freee会計から別の会計ソフトに乗り換えるとき、決算書や残高だけ移して安心していませんか。過年度の仕訳や領収書が後から必要になっても、有料プランの終了後は帳簿の出力ができなくなることがあります。
解約前に保存したいのは、仕訳帳・総勘定元帳などの帳簿、決算関係の帳票、ファイルボックスに入れた領収書・請求書の元ファイルです。それぞれ別の操作で取得し、ダウンロード先で実際に開けるか、取引と証憑を照合できるかまで確認しましょう。
なお、ファイルをダウンロードしただけで電子帳簿保存法上の保存要件を満たせるとは限りません。紙原本を廃棄した証憑や電子取引データがある場合は、契約終了前に保存方法も確かめる必要があります。
freee会計を未契約にすると何ができなくなる?
freee公式の個人事業主向け案内では、プラン未契約になると仕訳帳と総勘定元帳のCSV・PDF出力が利用できません。登録データ自体は保存され、有料プランを再契約すれば過去データを閲覧・編集できると説明されています。
つまり「freeeにデータが残ること」と「今すぐ自分で帳簿を取り出せること」は別です。契約終了後に必要な帳簿を出力しようとしても、再契約が必要になる可能性があります。更新停止やプラン変更の手続きだけで安心せず、契約が有効な間に出力を済ませてください。
参考:freee公式「個人向けプラン未契約による一部機能の提供終了」
最初に保存対象の年と資料を決める
過去のすべてのデータを一度に移そうとすると、会計期間の指定漏れやファイルの取りこぼしが起きやすくなります。まず、現在の年度だけでなく保存義務が残っている過年度を洗い出しましょう。
| 保存対象 | 目的・確認点 |
|---|---|
| 仕訳帳 | 取引日、勘定科目、金額、摘要を後から追えるようにする |
| 総勘定元帳 | 勘定科目別の取引と期首・期末残高を確認する |
| 試算表・決算書類 | 年度の損益と残高を照合する |
| 固定資産台帳・補助元帳など | 該当する資産や補助科目の明細を残す |
| 領収書・請求書などの証憑 | 仕訳の根拠となる元ファイルを保存する |
保存期間は帳簿や書類の種類、青色申告かどうかなどで異なります。保存が必要な年分を自己判断で削除せず、税務上の保存期限と方法を確認してください。
仕訳帳と総勘定元帳を年別に取り出す
仕訳帳は[会計帳簿]からエクスポートする
- freee会計にログインし、対象の事業所と会計期間を確認します。
- [会計帳簿]→[仕訳帳]を開きます。
- 対象期間と絞り込み条件を確認します。特定の取引だけを表示する設定が残っていないか注意してください。
- [インポート・エクスポート]からCSV・PDFエクスポートなどの出力操作を選びます。画面の表示名は利用中の機能や更新状況によって異なることがあります。
- [出力した帳票一覧]で生成されたファイルをダウンロードします。
移行先の会計ソフトに取り込むならCSV形式が便利ですが、読み返すためのPDFも残しておくと確認しやすくなります。移行先に合わせた形式が必要な場合は、出力形式の選択肢も確認しましょう。
「エクスポートを実行した」だけでは保存完了ではありません。生成後のファイルを端末や保管先に取得したことを確かめてください。
総勘定元帳と決算資料も別に取得する
[会計帳簿]→[総勘定元帳]から対象期間と勘定科目を確認して出力します。仕訳帳があっても、元帳や決算資料を別に残しておくと期首・期末残高の確認がしやすくなります。
さらに試算表、損益計算書、貸借対照表など必要な帳票を取得します。固定資産がある場合は固定資産台帳、補助科目を使っている場合は補助元帳なども対象に加えましょう。
freee公式では仕訳帳の汎用CSV・PDF出力と、総勘定元帳や試算表の出力方法を案内しています。操作の詳細はfreee会計「各種データエクスポートまとめ」を参照してください。
領収書・請求書はファイルボックスから別にダウンロードする
仕訳帳のCSVを保存しても、添付した領収書や請求書の元ファイルまで一緒に取得できるとは限りません。ファイルボックスの書類は別途ダウンロードしてください。
- [取引入力]→[ファイルボックス]を開きます。
- アップロード日や書類の条件で対象を絞り込みます。
- 個別ファイルなら詳細画面の[ダウンロード]を使います。
- 複数ファイルなら一覧で選択し、[一括操作]→[一括ダウンロード]を利用します。
- 取得したファイルを開き、必要な年分がそろっているか確認します。
一覧で「全てを選択」した場合も、現在表示されている範囲が対象です。絞り込みやページ分けによって漏れがないか確認しましょう。
参考:freee公式「ファイルの絞り込み・削除・無視・ダウンロード」
保存したデータを1取引で照合してみる
ダウンロードできたら、新しい会計ソフトや別の端末で実際に開けるか確認します。
例えば次の架空の取引を使ってみましょう。
| 確認項目 | 例 |
|---|---|
| 取引日 | 4月10日 |
| 取引先 | A社 |
| 金額 | 33,000円 |
| 帳簿 | 仕訳帳・該当勘定科目の元帳 |
| 証憑 | A社の請求書PDF |
仕訳帳の4月10日の取引と、ダウンロードしたPDFの取引先・金額を照合します。ファイル名だけで対応が分からなければ、取引日、金額、相手先、証憑ファイル名をまとめた対応表を作ると後から探しやすくなります。
続いて、年度別の取引件数、期首・期末残高、CSVの文字化け、PDFの表示状態を確認します。移行先に取り込めた場合も、勘定科目の変換や税区分の違いによって数字が変わっていないか試算表で照合しましょう。
電子帳簿保存法の要件はダウンロードだけで引き継げる?
ここは特に注意が必要です。freee公式は、ファイルボックスに保存したファイルをダウンロードできても、そのファイル単体では履歴や検索などの法令要件を満たさなくなると説明しています。紙原本を廃棄している場合は、法定保存期間中にアカウントと事業所を削除せずファイルボックスで保存するよう案内しています。
電子取引データ、スキャナ保存した書類、電子帳簿として保存している帳簿では確認すべき要件が異なります。単にPDFやCSVを取り出しただけで、訂正・削除履歴や検索要件を含む保存義務を果たしたと断定できません。
紙原本を捨てた領収書や電子取引の請求書がある場合は、移行先の保存機能で要件を満たせるか、元のfreee環境を残す必要があるかを契約終了前に確認しましょう。freeeのサポートには保存状態と履歴の扱いを、税務署や税理士には該当する保存区分と法令要件を確認します。
すでに解約してしまった場合は?
個人向けプラン未契約でも、freee公式は登録済みデータが保存され、有料プランを契約すれば過去データを利用できると案内しています。まずアカウントと事業所が残っているか、必要な年分が何かを確認してください。
仕訳帳や総勘定元帳の出力ができなければ、再契約で利用できるプランと料金、出力可能になる時点をfreeeサポートに確認します。アカウントや事業所を削除した場合は同じ扱いと決めつけず、復旧可否を個別に問い合わせてください。
問い合わせる際は「個人向けfreee会計の契約を終了しました。○年分の仕訳帳・総勘定元帳とファイルボックスの証憑を取り出したいです。現在の契約状態で利用できる操作と、再契約が必要な場合の条件を教えてください」と伝えると目的が明確です。
まとめ|解約前に取得と照合を終わらせよう
freee会計の解約前には、仕訳帳・総勘定元帳、決算資料、ファイルボックスの証憑を年別に保存してください。出力したファイルが実際に開けるか、帳簿の1取引と領収書を照合できるかまで確かめることが大切です。
さらに電子帳簿保存法の対象となるデータは、ダウンロードだけで保存要件を満たすとは限りません。保存方法と契約終了後のアクセスを確認してから有料プランを終了しましょう。
参考資料
- freee公式「個人向けプラン未契約による一部機能の提供終了」
- freee公式「各種データエクスポートまとめ」
- freee公式「ファイルの絞り込み・削除・無視・ダウンロード」
- 国税庁「電子帳簿保存法一問一答」
※2026年11月9日時点の公式案内を基にしています。画面表示や契約条件は利用中のプランで確認してください。


