一緒に働いていた先輩が辞め、続いて同期まで退職。気づけば職場に残っているのは自分と数人だけ。「この会社にいて大丈夫だろうか」「自分も早く転職すべきでは」と不安になるのも自然な状況です。
ただし、同僚が次々辞めたという理由だけで、自分も転職する必要はありません。判断したいのは、退職者が出た後も無理なく働ける職場なのかという点です。
特に、残った人の業務負担、会社の補充と仕事の見直し、給与・休日などの待遇。この3つが悪くなっているなら、転職活動を始める十分な理由になります。
同僚が次々辞めたら自分も転職?今の状況から判断する
まず確認したいのは「何人辞めたか」よりも「辞めた後に、自分の仕事がどう変わったか」です。
| 今の職場の状況 | 判断の方向 | 次にすること |
|---|---|---|
| 業務量は大きく変わらず、補充や仕事の削減も進んでいる | 今すぐ退職を決める必要はない | 引き継ぎ後の勤務時間や負担を継続して見る |
| 仕事は増えたが、補充時期や業務の優先順位が曖昧 | 改善を求めながら転職先も調べる | 上司に対応策と再確認日を聞く |
| 仕事が集中し、休めない・残業代が支払われない・体調を崩している | 現状を我慢して待たない | 勤務記録を残し、業務調整や社外相談も含めて動く |
退職者の多さは職場を見直すきっかけにはなりますが、それだけでは会社の将来は分かりません。
一方で、毎日の残業が増えたり、仕事の相談相手がいなくなったりしているなら、すでに自分への影響が出ています。その変化こそ優先して確かめましょう。
人が辞めた後の会社で確認したい3つの変化
1. 辞めた人の仕事が、そのまま自分に上乗せされていないか
例えば6人の部署から2人が辞めても、仕事を減らしたり別部署が応援したりすれば、残った4人への負担を抑えられる場合があります。
問題は、人が減ったのに納期も担当業務も以前と変わらないケースです。
「忙しくなった気がする」だけでは会社にも説明しづらいため、退職前後の変化を具体的に比べてみてください。
- 残業時間や休日出勤が増えたか
- 自分が担当する案件・顧客・作業工程が増えたか
- 休暇を取ると仕事が止まる状態になっていないか
- 経験のない業務まで、説明なしに一人で任されていないか
仕事が増えたこと自体よりも、増えた分を誰が調整し、何を後回しにできるのかが決まっていない状態に注意が必要です。
2. 人員補充の予定だけでなく、補充までの対策があるか
会社が「求人を出しているから大丈夫」と説明しても、すぐに人が増えるとは限りません。採用には応募・選考・入社までの時間がかかり、新しい人が仕事を覚える期間も必要です。
そのため補充予定を聞くときは、求人の有無だけで終わらせないことが大切です。
募集は始まっているのか、採用が決まっているのか、いつ頃から戦力として働ける見込みなのか。それまでの間に応援要員を入れるのか、仕事を減らすのかを確認しましょう。
補充時期が未定でも、一時的に取引先との納期を調整するなど、残った社員を守る対策が進んでいれば状況は違います。
反対に、何を聞いても「しばらく頑張って」の一点張りなら、負担がいつまで続くか判断できません。
3. 仕事が増えたのに待遇や働き方が悪くなっていないか
先輩の退職によって責任ある仕事を任されることは、経験を積む機会にもなります。
ただ、責任だけ増えて相談相手は減り、評価や手当について説明もないなら、今後の働き方を確認したほうがよいでしょう。
以前と比べて給与・残業代・休日・有給休暇の取得状況がどう変わったかを見てください。人が足りないからといって、無制限に長時間働かせてよいわけではありません。
法定時間外労働には36協定などのルールがあり、時間外労働の上限は原則として月45時間・年360時間です。特別条項などの条件や業種による取扱いもあるため、実際の勤務記録と合わせて確認しましょう(出典:厚生労働省「労働条件・職場環境に関するルール」)。
辞めた人の理由より、会社がどう対応しているかを見る
同僚が続けて退職すると、「自分の知らない大きな問題があるのでは」と考えてしまうかもしれません。
もちろん、職場の人間関係や働き方に共通の問題があって退職が続く場合もあります。しかし、転職先で挑戦したい仕事が見つかった人もいれば、家庭の事情で辞める人もいます。
本人が話していない退職理由を、うわさだけで確かめるのは難しいものです。
それよりも、退職が続いているときの会社の行動に注目してください。
上司が残った社員の意見を聞き、業務を減らし、応援や採用を手配しているなら、職場を立て直そうとしていると判断できます。
反対に、退職者の穴埋めを毎回同じ人へ任せ、無理な納期も変えず、負担について相談しても改善が進まないなら、今後も同じ状態が続く可能性を考える必要があります。
「辞めた人が正しい」「残る人が間違っている」という話ではありません。これから自分が働く条件を、事実に基づいて決めることが大切です。
人員不足や今後の見通しを上司にどう聞けばいい?
気になっていても「みんな辞めていますけど、この会社は大丈夫ですか」とは聞きにくいでしょう。
そこで、退職者の理由を問いただすのではなく、自分の担当業務と期限について相談する方法がおすすめです。
例えば、次のように伝えられます。
〇〇さんの退職後、A業務とB業務を引き継ぐ予定ですが、現在担当しているC業務もあるため、すべてを今月中に終えるのは難しい見込みです。
優先する仕事と、延期または他の方にお願いできる仕事を確認させてください。
人員補充や応援の見込みについても、分かる範囲で教えていただけると助かります。
この聞き方なら、会社への不信感をぶつけずに、今の人数で仕事を回せるかという具体的な問題を共有できます。
上司から「採用予定だから待ってほしい」と言われた場合は、「それまでの担当範囲はどうするか」「いつ状況を再確認できるか」まで聞いておきましょう。
口頭で話した内容は、業務分担と優先順位を短いメールで確認しておくと、後から認識が食い違いにくくなります。
残るか転職するか迷ったら、改善を待つ期限を決める
職場に不安があっても、転職先が決まっていない状態で急に退職するのは心配でしょう。仕事を続けられる状態なら、まず会社へ改善を相談しながら求人を見ておく方法があります。
例えば今後2~4週間を一つの確認期間として、会社の説明が実際の行動につながるか見てみましょう。これは法的な期限ではなく、判断を先延ばしにしないための自分なりの目安です。
見るのは「採用するつもり」という言葉だけではありません。担当業務が減ったか、応援が来たか、納期の見直しが進んだか、残業や休みの状況が改善したかです。
同じ2人の退職でも、業務が整理されて定時に帰れる職場と、3か月たっても負担が増える一方の職場では、残る判断が変わります。
改善が見えないなら、在職中に求人へ応募して比較することもできます。転職活動を始めることと、今の会社を辞めると決めることは別です。
求人を見る際は給与だけでなく、配属先の人数、欠員が出たときの応援体制、残業の実態、休暇の取りやすさを面接で確かめましょう。今の会社で困っていることを次の会社でも繰り返さないためです。
ただし、すでに眠れないほどつらい、休みが取れない、過重な労働が続くといった場合は、数週間の様子見を優先する必要はありません。
体調面の相談先としては厚生労働省の「こころの耳」があります。賃金・労働条件や職場でのトラブルについては、無料で相談できる総合労働相談コーナーも利用できます。
同僚が次々辞める会社についてよくある疑問
退職者が増えているのは、会社が倒産しそうなサイン?
退職者が多いという事実だけでは、経営状態や倒産の可能性までは分かりません。
給与の支払いが遅れている、事業の縮小が正式に発表されたなど、別の具体的な変化があるかを確認しましょう。うわさだけで経営危機と決めつけないことが大切です。
辞めた同僚に退職理由を聞いてもいい?
親しい相手に本人が話せる範囲で尋ねるのは一つの方法ですが、答えを求めたり他の社員に広めたりするのは避けたいところです。
仮に不満を聞けても、自分の業務や待遇まで同じとは限りません。参考にしつつ、最後は自分の状況で判断してください。
まとめ|退職者の人数ではなく、残った自分の働き方で決めよう
同僚が次々辞めると、自分だけ残ることが正しいのか不安になるものです。
それでも、今すぐ退職を決める必要があるかは、増えた仕事を調整してもらえるか、補充までの対策があるか、待遇や健康に悪影響が出ていないかで変わります。
今日できるのは、退職前後で増えた仕事を整理し、上司に優先順位と補充までの対応を聞くこと。そのうえで、改善が見込めなければ働きながら転職先を比較してみましょう。
残ることも転職することも、周囲の退職に合わせて決めなくて構いません。自分が無理なく働ける条件があるかを基準にしてください。
参考資料
労働時間の法的な取扱いと相談先については、本文中に示した厚生労働省の公式資料を参照しました(確認日:2026年10月17日)。


