「Shopifyでネットショップを始めるならBasicで十分? それとも最初からGrowにした方がいい?」
自分だけで商品登録や発送をする間はBasicでも困らなさそうです。しかし注文が増えて出荷担当や販売担当へ作業を任せるようになると、専用アカウントが必要になります。
一方でGrowはカード決済手数料が少し安くなります。「売上が増えたら上位プランの方がお得」と聞いても、追加の月額を取り戻せるのか分かりにくいでしょう。
結論は、オーナー1人で管理できるショップならまずBasicが有力です。スタッフが自分のアカウントで注文処理や商品管理をする必要があるならGrowを検討してください。
2026年11月11日に確認したShopify日本公式の料金表では、年払いの月額換算がBasic 3,650円、Grow 10,100円。国内オンライン標準カード決済の料率はBasic 3.55%、Grow 3.4%です。
この料率差だけで年払いの固定費差を埋めるには、対象となる国内標準カード決済の売上が月430万円程度必要です。小規模なショップなら、決済手数料よりも「スタッフを追加したいか」が判断の決め手になることが多いでしょう。
この記事では日本のショップを想定し、スタッフ権限、月払い・年払い、決済方法別の手数料、12か月の総額を比較します。初回キャンペーンや追加アプリの料金は通常料金と分けて説明します。
ShopifyのBasicとGrowはどっち?先に結論を比較
ShopifyのBasicとGrowは、別のネットショップサービスではありません。同じShopifyで使う料金プランの違いです。
商品登録やオンラインストアの作成はどちらもできます。GrowはBasicの基本機能に加えて、スタッフ用アカウントと低い決済料率が主な違いになります。
| 判断する条件 | おすすめの候補 | 理由 |
|---|---|---|
| オーナー1人がショップを運営する | Basic | 追加スタッフなしで使うなら固定費を抑えられる |
| 社員へ注文処理・商品登録を分担したい | Grow | 管理画面を利用するスタッフアカウントを最大5人追加できる |
| 外部の制作会社に一時的な作業を依頼する | Basicも確認 | パートナー向けコラボレーターアカウントは通常のスタッフ枠とは別 |
| 国内標準カード売上が月100万円程度 | まずBasic | 決済料率の差による節約は月1,500円の単純計算 |
| 国内標準カード売上が月500万円程度 | 両プランを試算 | 年払いの固定費差よりカード手数料差が大きくなる場合がある |
| 外部決済サービスを多く使う | 決済構成で比較 | 外部サービスの取引手数料はBasic 2%、Grow 1% |
「ショップの規模が大きいからGrow」という単純な選び方ではなく、管理画面を使う人の人数と実際の決済方法を確認することが大切です。
公式資料:Shopify日本「料金プラン」/Shopifyヘルプ「Basicプラン」/「Growプラン」
スタッフアカウントはBasicが0人、Growが5人まで
最も分かりやすい違いが管理画面を利用するスタッフの数です。
Shopify公式ヘルプによると、Basicでは通常のスタッフアカウントを追加できません。Growなら最大5人まで追加できます。
Basicで管理画面を使うのは、基本的にストアオーナー本人です。「Basicはログインできる人がゼロ」という意味ではありません。オーナーはスタッフの上限とは別枠です。
例えば次のようなショップを考えてみましょう。
| 運営する人 | 必要な権限 | 考え方 |
|---|---|---|
| 店主1人 | 商品登録、受注確認、発送処理 | Basicで運営しやすい |
| 店主+出荷担当1人 | 出荷担当も自分のアカウントで注文画面を操作 | Growのスタッフ機能が必要 |
| 店主+販売担当+経理担当 | 担当者ごとに管理画面の操作範囲を分ける | Growで権限の設定を検討 |
| 店主+Shopifyパートナーの制作会社 | 制作会社がデザインを修正する | コラボレーターアカウントの条件を確認 |
Growではスタッフに役割を割り当て、注文や商品など必要な画面だけを使えるように設定できます。例えば発送担当に全ての請求情報や設定変更の権限を渡す必要はありません。
スタッフに作業を任せるために、オーナーのログインIDとパスワードを共有するのは避けてください。誰が操作したか分かりにくくなり、権限管理やセキュリティの問題につながります。
コラボレーターは通常のスタッフアカウントと別
外部のWeb制作会社やShopifyパートナーにデザイン修正を頼むだけなら、必ずしもGrowへ上げる必要はありません。
Shopifyには外部のパートナーなどへアクセスを許可するコラボレーターアカウントがあります。公式ヘルプでは、このアカウントはスタッフ数の上限に含まれないと説明しています。
ただし、普通の従業員をコラボレーターとして登録すれば無料で何人でも使えるという意味ではありません。アカウントの種類と利用条件を確認してください。
また、POS専用スタッフは管理画面のスタッフとは異なり、POS Proを利用するロケーションなどに条件があります。
公式資料:Shopify「各料金プランの最大ユーザー数」/「ユーザーの役割と許可」
月払いと年払いの料金はいくら違う?
続いてShopifyの基本料金を見てみましょう。
2026年11月11日に確認したShopify日本公式の料金表では、BasicとGrowの料金が次のように表示されています。
| 契約・請求サイクル | Basic | Grow | 差額 |
|---|---|---|---|
| 月払いの月額 | 4,850円 | 13,500円 | 8,650円/月 |
| 月払いで12か月続けた額 | 58,200円 | 162,000円 | 103,800円/年 |
| 年払いの月額換算 | 3,650円 | 10,100円 | 6,450円/月換算 |
| 年払い12か月分 | 43,800円 | 121,200円 | 77,400円/年 |
※上の金額は公式料金表にある通常の日本円表示を基にした単純計算です。無料体験後のキャンペーン、アプリ・テーマ・ドメイン、税金など個別の請求条件は含めていません。契約時には実際の申込画面を確認してください。
大切なのは年払いの「3,650円/月」は毎月3,650円だけを支払う契約ではないということです。年払いを選ぶと12か月分の料金をまとめて支払う方式になります。
Basicなら43,800円、Growなら121,200円が通常料金の12か月分です。ショップを続けるか分からない段階なら、最初の支払額と契約期間も判断材料になります。
初回の割引価格で年間費用を計算しない
Shopifyの料金ページには、無料体験や初回数か月の特別料金が掲載されることがあります。
こうしたキャンペーンが適用されても、ずっと同じ価格で継続できるとは限りません。初回に請求される額と通常料金で更新する場合の額を分けて確認してください。
また、年払いから月払いへ変更する場合は、契約中の年払い期間が終了してから適用されることがあります。途中でGrowへアップグレードすると請求差額が調整されることもあります。
「いつでもプラン名を変更できる」ことと「支払済みの年間料金が無条件に返金される」ことは別です。
公式資料:Shopify「請求プラン変更の管理」
Shopify Paymentsの国内カード手数料は0.15ポイント違う
Shopify Paymentsで国内のオンライン標準カード決済を受け付ける場合、Shopifyの公式料金表にある料率は次のとおりです。
| オンライン決済の種類 | Basic | Grow |
|---|---|---|
| 国内オンライン標準カード | 3.55%+0円 | 3.4%+0円 |
| JCBのオンラインカード決済 | 3.55%+0円 | 3.4%+0円 |
| Amexのオンラインカード決済 | 3.9%+0円 | 3.85%+0円 |
| 海外発行カードのオンライン決済 | 3.9%+0円 | 3.85%+0円 |
国内標準カードの差は0.15パーセントポイントです。
例えば国内標準カードによるオンライン売上が月100万円なら、単純計算で次の差になります。
- Basic:100万円 × 3.55% = 35,500円
- Grow:100万円 × 3.4% = 34,000円
- Growで減る決済手数料:1,500円/月
一方、年払いの基本料金の差額は月換算6,450円です。
つまり、月100万円の国内標準カード売上なら決済手数料が1,500円安くなっても、固定費の増加6,450円を埋められません。
もちろん、Growに必要なスタッフ機能の価値まで金額で測った結果ではありません。あくまで決済手数料だけで比較した場合です。
また、Amexや海外発行カードは差が0.05ポイントです。実際の決済手段の構成によって計算結果は変わります。
公式資料:Shopify日本「プラン別のオンライン決済手数料」/Shopify Payments(日本)
Growの追加費用を手数料差で回収するのは月商いくらから?
ここが最も気になるところでしょう。
国内オンライン標準カードでの売上だけがあると仮定すると、Growの料率による節約額は対象の決済売上 × 0.15%です。
年払いの月額換算の固定費差は6,450円なので、計算式は次のとおりです。
6,450円 ÷ 0.0015 = 4,300,000円
つまり年払い同士を比較した場合、月430万円の国内標準カード決済があって、初めて料率差だけで固定費差と同じ金額になります。
12か月なら対象決済売上は5,160万円です。
月払い同士を比べる場合は固定費差が月8,650円なので、損益が並ぶ目安は約577万円の対象カード決済売上です。
いずれも一般的な売上高全体ではなく、比較した3.55%と3.4%が適用される国内オンライン標準カード売上だけで計算した数字です。
年払い12か月の総額を月商別に比較
以下は年間を通して同じ月間決済額だった場合の計算例です。すべての決済に国内標準カードの料率が適用されると仮定しています。
| 対象カード売上/月 | Basic:基本料金+決済手数料(年) | Grow:基本料金+決済手数料(年) | 安い方 |
|---|---|---|---|
| 50万円 | 256,800円 | 325,200円 | Basicが68,400円安い |
| 100万円 | 469,800円 | 529,200円 | Basicが59,400円安い |
| 300万円 | 1,321,800円 | 1,345,200円 | Basicが23,400円安い |
| 500万円 | 2,173,800円 | 2,161,200円 | Growが12,600円安い |
例えば月商50万円の行では、Basicは年間の決済売上600万円 × 3.55%=213,000円に年額43,800円を加えた256,800円です。
この表には送料、税金、月額アプリ費、広告費、別の決済サービスの手数料、キャンペーンなどは含めていません。決済ブランドの混在や返金などがある場合も数字は変わります。
月430万円は「Growへ変更すべき絶対的な売上基準」ではありません。スタッフ権限や業務効率を重視するなら、それより少ない決済売上でもGrowが適する場合があります。
外部決済サービスを利用する場合は別の手数料も計算する
ここまでの試算はShopify Paymentsの国内標準カード決済だけを対象としています。
外部の決済サービスを利用する場合は別の比較が必要です。
Shopify公式料金表では、外部サービスの取引手数料がBasic 2%、Grow 1%と案内されています。
これは外部決済サービスが独自に請求する決済処理手数料とは別に、Shopify側でかかる取引手数料です。
例えば対象となる外部決済の売上が月50万円ある場合、Shopify側の追加取引手数料だけの単純計算はBasicが月10,000円、Growが月5,000円です。差は月5,000円になります。
ただし外部決済サービスの処理手数料や決済方法別の例外を無視して「Growの方が必ず安い」と判断してはいけません。
Shopify Paymentsを併用する場合には手数料の扱いがさらに変わるケースがあります。Shopify公式ヘルプでは、メインの決済サービスとしてShopify Paymentsを選んでいる場合のPayPal取引など、一部の例外も説明しています。
また、外部サービスの手数料の計算対象には商品の価格だけでなく、割引後の商品代金、税金、送料などが含まれる場合があります。
実際のプラン比較では過去の決済明細を使い、Shopify Payments、外部決済、手数料対象外の決済を分けて計算してください。
公式資料:Shopify「外部サービスの取引手数料」/「外部決済サービス」
商品の数やレポート機能だけでGrowに上げる必要はない
Growを検討するとき「Basicでは商品数が少ない」「まともなレポートが見られないのでは」と心配する人もいるでしょう。
しかし、今回確認したShopify公式の機能表では、BasicとGrowの両方で無制限の商品登録、オンラインストア、テーマ、在庫管理、無料SSLなどが利用できます。
Basicでも各種レポートやデータ探索によるカスタムレポートを使えます。
したがって「レポートを見たいから必ずGrow」「商品が100件を超えたからGrow」という説明は正確ではありません。
| 機能 | Basic | Grow |
|---|---|---|
| オンラインストア作成・テーマ編集 | 利用可能 | 利用可能 |
| 商品登録数 | 無制限 | 無制限 |
| 商品・注文・在庫管理 | 利用可能 | 利用可能 |
| SSL証明書 | 利用可能 | 利用可能 |
| レポート・カスタム分析 | 利用可能 | 利用可能 |
| 通常のスタッフアカウント追加 | 不可 | 5人まで |
| 国内オンライン標準カード料率 | 3.55% | 3.4% |
追加アプリや特定の配送サービス、実店舗向けPOS Proなどはプランとは別に料金が発生する場合があります。
例えばPOS Proは公式料金表で1ロケーションにつき月額13,000円と案内されています。Growの基本料金にすべての実店舗機能が含まれるという意味ではありません。
必要な機能を一覧にして、Basicで不足するものだけを確かめる方が無理のない選び方です。
BasicからGrowへ変更するときに確認すること
すでにBasicを使っているショップなら、新規ストアを作り直さなくてもプランを変更できます。
Shopifyヘルプでは、ストアオーナーまたはプラン管理権限を持つユーザーが管理画面から変更できると案内しています。
- Shopify管理画面の[設定]→[プラン]を開く。
- 現在のプランと請求サイクルを確認する。
- [プランを変更]などからGrowを選ぶ。
- 表示される次回請求額と適用日、月払い・年払いの条件を読む。
- 内容に問題がなければ変更を確定する。
- 変更後にスタッフ用アカウントを招待し、必要な権限だけを割り当てる。
Shopifyは、アップグレードによる機能の有効化と日割り計算・請求額の調整を説明しています。
一方、後からBasicへ戻す場合は注意が必要です。Basicには通常のスタッフアカウントを追加できないため、Growで利用していたスタッフが引き続き同じように操作できるとは限りません。
公式ヘルプでは、プランの上限を超えたユーザーはダウングレード時に一時停止されると説明しています。
プランを戻す前に、作業を担当するスタッフが何人いるかを確認してください。
12か月の費用を自社の数字で計算する方法
月商だけではShopifyの料金を正確に比較できません。売上が同じでもカードブランドや外部決済の利用割合によって手数料が異なるためです。
最初に次の5つを手元に用意しましょう。
- 毎月の国内標準カード決済額
- Amex・海外発行カードによる決済額
- 外部決済サービスを使った売上と、そのサービス側の手数料
- 管理画面を使う必要があるスタッフの人数
- 追加アプリ、ドメイン、メール配信、POSなどの継続費用
計算式は次のようになります。
年間総費用 = 年間の基本料金 + 決済方法ごとの手数料の合計 + アプリ等の追加費用
BasicとGrowで同じアプリを使うなら、共通する費用を除いて差額だけ比較することもできます。ただしプラン別にアプリ料金や利用可能な機能が変わる場合は個別に確認してください。
スタッフ権限によって作業ミスやオーナーの負担が減る可能性もありますが、それを確実な金額の節約として計上するのは避けましょう。人を雇う場合は人件費も別に考える必要があります。
Shopifyの固定費が重いなら他サービスも比較してよい
新しいショップでまだ注文が少ない場合は、BasicとGrowのどちらでも月額固定費が重く感じられることがあります。
その場合は「GrowよりBasicが安い」というShopify内の比較だけで終わらせず、別のサービスが事業規模に合うか検討してもよいでしょう。
例えばBASEやSTORESには、月額固定費を抑えて始められるプランがあります。ただし売上ごとの決済手数料や入金時の費用、機能には違いがあります。
ネットショップ自体をどこで開くか迷っている場合は、次の記事も参考にしてください。

一方ですでにShopifyで商品管理やアプリ連携を行っているなら、他サービスへの移行にはデータ移行や運用変更の手間がかかります。月額料金だけを理由に急いで移行する必要もありません。
まとめ|スタッフが必要ならGrow。費用優先ならBasicから確認
ShopifyのBasicとGrowの違いで、最初に見るべきなのはスタッフアカウントです。
Basicは通常のスタッフを追加できず、Growは5人まで追加できます。自分一人で商品登録・受注・発送を管理できるなら、Basicでも必要な基本機能を利用できます。
国内オンライン標準カードの決済料率はBasicが3.55%、Growが3.4%。年払いの基本料金差77,400円を料率差だけで回収するには、対象のカード決済売上が年間5,160万円程度必要です。
ただし外部決済の利用割合やスタッフの人数によって結論は変わります。
「スタッフを何人追加したいか」→「どの決済方法でいくら売れているか」→「初回と更新後の12か月総額」の順に確認しましょう。
Basicで十分なら上位プランを契約する必要はありません。必要な機能が増えたときにGrowへ変更する方法もあります。
※本記事は2026年11月11日時点に確認できるShopify日本公式の料金表とShopifyヘルプを基に作成しています。掲載金額は日本向け通常料金の単純計算です。初回キャンペーン、税金、決済手段別の例外、アプリやその他の費用は契約時の条件により異なります。決済手数料や請求条件は最新の申込画面と管理画面を優先してください。表中の月商例は架空の試算であり、実店舗や実サイトの売上実績ではありません。


