「自由研削といし特別教育を受ければ粉じん作業の教育も済んだことになる?」
「グラインダーを使うと粉が出る。自由研削の講習とは別に粉じん作業特別教育も必要?」
工場や建設現場で研磨作業を担当すると、2つの教育が必要なのか迷うことがあります。
自由研削といし特別教育と粉じん作業特別教育は別の制度です。片方を修了しても、もう片方を修了したことにはなりません。
ただし粉じんが発生する作業すべてに粉じん作業特別教育が必要なわけではありません。粉じん障害防止規則が定める「常時特定粉じん作業」に当たるかを確認します。
例えば屋内で固定式の研削設備を使って金属を研磨する作業は、別表第2第7号の特定粉じん発生源に該当する可能性があります。一方、手持式や可搬式のグラインダーによる同じ研磨作業は同号から除外されています。ただし粉じん対策まで不要になるわけではありません。
この記事では、といしの交換・試運転と粉じん発生源を分けて判断できるように整理します。
自由研削と粉じんの特別教育は何が違う?
2つの教育は目的と対象業務が異なります。自由研削といし特別教育は、といしの取替えや取替え時の試運転に伴う破損・飛散などの危険を防ぐための教育です。粉じん作業特別教育は、粉じんの発散防止や換気、呼吸用保護具、健康管理などを学ぶ教育です。
| 比較項目 | 自由研削といし特別教育 | 粉じん作業特別教育 |
|---|---|---|
| 主な根拠 | 労働安全衛生規則第36条第1号・安全衛生特別教育規程第2条 | 粉じん障害防止規則第22条・粉じん作業特別教育規程 |
| 対象となる業務 | 自由研削用といしの取替え、または取替え時の試運転 | 常時特定粉じん作業に係る業務 |
| 教育時間 | 学科4時間+実技2時間以上 | 学科4.5時間以上 |
| 学ぶ内容 | 研削盤・といし・取付け具の知識、取付けと試運転の方法、関係法令 | 粉じん発散防止と換気、作業場管理、保護具、疾病・健康管理、関係法令 |
| 実技教育 | 必要 | 規程上は学科教育 |
自由研削の教育は学科4時間と実技2時間で合計6時間以上です。粉じん作業の教育は学科のみで合計4.5時間以上です。時間が近くても内容は互換ではありません。
参考:厚生労働省「労働安全衛生規則」第36条/同「安全衛生特別教育規程」第2条/同「粉じん障害防止規則」第22条/同「粉じん作業特別教育規程」
自由研削の教育はといしを使う全員に必要なわけではない
労働安全衛生規則第36条第1号が対象にしているのは、研削といしの取替えと取替え時の試運転です。といしを使って研磨するだけの作業は、この号の対象業務ではありません。
ただし作業者が自分でといしを交換する場合や交換後の試運転を担当する場合は教育が必要です。交換を誰が行うのか曖昧な職場では、作業分担を先に決めてください。
自由研削と機械研削では講習内容も異なります。交換・試運転の対象範囲はグラインダーを使うだけで特別教育は必要?といし交換・試運転と学科・実技の確認で詳しく説明しています。
粉じん作業の教育が必要かは「粉が出るか」だけでは決まらない
粉じん作業特別教育の対象を確認するときは、粉じん障害防止規則第2条の定義から見ます。
同条では「粉じん作業」を別表第1に掲げる作業と定義しています。そのうち粉じん発生源が別表第2に掲げる箇所にある作業が「特定粉じん作業」です。そして第22条は、常時特定粉じん作業に係る業務に労働者を就かせる場合に特別教育を義務付けています。
| 言葉 | 意味 | 確認する資料 |
|---|---|---|
| 粉じん作業 | 別表第1に掲げる作業 | 材料・加工方法・作業場所 |
| 特定粉じん発生源 | 別表第2に掲げる粉じん発生箇所 | 設備の種類・固定式か手持式か・屋内外 |
| 特定粉じん作業 | 粉じん作業のうち発生源が別表第2に該当する作業 | 別表第1と別表第2の両方 |
| 粉じん作業特別教育 | 常時特定粉じん作業に係る業務に就く労働者への教育 | 作業の該当性と従事頻度 |
したがって「粉が見えるから粉じん作業特別教育が必須」「粉じんが少ないから対象外」と見た目だけで判断することはできません。作業の種類と発生源の区分を法令の表に照らします。
参考:厚生労働省「粉じん障害防止規則」第2条・第22条・別表第1・別表第2
金属の研磨・ばり取りは別表第1第7号を確認する
別表第1第7号には、研磨材の吹き付けによる研磨や、研磨材を用いて動力で岩石・鉱物・金属を研磨する作業、ばり取り、金属の裁断などが掲げられています。
そのため研磨材を使った動力工具で金属を研磨する作業は、粉じん作業に該当する可能性があります。ここでは「自由研削用といしの交換をするか」とは別に判断します。
一方、粉じん作業に該当することと、特定粉じん作業に該当することは同じではありません。別表第2の発生源に当たるかをさらに確認する必要があります。
屋内の固定式設備と手持式工具では別表第2の扱いが違う
金属研磨で特に重要なのが別表第2第7号です。同号は屋内で研磨材を用いて動力により岩石・鉱物・金属を研磨またはばり取りする箇所などを対象にしています。ただし手持式または可搬式動力工具によるものは除外されています。
| 作業例 | 粉じん作業 | 別表第2第7号の発生源 | 第22条の教育判断 |
|---|---|---|---|
| 屋内の固定式研削設備で金属を研磨・ばり取り | 別表第1第7号に該当し得る | 作業条件を満たせば該当し得る | 常時従事するなら粉じん作業特別教育の対象となり得る |
| 屋内で手持式グラインダーを使い金属を研磨 | 別表第1第7号に該当し得る | 第7号からは除外 | 第7号だけを根拠に第22条の教育対象とはいえない |
| 屋外で手持式グラインダーを使い金属を研磨 | 別表第1第7号に該当し得る | 第7号は屋内の発生源を対象とする | ほかの発生源区分に該当しないかも確認する |
この表は金属研磨を別表第1第7号・別表第2第7号で確認した場合の整理です。手持式工具なら、どの材料や場所でも粉じん作業特別教育が不要と決まるわけではありません。岩石・鉱物の加工など別の発生源区分に該当する作業もあるため、実際の工程で照合してください。
青森労働局の自主点検資料も、手持式・可搬式を含む動力工具による金属研磨は粉じん作業に該当する一方、屋内の手持式・可搬式を除く動力工具による研磨は特定粉じん作業に該当すると整理しています。手持式工具でも粉じん対策が必要な点は変わりません。
参考:粉じん障害防止規則・別表第1第7号、別表第2第7号/青森労働局「自主点検表(金属等の研磨作業)」
「常時」従事するかどうかも確認する
粉じん障害防止規則第22条は「常時特定粉じん作業に係る業務に労働者を就かせるとき」と定めています。発生源が別表第2に該当しても、作業者が常時従事するかどうかを確認しなければなりません。
「常時」は毎日8時間ずっと同じ作業をすることだけを意味しません。尼崎労働基準監督署の資料では、常時特定粉じん作業の例として毎日1時間程度の工具研磨や、毎月15日・1日2時間のグラインダーによる鋳物のばり取りなどが示されています。
これは判断の目安となる例であり「月15日なら必ず該当」「月14日なら対象外」という一律の境界ではありません。担当業務の一部として繰り返し行うか、作業頻度や時間、工程の実態を含めて会社が確認します。
2つの教育が必要かを作業パターンで確認する
実際の現場では、といし交換と粉じん作業の両方を担当する人もいます。次の表で2つの条件を分けて確認してください。
| 担当する作業 | 自由研削といし特別教育 | 粉じん作業特別教育 |
|---|---|---|
| といし交換・交換時試運転を行い、粉じん発生源は特定粉じん作業に該当しない | 必要 | 第22条の要件には該当しない場合がある |
| といし交換はせず、屋内の固定式設備で金属研磨を常時担当する | 第36条第1号の業務を担当しなければ不要 | 必要となり得る |
| といし交換・試運転を行い、屋内の固定式設備で金属研磨も常時担当する | 必要 | 必要となり得る |
| 手持式グラインダーで金属研磨を行い、といし交換も担当する | 必要 | 別表第2のほかの発生源区分に該当しないか確認。第7号だけでは対象とならない |
| 手持式グラインダーで金属研磨をするが、といし交換は担当しない | 第36条第1号の業務を担当しなければ不要 | 別表第2の発生源と常時従事の条件を確認 |
この表は代表的な金属研磨の例です。実際の判定は工具の呼び名だけでなく、研磨材・加工材・作業場所・設備の構造・作業頻度を確認して行います。
会社に確認する6つの項目
自分の職場でどちらの教育が必要か分からない場合は、会社の安全衛生担当者に次の順番で確認しましょう。
- といしの交換・交換時試運転を誰が担当するか。 自分が交換や交換後の試運転を行うなら自由研削または機械研削の教育区分を確認する
- 研磨材と加工する材料は何か。 といし・研磨ディスク・研磨ベルトなどの種類と金属・岩石・鉱物などの加工材を確認する
- 作業場所と工具の形態は何か。 屋内・屋外・坑内の別と固定式・手持式・可搬式の別を確認する
- 粉じん則の別表第2のどの発生源に当たるか。 別表第1だけで判断せず別表第2も照合する
- その作業に常時従事するか。 毎日の作業時間だけでなく月ごとの頻度や工程上の位置付けも確認する
- 粉じん対策は整っているか。 換気・集じん・湿潤化・保護具・健康管理など教育とは別の措置を確認する
本人だけで法令の該当性を決めて作業を始めないでください。機械の仕様書や作業標準、工程表を使って会社が判断し、必要に応じて所轄の労働基準監督署へ相談しましょう。
会社へ確認するときの伝え方
現在は自由研削といし特別教育だけを修了している人なら、次のように聞くと確認したい点が伝わります。
現在は自由研削といしの特別教育を修了しています。担当工程で粉じん作業特別教育も必要か確認したいです。加工する材料と研磨材、作業場所、固定式か手持式か、作業頻度を整理したうえで、粉じん障害防止規則第2条・第22条と別表第1・第2に該当するか確認をお願いします。
安全衛生担当者は「グラインダーを使う」という説明だけで判断せず、作業場所と発生源を確認してください。
粉じん作業特別教育を受けなくても粉じん対策は必要
粉じん作業特別教育の対象外と判断された場合でも、粉じんを吸い込む危険がなくなるわけではありません。
粉じん障害防止規則は、粉じん作業に対する設備・作業方法の改善や作業環境の整備を求めています。作業内容に応じて局所排気や全体換気、発生源の密閉化・湿潤化、呼吸用保護具などを検討します。
手持式グラインダーは別表第2第7号から除外される場合がありますが、粉じん作業そのものから外れるわけではありません。青森労働局の資料も、手持式・可搬式工具による金属研磨について粉じん作業として健康管理や粉じんばく露低減措置を確認するよう示しています。
「粉じん作業特別教育を受けたからマスクや集じん設備は不要」「教育の対象外だから対策も不要」という理解は誤りです。教育とばく露防止措置は別に確認してください。
参考:厚生労働省「粉じん障害防止規則」第1条・第23条・第24条/青森労働局「自主点検表(金属等の研磨作業)」
片方の教育を受けていれば科目を省略できる?
労働安全衛生規則第37条では、特別教育の科目について十分な知識と技能を有すると事業者が認める労働者は、その科目の全部または一部を省略できると定めています。粉じん障害防止規則第22条第2項も同条を適用する規定です。
ただし自由研削の特別教育を受けたという理由だけで、粉じん作業特別教育が自動的に免除されるわけではありません。粉じんの発散防止・換気・保護具・疾病・健康管理などの科目ごとに、十分な知識と技能があるかを事業者が確認する必要があります。
省略する場合も、どの科目をなぜ省略したかを記録に残しておくと後から確認できます。判断に迷う場合は教育実施者や所轄の労働基準監督署へ相談してください。
参考:労働安全衛生規則第37条・第38条/粉じん障害防止規則第22条第2項
まとめ|といし交換と粉じん発生源を別々に確認する
自由研削といし特別教育は、といしの取替えや取替え時の試運転を担当する人に必要な教育です。粉じん作業特別教育は、粉じん障害防止規則が定める常時特定粉じん作業に従事する人が対象です。
金属研磨では、屋内の固定式設備と手持式・可搬式工具で別表第2第7号の扱いが異なります。手持式工具は同号から除外されていますが、粉じん作業としての対策やほかの発生源区分の確認は必要です。
まず、といしを交換するか、どの材料をどの設備で研磨するか、作業にどの程度従事するかを整理してください。 そのうえで2つの教育と粉じん対策を別々に確認すれば、自分の作業に必要な教育を判断しやすくなります。
※2026年11月20日時点の労働安全衛生規則・安全衛生特別教育規程・粉じん障害防止規則および厚生労働省・労働局の公開資料に基づいています。個別の作業が別表に該当するかは設備・材料・工程・従事頻度によって変わります。事業者が実際の作業内容を確認し必要に応じて所轄労働基準監督署へ相談してください。


