仕事を続けながら受けられる職業訓練はあります。ただし、「会社員向けの職業訓練」という一つの制度があるわけではありません。雇用形態、転職する意思、学びたい内容、通える時間によって選ぶ制度と申込先が変わります。
特に2026年度からは、非正規雇用で働く人などを対象とした「働きながら学びやすい職業訓練」が全国で本格実施されています。一方、正社員が今の仕事に必要な技能を短期間で学ぶ在職者訓練、個人で指定講座を受ける教育訓練給付、一定の在職者も対象になり得る求職者支援制度は、目的も条件も別です。
この記事では、2026年7月14日時点の制度をもとに、仕事を辞めずに使える選択肢、夜間・土日・オンラインの探し方、費用、申込先を整理します。ハロートレーニング全体の仕組みを先に確認したい場合は、次の記事を読んでください。
対象条件、受講料5,000円、PC・Wi-Fi貸出、オンライン選考の流れは、働きながら学びやすい職業訓練の専用記事で詳しく確認できます。受付状況は変わりやすいため、記事から公式募集ページも確認してください。
- 先に結論：仕事しながら受けるなら目的別に5つのルートがある
- 仕事しながら使える職業訓練・給付制度を比較
- 2026年度から非正規雇用者向けの「働きながら学びやすい職業訓練」が全国展開
- 在職者訓練・能力開発セミナーは今の仕事の技能を短期間で学ぶ
- 低収入のパート・アルバイトは求職者支援制度の対象になる場合がある
- 教育訓練給付は働きながら指定講座を受けたい人の選択肢
- 夜間・土日・オンラインなら必ず両立できるとは限らない
- 正社員・パート・派遣社員で選び方はどう変わる？
- 退職予定なら辞める前にハローワークへ相談する
- 申込先は制度ごとに違う
- 仕事と職業訓練を両立する前のチェックリスト
- 仕事しながら職業訓練を受けるときのよくある質問
- まとめ：雇用形態より目的・時間・申込先で選ぶ
先に結論：仕事しながら受けるなら目的別に5つのルートがある
働いている人の選択肢は、現在の雇用契約を残すか、今の会社で技能を高めたいか、別の仕事への転職を目指すかで分かれます。まずは自分に近い行から候補を絞ってください。
| 現在の状況・目的 | 最初に検討する制度 | 主な特徴 |
|---|---|---|
| 正社員のまま今の仕事の技能を高めたい | 在職者訓練・能力開発セミナー | 専門的な実習を2～5日程度で行う例が多い |
| 正社員のまま資格取得・転職準備をしたい | 教育訓練給付の指定講座 | 対象講座を自分で受講し、要件を満たすと費用の一部が支給される |
| パート・契約・派遣のまま正社員化・職種転換を目指す | 働きながら学びやすい職業訓練 | 2026年度から全国で本格実施。eラーニング中心のコースなどがある |
| 低収入のパート等で、安定した仕事への転職を目指す | 求職者支援制度 | 雇用保険の適用状況、収入、就職意思などを個別に確認する |
| 退職して再就職を目指す予定がある | 離職者向けハロートレーニング | 退職前に相談はできる。受講時の状態と雇用保険の状況で案内が変わる |
「正社員だから絶対に受けられない」「パートなら無料訓練を受けられる」とは決まりません。同じ名称の雇用形態でも、週の労働時間、雇用保険、収入、転職意思、受講するコースによって結論が変わります。
仕事しながら使える職業訓練・給付制度を比較
制度を選ぶときは、受講時間だけでなく、目的、費用、申込先も確認します。「ハローワークに行けば、すべての在職者向け講座へ申し込める」という仕組みではありません。
| 選択肢 | 主な対象・目的 | 時間の特徴 | 費用の考え方 |
|---|---|---|---|
| 働きながら学びやすい職業訓練 | 非正規雇用者等の正社員化・職種転換 | eラーニング、夜間・休日など。実施コースによる | JEED実施分は受講料5,000円。教材等が別途必要な場合あり |
| 在職者訓練・能力開発セミナー | 現在の職務に必要な技術・技能の向上 | 2～5日程度の短期が中心。平日日中のほか一部に土日・夜間 | 有料の例が多い。施設・コースごとに異なる |
| 求職者支援制度 | 雇用保険を受給できない求職者等の就職・転職 | 平日日中のほか、短時間・eラーニング等 | 受講料は原則無料。教材等は自己負担の場合あり |
| 教育訓練給付 | 在職者・離職者の主体的な能力開発 | 通学、夜間、土日、通信、オンラインなど指定講座による | 受講者が支払い、要件に応じ費用の一部を支給 |
| 離職者向けハロートレーニング | 主に離職中の求職者の再就職 | 平日日中の一定時間が中心 | 受講料は原則無料。教材等は自己負担の場合あり |
表は制度の基本的な違いです。実際の募集条件、選考、日程、自己負担はコース単位で確認してください。会社が従業員向けに用意する研修や、会社側が申請する人材開発支援助成金もありますが、個人が受け取る教育訓練給付とは別の仕組みです。
2026年度から非正規雇用者向けの「働きながら学びやすい職業訓練」が全国展開
厚生労働省は、2024・2025年度の試行を経て、2026年度から「非正規雇用労働者等が働きながら学びやすい職業訓練」を全国で本格実施しています。都道府県や高齢・障害・求職者雇用支援機構（JEED）が民間教育訓練機関へ委託して行う在職者向けの訓練です。
主な対象は、現在、有期契約、短時間、派遣などの非正規雇用で働いている人や、処遇がそれに準ずる人で、正社員化や職種転換を目指す人です。単に趣味で学ぶ講座ではなく、訓練後のキャリアアップや転職につなげることを目的としています。
JEED実施分では、修了まで受講を続ける意思があること、JEED・厚生労働省への個人情報提供への同意、訓練効果を確認するアンケートへの協力も申込要件に含まれます。正社員は、処遇・待遇が非正規雇用者と同等と認められ、ほかの要件も満たす場合に限られるため、募集要項で確認してください。
JEED実施コースは24時間視聴できるeラーニングが中心
2026年度のJEED実施分では、受講期間中に学習動画を原則24時間視聴でき、4～6か月程度でデジタル事務、IT、クラウド、広報などを学ぶコースが案内されています。受講料は5,000円で、条件に合う受講者にはパソコンとWi-Fi機器の無料貸出があります。
申込みはハローワーク経由ではなく、希望するコースの訓練実施機関へ直接行い、オンライン面接による選考を受けます。原則として一人1コースです。5,000円や機器貸出はJEEDが現在案内している実施分の条件で、都道府県実施分を含む全国すべてのコースに共通する金額ではありません。
公式情報：制度の全国展開は厚生労働省「非正規雇用労働者等が働きながら学びやすい職業訓練」、JEED実施分の対象・費用・申込みはJEED「働きながら学びやすい職業訓練」で確認できます。
都道府県実施分は日程・内容・費用を個別に見る
都道府県が実施するコースでは、夜間・休日のオンライン授業に一部の通学を組み合わせる例があります。たとえば岐阜県の2026年度募集には、Webデザイン、AI、プログラミングなどを5か月・180時間で学ぶコースと、ECサイト運営・Web制作を4か月・180時間で学ぶコースがあります。
全国展開は、すべての都道府県で同じ分野が年間を通して募集されるという意味ではありません。募集時期、定員、受講料、教材・ソフト代、通学日、対象地域を、その年度の募集案内で確認してください。
募集例：岐阜県の2026年度募集案内では、非正規雇用で働きながら正社員化・職種転換を目指す人を対象に、夜間・休日のオンライン訓練と一部通学を組み合わせたコースが案内されています。
在職者訓練・能力開発セミナーは今の仕事の技能を短期間で学ぶ
在職者訓練は、主に中小企業などで働く人が、現在の仕事に必要な専門知識や技能を高めるための訓練です。ポリテクセンター、高度ポリテクセンター、都道府県の職業能力開発施設などで実施されます。
厚生労働省は、在職者訓練をおおむね2～5日程度の短期間の訓練として案内しています。機械加工、電気・電子、建築、設備保全、生産管理、IT活用など、仕事に直結する内容が中心です。長期の転職コースというより、実務の課題を絞って学ぶ選択肢です。
| 確認項目 | 見るポイント |
|---|---|
| 対象者 | 個人で申し込めるか、会社を通す必要があるか、前提技能があるか |
| 開催時間 | 平日日中、土日、夜間のどれか。勤務と重なる時間がないか |
| 受講料 | 無料とは限らない。税込金額、教材費、取消料を確認 |
| 内容 | 仕事で解決したい課題と、実習機器・ソフト・到達目標が合うか |
| 申込み | 施設へ直接申込みか、事業主経由か。締切と定員も確認 |
土日や夜間のコースもありますが、すべての在職者訓練が勤務後に受けられるわけではありません。平日日中の講座を受ける場合は、有給休暇、勤務調整、会社の研修扱いが可能かを先に確認します。
公式情報：対象と期間は厚生労働省「在職者訓練」、現行の分野・日程・受講料例は高度ポリテクセンター「能力開発セミナー」で確認できます。
低収入のパート・アルバイトは求職者支援制度の対象になる場合がある
求職者支援制度は、離職している人だけに限定された制度ではありません。厚生労働省は、一定額以下の収入で働きながら正社員への転職を目指す人なども、支援対象の例として案内しています。
ただし、在職者なら誰でも受講できるわけではありません。雇用保険、求職申込み、就職意思、現在の働き方などをハローワークが確認します。また、訓練を利用できるかと、月10万円の職業訓練受講給付金を受けられるかは別に判定されます。
公式情報：厚生労働省「求職者支援制度」には、在職中の対象例、訓練を受ける要件、給付金の収入・資産等の要件が分けて掲載されています。
月10万円の給付条件と申請の流れは、次の記事で詳しく確認できます。
教育訓練給付は働きながら指定講座を受けたい人の選択肢
教育訓練給付は、雇用保険の加入期間などの要件を満たす人が、厚生労働大臣の指定講座を受講・修了した場合に、受講費用の一部を受け取れる制度です。在職中でも利用でき、ハローワークの求職者向け訓練とは申込み方が違います。
指定講座には、夜間、土日、通信、オンラインで学べるものがあります。資格名や学校名が同じでも、受講するコースが指定対象でなければ給付されません。講座検索で指定番号、実施方法、受講期間、費用を確認します。特定一般・専門実践は受講開始前の手続きが必要なため、学校への申込み前にハローワークへ期限を確認してください。一般教育訓練も受給資格を事前照会しておくと安全です。
受講料が最初から無料になる制度ではない
受講者がまず学校へ費用を支払う点は共通ですが、一般・特定一般は原則として修了後、専門実践は受講中6か月ごとの申請を含みます。資格取得・就職・賃金上昇による追加給付もあり、一般、特定一般、専門実践の区分ごとに支給時期と事前手続きが異なります。
会社から受講費用の補助を受ける場合は、本人が負担した教育訓練経費として認められる範囲にも注意します。受講開始前に、学校とハローワークの両方へ確認すると安全です。
公式情報：制度と指定講座は厚生労働省「教育訓練給付制度」と教育訓練給付制度・指定講座検索で確認できます。
求職者向けの月10万円の給付との違い、教育訓練給付の3区分は次の記事にまとめています。
夜間・土日・オンラインなら必ず両立できるとは限らない
働きながら学ぶには、授業時間だけでなく、通学、課題、面談、試験、就職支援に必要な時間まで見積もります。「オンライン」と表示されていても、好きな時間に動画を見るだけのコースとは限りません。
| 受講形式 | 両立しやすい点 | 勤務表と照合すること |
|---|---|---|
| 夜間 | 日中の勤務後に受講しやすい | 開始・終了時刻、残業、移動時間 |
| 土日・休日 | 平日勤務と重なりにくい | 毎週か一部の日程か、休日出勤との重なり |
| オンライン | 通学時間を減らしやすい | 固定授業、課題、面談、試験、通学日の有無 |
「短時間」と書かれていても日中に行うコースがあります。オンラインも完全な自由時間制とは限りません。名称ではなく募集案内の時間割を勤務表と照合してください。
オンライン訓練の機器、出席、指定来所日、向いている人は専用記事で詳しく解説します。
正社員・パート・派遣社員で選び方はどう変わる？
正社員で今の会社を続ける場合
現在の仕事に直接使う技能なら、在職者訓練・能力開発セミナーが第一候補です。中長期の資格取得や学び直しなら、教育訓練給付の指定講座から、夜間・土日・オンラインを探します。勤務時間内に受講するなら、会社の承認、休暇、費用負担、研修扱いを確認してください。
パート・アルバイトで安定した雇用へ移りたい場合
2026年度の「働きながら学びやすい職業訓練」と、求職者支援制度の両方が候補になります。前者は非正規雇用者等の正社員化・職種転換、後者は雇用保険を受給できない求職者等の就職支援が中心です。現在の雇用保険、労働時間、収入、希望職種を整理して問い合わせます。
派遣社員・契約社員の場合
最初に雇用契約書で雇用主、契約期間、週の勤務時間を確認し、JEEDまたは都道府県の「働きながら学びやすい職業訓練」で、派遣社員・契約社員が対象に含まれるコースを探します。ただし、オンライン面談や通学が就業時間と重なる場合、派遣社員は派遣先だけでなく雇用主である派遣元との調整が必要になることがあります。契約更新や就業時間が変わったときも、訓練実施機関へ連絡してください。
退職予定なら辞める前にハローワークへ相談する
離職者向けの公共職業訓練は、主に雇用保険を受給している求職者、求職者支援訓練は主に雇用保険を受給できない求職者を対象とします。正社員として週5日働き続けながら、標準的な離職者向け訓練へ通うことを前提にした制度ではありません。
ただし、退職前でも制度や募集コースの相談はできます。訓練開始前に離職する予定がある場合の申込みを認める地域案内もありますが、退職日、離職票、雇用保険、申込締切、選考日、訓練開始日の順序で利用できる制度が変わります。
受講するためだけに先に退職を決めると、希望コースの募集終了、不合格、開講中止、給付対象外などで予定が崩れるおそれがあります。退職届を出す前に、雇用契約と直近の募集案内を持ってハローワークへ相談してください。
退職前に聞くことと持ち物は、次の記事で整理しています。
申込先は制度ごとに違う
候補が決まったら、次の窓口へ「在職中であること」を最初に伝えます。誤った窓口へ行っても、申込期限に間に合わないことがあります。
| 制度・講座 | 最初の申込・相談先 | 伝える内容 |
|---|---|---|
| JEEDの働きながら学びやすい職業訓練 | 各コースの訓練実施機関 | 雇用形態、正社員化・職種転換の希望、機器貸出の要否 |
| 都道府県の働きながら学びやすい職業訓練 | 募集案内に記載された訓練校・窓口 | 在住・在勤条件、勤務時間、通学可能日、自己負担 |
| 在職者訓練・能力開発セミナー | 実施する職業能力開発施設 | 職種、経験、解決したい実務課題、個人申込み可否 |
| 求職者支援制度 | 住所地を管轄するハローワーク | 労働時間、月収、雇用保険、転職希望、希望職種 |
| 教育訓練給付 | 講座申込みは学校、給付手続はハローワーク | 指定講座番号、受講開始日、雇用保険加入歴、会社補助 |
| 離職者向けハロートレーニング | ハローワーク | 退職予定日、雇用保険、希望コース、申込締切 |
相談時にそのまま使える伝え方
「現在は週○時間、○○として働いています。仕事を続けながら、○○職への転職（または今の仕事の技能向上）を目的に学びたいです。勤務できない曜日は○曜日、使えるパソコンは○○です。在職中に申込みできる制度と、申込み後に勤務条件が変わった場合の手続きを教えてください」と伝えると、条件を確認しやすくなります。
仕事と職業訓練を両立する前のチェックリスト
- 訓練の目的を「今の仕事の技能向上」「正社員化」「別職種への転職」のどれかに決めたか
- 雇用形態、週の所定労働時間、雇用保険の加入状況を確認したか
- 給与明細を見て、月収と勤務時間を正確に説明できるか
- 授業だけでなく、課題・面談・試験・通学日の時間を確保できるか
- 残業、休日出勤、シフト変更があった場合の対応を決めたか
- 受講料、教材、ソフト、通信、交通、資格試験を含む総額を確認したか
- 勤務条件や退職日が変わったときの連絡先を確認したか
- 修了後に応募したい求人が地域にあるか、必要経験と訓練内容を比べたか
受講開始後に別のアルバイトを増やす場合や、失業給付を受けながら働く場合は、収入だけでなく労働時間と申告が関係します。詳しい扱いは次の記事で解説します。
仕事しながら職業訓練を受けるときのよくある質問
正社員でも無料の職業訓練を受けられますか？
正社員というだけで、すべての訓練が対象外になるわけではありません。ただし、離職者・求職者向けの受講料無料訓練は、求職状態や雇用保険などの要件があります。正社員として仕事を続けるなら、在職者訓練（受講料は施設・コース別）や、教育訓練給付の指定講座が主な候補です。
週20時間未満のパートなら求職者支援訓練を受けられますか？
週20時間未満だけで自動的に決まりません。雇用保険の適用、労働の意思と能力、求職申込み、転職希望、ハローワークが支援を必要と認めるかなどを確認します。地域の案内で扱いが具体化されている場合もあるため、雇用契約書と給与明細を持って相談してください。制度ごとの正式な対象は、失業保険あり・なしで変わる職業訓練の受講条件で比較できます。
訓練のために勤務時間を減らすと給付金を受けられますか？
勤務日数や時間を減らしただけで、月10万円の職業訓練受講給付金や失業給付が支給されるわけではありません。利用する制度ごとに、雇用保険、求職状況、本人・世帯の収入などが確認されます。生活費を見積もり、勤務変更を決める前にハローワークへ相談してください。
会社に知られずに受講できますか？
勤務時間外に個人で申し込む講座なら、会社の承認を申込要件としない場合があります。ただし、就業規則の副業・自己研鑽、会社の機器使用、勤務時間中の面談、有給取得、会社補助を使う場合は確認が必要です。制度と勤務先の規則を分けて見てください。
働きながら学びやすい職業訓練は全国どこでも同じですか？
制度は2026年度から全国で本格実施されていますが、募集コース、分野、日程、費用、通学の有無は実施主体と地域で異なります。JEEDの全国向けコースと都道府県の募集をそれぞれ確認してください。
まとめ：雇用形態より目的・時間・申込先で選ぶ
仕事を続けながら職業訓練を受けることは可能です。非正規雇用から正社員化・職種転換を目指すなら2026年度から全国展開された在職者向け訓練、今の仕事の技能向上なら能力開発セミナー、低収入のパート等から転職を目指すなら求職者支援制度、個人で資格や専門技能を学ぶなら教育訓練給付の指定講座が候補です。
夜間、土日、オンラインという名称だけで両立できるとは判断せず、課題、面談、試験、来所、機器、欠席、自己負担まで確認してください。退職後のハロートレーニングを考えている場合も、先に辞めるのではなく、退職日と募集日程をハローワークへ相談します。
最初に、雇用契約書、給与明細、勤務シフト、希望職種、候補コースの募集案内をそろえます。そのうえで、制度ごとの窓口へ「在職中に申し込めるか」「勤務条件が変わったらどうなるか」を確認してください。
