「倉庫が暑くて、仕事中にめまいがする」
「重い荷物を何度も運んで腰がつらい。でも作業を軽くしてほしいと言いにくい」
工場・建設・物流・清掃・厨房・農業などの仕事では、暑さや重い荷物、長時間の立ち仕事が負担になることがあります。「周りの人も頑張っている」と言われると、休憩や作業の調整を求めてよいのか迷いますよね。
暑さや重量物による負担は、本人が我慢するだけで解決する問題ではありません。作業場所の暑さ、作業量、休憩の取り方、台車などの補助機器や人員配置は職場の安全対策として確認できます。
ただし「今まさに体調がおかしい」ときと「このまま働き続けられるよう業務を調整したい」ときでは優先する行動が違います。
めまい・吐き気・強いだるさなど熱中症が疑われる症状が出たら、作業を中断して同僚や責任者へ知らせてください。涼しい場所への移動や身体の冷却、医療機関への相談など職場の緊急手順を優先します。意識がはっきりしない、倒れているなどの重い異常では119番への通報が必要です。体調が悪い人を一人にしないことも大切です。
この記事では2026年11月時点の公的資料を基に、暑さ・重労働の対策、会社へ伝える内容、産業保健や労働基準監督署の相談先を整理します。
暑さ・重労働は我慢するしかない?まず「今の危険」と「続けるための調整」を分けよう
暑くて頭がぼんやりする、重量物を運んでいて転びそうになるなど、作業を続けると事故につながりそうな場合は安全確保が先です。
一方で今すぐの危険はなくても「毎日腰がつらい」「夕方の暑さで疲れが残る」という状態が続くなら、仕事内容を具体的に整理して改善を相談できます。
| 状況 | 優先する行動 | 相談相手 |
|---|---|---|
| 作業中にめまい・吐き気・ふらつきがある | 危険な作業を中断・離脱し、早急に報告。症状に応じて冷却や医療機関への連絡、重い異常は救急要請 | その場の同僚・責任者、必要なら119番 |
| 毎日の運搬で腰や膝に負担を感じる | 重量・回数・移動距離などを記録し、補助具や二人作業、担当の分担を相談する | 職長・上司・安全衛生担当 |
| 長い時間立ち続けることがつらい | 立位の連続時間と休憩の実績を確認し、作業交替や作業台の調整を検討する | 現場責任者・人事・産業保健スタッフ |
| 相談しても危険が放置されている | 危険と相談経過の記録を残し、外部の労働相談・安全衛生の窓口を利用する | 所轄労働基準監督署、総合労働相談コーナーなど |
厚生労働省の腰痛予防対策では、重量物の持ち上げや運搬、不自然な姿勢、長時間同じ姿勢で働くことが腰痛の作業要因として挙げられています。本人の体力だけでなく作業方法や設備にも改善できる点があります。
希望した配置へ必ず異動できるとは限りませんが、何が危険でどのような調整が必要なのかを具体的に伝えることはできます。
2026年時点の職場の熱中症対策|報告体制・手順・周知の義務
2025年6月1日から、一定の暑熱作業について熱中症の重篤化を防ぐための事業者の措置が義務化されました。
対象となる作業の目安は、WBGT(暑さ指数)28℃以上、または気温31℃以上の場所で、連続1時間以上または1日4時間を超える作業が見込まれる場合です。
WBGTは気温だけではなく湿度や日射・輻射熱なども考慮した暑さの指標です。気温とWBGTの数字を同じ意味として扱わないでください。
屋外の建設作業や農作業に加え、炉前の工場、厨房、換気しにくい倉庫などでも暑熱環境は問題になります。移動先や臨時作業でも条件に当たる場合があります。
ただしこの数値を下回れば安全という意味ではありません。作業負荷、服装、体調、暑さへの慣れなどでも危険は変わります。
会社に義務付けられた3つの措置
対象作業を行わせる事業者には、熱中症の疑いを早く発見して対応するために次の措置が求められています。
| 事業者に求められること | 現場で確認する質問 |
|---|---|
| ① 報告体制の整備 | 「具合が悪くなった本人や異常に気付いた同僚は、誰へどう連絡しますか?」 |
| ② 対応手順の作成 | 「作業離脱・身体冷却・医療機関受診・救急搬送の判断と連絡手順はどこにありますか?」 |
| ③ 関係者への周知 | 「新しく配属された人や応援に来た人にも、報告先と手順を説明していますか?」 |
厚生労働省の通達では、作業中の巡視や同僚同士で体調を確認する仕組み、電話などによる報告方法も挙げられています。本人が不調を言い出せない場合に、周囲が異変に気付きやすくすることも重要です。
2026年3月18日には、新しい「職場における熱中症防止対策のためのガイドライン」が策定されました。予防面では暑さの把握、作業時間の調整、休憩場所、水分・塩分補給、健康状態の確認などを作業条件に合わせて検討することが示されています。
「水を飲めば大丈夫」という声掛けだけで報告体制や異常時の対応が不要になるわけではありません。働く人は不調を報告できる連絡先と、いったん作業から離れる手順を確認しましょう。
重い荷物・長時間の立ち仕事はどう改善できる?
物流・清掃・工場などで重い物を扱う場合は、単に「10kgだから大丈夫」「腰が弱いから仕方ない」と考えず、仕事の負担を工程ごとに分けて確認します。
厚生労働省の腰痛予防対策では、機械による自動化や台車・昇降装置などによる省力化を勧めています。作業人数や持ち上げる高さ、移動距離、回数も対策を考える材料です。
| 負担が大きい工程 | 記録しておくこと | 会社と相談できる改善例 |
|---|---|---|
| 重い箱の積み下ろし | 最大重量、持つ回数、床からの高さ、腰を曲げる角度 | 台車・リフター、荷物の小分け、二人作業、積み付け高さの見直し |
| 荷物を持った長距離移動 | 搬送距離、回数、段差、床の滑りやすさ | 搬送車の使用、通路の改善、作業ルートの短縮 |
| 立ちっぱなしの検品・接客 | 連続立位時間、休憩・交替の回数、作業台の高さ | 担当ローテーション、作業台や椅子の調整、小休止 |
| 前かがみ・ひねり作業 | 同じ姿勢の時間、繰り返し回数、扱う物の位置 | 作業台・道具の配置、補助機器、別工程との組合せ |
例えば毎日箱を運ぶ作業がつらいなら「箱は約10kgで、午前中に約50回、床から胸の高さまで持ち上げています。台車の導入や二人作業に変えられますか」と伝えられます。重量や回数は実測・勤務記録に基づいて記載しましょう。
厚生労働省は腰に過度の負担がかかる作業を無理に一人でさせないことや、作業時間・作業量を適切に設定することも示しています。
保護ベルトだけで全ての腰痛を防げるわけではありません。本人に保護具を買わせるだけで設備や作業方法の検討を省けると考えないことも大切です。
法定の休憩と熱中症予防の小休止・保護具の違い
休憩には、労働基準法で定める最低時間と、熱中症や腰痛を防ぐための作業途中の小休止という異なる役割があります。
労働基準法第34条による一般的な休憩の基準は次のとおりです。
| 1日の実労働時間 | 原則として必要な休憩 |
|---|---|
| 6時間以下 | 法律上の最低休憩時間の定めなし |
| 6時間を超え8時間以下 | 45分以上 |
| 8時間を超える | 60分以上 |
例えば8時間の実労働で休憩が45分だった人が、その日に残業して実労働が8時間を超えるなら、原則として合計60分以上の休憩が必要です。休憩は勤務の途中に与えるもので、退勤後の時間を休憩として数えることはできません。
また休憩中も電話・来客・監視への対応を義務付けられていて仕事から離れられない場合、その時間は法的な休憩に当たらないことがあります。
これとは別に、暑熱環境で体を冷やす時間や水分補給のための小休止が必要になることがあります。法定休憩を与えたからといって暑さ対策が十分になるとは限りません。小休止の取り方や勤務時間としての扱いは職場の作業計画で確認しましょう。
残業で8時間を超えたときの追加15分の休憩と勤怠記録の確認方法は、次の記事で詳しく解説しています。

保護具についても工程ごとの危険に合っているか確認してください。例えば暑熱対策用の装備と、化学薬品を扱う際の手袋、機械の回転部分の近くで着用してよい装備は別の問題です。
保護具の貸与・着用方法・交換の条件、安全教育、設備の防護や非常停止の説明まで、配属時に誰が教えるかを聞きましょう。
記録に残すこと|暑さ指数・仕事内容・重量・休憩・症状
会社へ改善を求めるときは「きついから替えてほしい」という感覚だけでなく、どの仕事のどこに負担があるかを伝えると具体的な相談につながります。
長い文章にする必要はありません。次のようなメモを使えます。
| 記録項目 | メモする内容 |
|---|---|
| 日時・場所 | 作業日、時間帯、屋内・屋外、担当した場所 |
| 暑さ | 測定済みならWBGT・気温・湿度、熱源や直射日光、換気の状態 |
| 作業内容 | 持ち上げた荷物の重量・回数、連続して立った時間、作業姿勢 |
| 休憩・給水 | 実際に作業から離れた時間、冷房のある場所を使えたか |
| 体調の変化 | めまい、吐き気、腰痛などが起きた時刻と作業との関係 |
| 報告と返答 | 誰に、いつ、何を伝えたか。どのような対応があったか |
| 希望する改善 | 作業交替、台車、二人作業、短い休息、担当やシフトの変更 |
| 回答予定 | 会社が検討する内容と、次に確認する日 |
WBGTの数値が手元にないときは測定値を想像で記入せず「測定結果を安全衛生担当へ確認したい」と書けば十分です。
症状や健康状態の情報は必要な担当者だけに共有してください。同僚の診断名・体調などを本人の了解なく外部へ公開することは避けましょう。
業務中に事故が起きそうになった「ヒヤリ・ハット」も現場の安全管理の資料になります。小さな異常を報告した履歴があれば、設備や作業方法の改善を話し合いやすくなります。
担当・勤務シフトはどう調整してもらう?相談文と担当者
作業の負担が続いている場合は、危険と希望する調整内容を整理して現場の責任者へ相談します。
例えば次のように伝えられます。
「午後の倉庫内作業で暑さが強く、先週は作業中にめまいがありました。体調に異変があるときの報告・離脱手順を教えてください。日中の高温時間帯は交替で担当できるか、冷房のある休憩場所を利用する時間を増やせるか相談したいです」
「商品の積み下ろしで腰に負担が続いています。荷物の重さと回数を記録したので、台車の導入や一部の工程を二人作業にできるか確認したいです」
話す相手の目安は、まず職長・班長・現場責任者、次に安全衛生担当や衛生管理者、人事・労務担当などです。医療上の作業制限が必要と考えられる場合は、診察を受けて医師と相談し、会社に産業医や産業保健スタッフがいれば就業上の配慮について助言を求められます。
配置転換・業務量の変更・勤務時間の短縮には、職場の人員や設備、本人の健康状態などに応じた検討が必要です。相談すれば必ず希望する軽作業に変わるとまでは言えません。
希望する変更がすぐ決まらなくても、次にいつ誰が安全対策を検討するかを確認すると、相談を継続しやすくなります。
60歳以上なら作業負担の見直しをどう相談する?
高年齢の労働者では、転倒や腰痛などの災害を防ぐための作業環境の整備も重要です。
2026年4月1日から、改正労働安全衛生法により事業者には高年齢者の労働災害を防止するため、身体機能等の特性に配慮した作業環境や作業方法の改善に努める義務が設けられました。
厚生労働省の指針では、滑りにくい床や段差・照明などの改善、重量物の扱いを補助する設備、作業時間・作業量の見直しなどが対策として挙げられています。
例えば60歳以上の清掃員が濡れた床で滑りそうになる、工場で重い箱の運搬が負担になっている場合には、具体的な危険を伝えて設備や作業方法の改善を相談できます。
ただし努力義務は「60歳になれば希望どおりに配置転換してもらえる権利」と同じではありません。年齢だけを理由に働けないと決めるものでもありません。実際の危険と作業条件に応じて改善を検討する趣旨です。
2026年4月からの制度の内容と具体的な改善例は、次の記事で確認できます。

職場が改善してくれない場合は産業保健・労働基準監督署へ
相談をしても体調不良が繰り返される、重大な危険が放置される場合は、社内だけで抱え込む必要はありません。問題の性質に合わせて外部窓口を利用できます。
| 相談先 | 主な相談内容 |
|---|---|
| 産業医・社内の保健師等 | 本人の健康状態と仕事内容に合った就業上の配慮、健康診断後の相談 |
| 産業保健総合支援センター | 事業者や産業保健スタッフの専門的な活動を支える相談・情報提供 |
| 地域産業保健センター | 原則として労働者50人未満の小規模事業場の事業者・労働者向けの健康相談等 |
| 労働基準監督署 | 職場の重大な安全衛生上の危険や休憩・労働条件に関する法令上の相談 |
| 総合労働相談コーナー | 配置転換、労働条件、上司とのトラブル、雇用継続に関する相談 |
地域産業保健センターは、労働者が50人未満の事業場などに対して原則無料の健康相談等を提供しています。ただし利用条件や申込方法、受付できる内容には地域差があります。職場に産業医がいないときは利用できるか問い合わせてみましょう。
所轄の労働基準監督署は、勤務先の所在地を管轄する窓口を確認します。労働安全衛生法違反が疑われる危険作業や、法定休憩の不足などを相談する先です。
仕事を変えてほしいという希望への対応や、配置転換・人事上のトラブルなら総合労働相談コーナーで相談できます。相談は無料で、窓口は労働局や労働基準監督署などに設けられています。
外部に相談する際は、作業の日時・場所・危険の内容と、会社へいつ伝えたかをまとめておきましょう。相談者の情報の扱いと会社への連絡の有無も、最初に窓口へ確認すると安心です。
ただし命や健康に関わる緊急の異常が起きている場合は、社内手続きや外部相談の予約を待たずに安全確保と救急対応を優先してください。
まとめ|危険は我慢せず、事実と改善案を伝えて働き方を調整する
暑さや重量物によって仕事がつらい場合、本人がただ耐えるしかないわけではありません。
熱中症が疑われる症状が出たときは作業を中断して速やかに報告し、重い異常には救急対応が必要です。2025年6月から一定の暑熱作業では報告体制・対応手順・関係者への周知が事業者に義務付けられています。
日常的な重労働には、台車・リフター・二人作業・作業交替・休憩の見直しといった対策を検討できます。法定休憩と熱中症予防のための小休止は別に確認してください。
「いつ・どこで・何をして・どんな負担があったか」を記録し、現場責任者や安全衛生担当へ改善案とともに伝えましょう。健康の不安は医師・産業保健スタッフへ、改善されない安全上の問題は所轄労働基準監督署などへ相談できます。
希望する担当に必ず変わるとは限りませんが、仕事内容と健康の状態を分けて説明すれば、今の職場で続けられる方法を具体的に検討しやすくなります。
参考資料・確認先
本記事は2026年11月4日時点に公表されている国や公的機関の資料を基に作成しています。実際の作業の危険と対応、就業上の配慮は職場の安全衛生担当者や医療職などに確認してください。


