します」「本日の14時から17時まで時間単位年休を申請します」と伝えます。
- その時間に動かせない仕事を引き継ぐ。予定の変更を依頼する仕事、代わりの担当者に伝えること、あとで連絡できる時間を必要な分だけ共有します。勤怠システムへの入力などが別途必要なら、会社の手順に沿って済ませます。
前日の診察で翌日の採卵が決まり、医師から当日は休むように説明された場合の連絡例です。
今日の診察で明日の通院が決まりました。医師から当日は休養するよう説明を受けたため、明日を1日単位の年休で申請します。午前の打ち合わせの資料は共有フォルダに入れました。当日の担当について確認をお願いします。
当日の朝に午後の診察が決まり、時間単位年休を使える場合は、申請する時間を示します。
今朝、午後の受診が決まりました。本日の14時から17時まで時間単位年休を申請します。13時の会議には出席し、休みの間に届いた依頼は戻ってから確認します。
シフトの交代が必要なら、何時から何時まで担当を外れる見込みかも伝えます。申請の記録と職場への連絡の時刻を残しておけば、あとで勤怠の扱いが食い違ったときも確認できます。
労働基準法では、年休は原則として本人が指定した日に与えることになっています。その日に休むと事業の正常な運営を妨げる場合は、会社が別の日に変更できる「時季変更権」があります。時間単位年休にも同じ考え方があり、変更が必要かは代わりの人を配置できるかなど、その職場の具体的な状況によって判断されます。
直前の連絡で会社から日を変えてほしいと言われたら、申請がどう扱われているかと、変更を求める理由を確認します。採卵を動かせるか自分で判断せず、日程を動かせない事情があれば必要な範囲で伝え、担当の交代や別の休暇制度を使えるかを相談してください。
当日でも、休みに入る前に年休を申し出るのと、欠勤した後にその日を年休に変えてもらうのでは扱いが異なります。欠勤後の振替は会社との合意が必要です。連絡が間に合わなかった場合は、何時に通院が決まり何時に連絡したかを整理し、振替を受け付ける条件と期限を勤怠担当者に確認します。
通常の年休を取るために診断書や通院の領収書が一律に必要という決まりはありません。会社から受診証明を求められたら、会社独自の休暇の確認なのか、欠勤後の年休への振替に必要なのかを聞きます。書類の目的や必要な記載範囲が分かると、治療の内容まで載った書類を発行してもらう必要があるか判断できます。

1日・半日・時間単位は、実際に仕事を離れる長さで選ぶ
医療機関に滞在する時間だけで決めると、移動や待ち時間で職場に戻れないことがあります。医師から仕事を控えるよう言われた時間も含めて考えます。厚生労働省の資料では、採卵当日は心身に負担のかかる仕事を控えることが勧められています。麻酔を使う場合なども、当日の勤務や移動について医療機関からの指示に従ってください。
| 休み方 | 使える条件 | 日程が決まったら確認すること |
|---|---|---|
| 1日単位の年休 | 年休の残日数がある。年休の基本となる取り方です。 | 採卵後に休養が必要な日や、診察が長引く見込みの日に検討します。 |
| 半日単位の年休 | 本人が希望し、会社が認めていること。 | 午前休と午後休の境目は何時か。通院、移動、休養がその範囲に収まるか。 |
| 時間単位年休 | 労使協定で制度があり、自分が対象で時間数が残っていること。 | 何時間刻みで取れるか。終業前の早退や勤務途中の通院をどの時間で申請するか。 |
| 会社独自の不妊治療休暇など | 会社の規程で、その通院や雇用区分が対象になっていること。 | 有給か無給か。何日・何時間単位か。前日や当日に申請できるか。 |
たとえば、採卵前の診察が午後に入り、移動も含めて14時から17時まで職場を離れる見込みだとします。制度が1時間刻みで残りも十分なら、3時間の時間単位年休を申請できます。会社が2時間刻みで運用しているなら、必要な3時間をカバーする取り方を勤怠担当者に確認します。午後の勤務を全部休むなら、職場の午後休の開始時刻と照らし合わせて半日年休も検討できます。
午前の勤務が12時までで会社の午後休が13時からの場合、移動のため11時半に出る必要があれば、午後休だけでは午前の勤務時間にかかる分をカバーできません。午前の分を時間単位年休にできるか、仕事の開始時刻を変更できるかなどを勤怠担当者に確認します。休む時間を決めるときは、診察の予約時刻から逆算して職場を出る必要がある時刻を出しておくと申請しやすくなります。
時間単位年休は、通常の年休の一部を時間で取る制度です。別に5日分の休暇が追加される仕組みではありません。労使協定で定める範囲の上限が年5日分で、前年度から繰り越した年休を時間で使う場合もこの上限に含まれます。1日分を8時間とし上限が5日分の職場なら、年40時間が上限です。今年すでに38時間を使っていれば、時間単位で使えるのは残り2時間です。時間単位の上限まで使っても、年休の残日数があれば日単位の申請を検討できます。
勤怠画面に年休が「残り6日」としか出ていない場合は、時間単位であと何時間使えるか、いつから次の集計期間が始まるかを人事に聞きます。所定労働時間が7時間45分のように1時間未満の端数がある場合は、時間単位年休の1日分を8時間に切り上げます。時間単位年休の申請欄が見つからない場合は、まず職場に労使協定があるか確認してください。日単位で申し出た年休を、会社が一方的に時間単位に変えることはできません。
専用休暇がない職場では、通院の種類に合わせて勤務を調整する
会社独自の不妊治療休暇は、利用にあたって事前の登録や証明書が要る場合があります。「不妊治療休暇」という名前が見当たらなくても、通院に使える病気休暇や積立休暇がないか就業規則を確認します。制度が見つかったら、対象となる通院、申請期限、当日に日程が決まった場合の扱いを確認しておくと、いざというときに申し出やすくなります。
短い診察で勤務を続けられる日には、休暇のほかに時差出勤、フレックスタイムやシフト変更を相談する方法があります。たとえば午前に受診して午後から勤務できるなら、始業を遅らせられるか、勤務時間を後ろへ動かした場合に終業は何時になるかを聞きます。時間単位年休と時差出勤を同じ日に使えるか、勤務途中の外出後に在宅へ切り替えられるかも、勤務先の規程によって決まります。通院の時間に勤務できない場合は、その時間の勤怠処理も合わせて確認してください。
採卵後の休養が必要な日は、在宅勤務でも実際に働けるかを医療機関に確認します。採卵翌日の予定が立てにくければ、体調によって始業を遅らせたり休みに変更したりする連絡方法を事前に決めておきます。シフト制なら、確定した勤務の交代を誰が調整するかを聞いておくと、自分で交代相手を探す必要があるか判断できます。
今ある年休が足りない場合は、会社独自の休暇に加え、勤務日や勤務時間の変更、無給の休みを相談できます。短時間勤務や欠勤には給与への影響があり得るため、勤怠の区分と給与の扱いを人事に聞いておきましょう。申請の行き違いや欠勤扱いが解消しない場合は、申請日時、会社の回答、就業規則をそろえて労働局の総合労働相談コーナーに相談できます。
参考資料
- e-Gov法令検索「労働基準法」(第39条、年休の時間単位と時季変更)
- 厚生労働省「年次有給休暇を時間単位でとれると聞きましたが、どうすればよいのでしょうか?」・「時間単位や半日単位の年次有給休暇」(労使協定、時間数の上限、半日年休の取扱い)
- 宮崎労働局「相談 年次有給休暇」(年休の事前申請、欠勤後の振替)
- 厚生労働省「不妊治療と仕事との両立のために」(職場の両立支援制度、不妊治療連絡カード)・「不妊治療について」(採卵日やその翌日の勤務上の配慮)
- 厚生労働省「治療と就業の両立支援指針」・「働く女性の心とからだの応援サイト Q&A」(相談体制や治療情報の共有範囲)
制度と公表資料は2026年11月17日に確認しました。


