消防設備士の乙種第2類(乙2)を受けようと思って合格率を調べたら、3割を切っていた。初めて受ける自分には難しいのか、先に乙6を受けたほうがいいのか迷いますよね。
消防試験研究センターの2026年4〜9月の集計では、乙2の合格率は26.2%でした。同じ期間の乙6や甲2より低い数値です。これは期間中に乙2を実際に受けた人全体の結果で、初受験者だけの合格率はこの表からは分かりません。
受けるか判断するなら、まずどの類が仕事に必要かを確かめます。乙2が必要だと分かったら、自分が受ける科目を公式表で確認し、筆記のどの科目と実技に時間が必要かを見ていきましょう。
乙2の合格率は26.2%。2026年4〜9月は413人が受験
消防試験研究センターの「試験実施状況」には、申請者・受験者・合格者・合格率が載っています。乙2は2026年4〜9月に486人が申請し、413人が受験して108人が合格しました。合格率は「合格者数 ÷ 実際の受験者数 × 100」で、乙2は108 ÷ 413 × 100で約26.2%です。
| 試験区分・集計期間 | 申請者 | 受験者 | 合格者 | 公表合格率 |
|---|---|---|---|---|
| 乙2・2026年4〜9月 | 486人 | 413人 | 108人 | 26.2% |
| 乙2・2025年4〜9月 | 465人 | 402人 | 122人 | 30.3% |
| 乙3・2026年4〜9月 | 518人 | 434人 | 124人 | 28.6% |
| 乙4・2026年4〜9月 | 5,387人 | 4,156人 | 1,448人 | 34.8% |
| 乙6・2026年4〜9月 | 22,360人 | 17,435人 | 6,374人 | 36.6% |
| 甲2・2026年4〜9月 | 3,105人 | 2,448人 | 848人 | 34.6% |
表はセンターの「令和8年4月~令和8年9月」の消防設備士試験の欄を参照しています。同じページに危険物取扱者の統計もあるので、自分で見るときは「消防設備士試験」「乙種」「2類」の順で見出しを確かめてください。乙2について108人を申請者の486人で割ると約22.2%になります。この計算には受験しなかった人も入り、公表値とは分母が異なります。
乙2の前年同期は402人が受験して122人が合格し、合格率は30.3%でした。公表値では4.1ポイント下がっています。受験者は11人増え、合格者は14人減ったためです。どの設問が難しかったかや受験者の準備状況は集計表では分かりません。次の回でも同じ割合になるかは、この差からは判断できません。年度全体の表や単月の表も載っているので、比較に使うときは表の上にある期間をそろえましょう。
乙6や甲2と数字を比べても自分が受かりやすい類までは分からない
2026年4〜9月の乙2は乙種7類の中で最も低い26.2%です。乙3が28.6%で乙2より高いのに対し、前年の4〜9月は乙3が26.5%で乙2の30.3%を下回っていました。公表値の並び方は集計期間で変わります。
同じ2026年4〜9月の乙6は36.6%、甲2は34.6%です。受験の順番を決めるには、率の差とあわせて受験資格と取得後に担当できる仕事を見ます。
例えば消火器の点検・整備をしたいなら乙6が候補です。泡消火設備など第2類の設備の点検・整備をしたいなら乙2が対応します。乙6を取っても泡消火設備に対応する乙2の免状は得られないので、両方受けるなら二つの日程と準備が必要です。会社から乙2が必要と言われている人は、先に別の類を受ける前に、乙2に直接申し込める回を確かめましょう。
表の人数も比べると、同じ半年に乙2を受けたのは413人で、乙6を受けたのは17,435人です。同じ人たちが二つの試験を受けて成績を比べた集計ではありません。自分が両方の教材を見られるなら、率の差を気にする前に、仕事で扱う設備の違いと、自分がどちらの試験範囲に時間がかかりそうかを見ておくと判断しやすくなります。
甲2は第2類の設備で工事も担当できる資格です。受験には所定の学歴や実務経験、資格などに基づく要件があり、実技には鑑別等に加えて製図もあります。乙種は誰でも受けられます。このように受験資格と出題構成が違うので、甲2の公表合格率が高いことだけで、自分にも甲2のほうが取りやすいとは判断できません。
集計には初受験・再受験や科目免除の内訳が載っていない
2026年4〜9月の表には、初めて乙2を受けた人と再受験した人それぞれの人数・合格率がありません。出題の一部が免除された人の人数や合格率も載っていません。初めて乙2を受ける場合でも、すでに別の消防設備士免状や電気工事士の資格を持っている人はいます。「初めて乙2を受ける人」と「科目免除がない人」は同じ条件ではありません。
学習時間や現場経験の有無も表にはありません。例えば初受験で資格を持っていない人と、同じ初受験でも別の免状で一部免除を受ける人とでは、解く問題数が違います。両方を分けた結果がないため、どちらがどの程度合格しているかはこの集計からは分かりません。自分の場合を考えるときは、まず免除の有無を確かめます。
科目免除を確認したら、筆記と実技をそれぞれ採点する
科目免除がない乙2は筆記30問と記述式の実技「鑑別等」5問です。試験時間は両方を合わせて1時間45分です。消防設備士や電気工事士などの資格がある人は、センターの乙種用一覧表で受験する第2類の欄と保有免状を照合します。科目免除には申請が必要です。
例えば乙6の免状を持つ人が、その免状で乙2の科目免除を申請して認められると、共通法令6問が免除されます。筆記は残り24問で、実技の5問は残ります。試験時間は1時間30分です。これから乙6を受ける人は、乙6に合格した時点と免状が交付された時点も分けて考えてください。免状を使った免除は、乙2の願書を出すまでに免状の交付を受けている必要があります。
| 合格基準 | 免除なしで受ける場合 | 練習結果の見方 |
|---|---|---|
| 筆記は各科目40%以上 | 法令10問・基礎的知識5問・構造など15問を科目別に見る | 正解数の合計が良くても、40%未満の科目が残っていないか確認する |
| 筆記全体で60%以上 | 全30問のうち18問以上が目安 | 3科目の正解数を足して、全問題数で割る |
| 実技で60%以上 | 写真・イラスト・図面などを見て答えを書く鑑別等 | 答えを選べるかだけでなく、機器名や役割など問われた内容を自分で記入できるかを見る |
科目免除を受ける人は免除を除いた問題で基準を満たす必要があります。例えば共通法令6問の免除がある人は、残る類別法令4問で法令の正答率を出します。類別4問のうち2問が正解なら、この科目は50%です。筆記全体は免除後の24問を分母にします。問題数が違う3科目の正答率を単純に平均すると筆記全体の正答率とは異なることがあるので、最後に正解数を足して計算しましょう。
免除なしの筆記で18問正解した場合を考えましょう。内訳が法令7問・基礎1問・構造など10問なら、全体は60%でも基礎が20%なので筆記の基準に届きません。逆に法令5問・基礎3問・構造など10問なら、同じ18問正解でもすべての科目が40%以上です。この場合は筆記の基準を満たし、あとは実技で60%以上が必要です。
練習結果を控えるときは「法令:7/10、基礎:1/5、構造など:10/15」のように、正解数と問題数をセットで書きます。実技は模範解答と照らし合わせて、名称を思い出せなかったのか、写真や図から判断できなかったのかを書きます。配点が分からない練習問題では正確な得点を出しにくいので、書けなかった答えを復習の目印にします。実技の練習を始める順番は次の記事で詳しく説明しています。

必要な類と試験日までの準備時間で受験を決める
最初に求人票や勤務先の案内で必要な類を確認し、受験候補日を一つ選びます。次に、試験日まで実際に勉強に使える時間を数えます。初回は、乙2の教材で法令・基礎・構造などの筆記と鑑別を一度解き、どの部分に追加の練習が必要かを書き出しましょう。
| 今の状況 | 先に確かめること | 受験の決め方 |
|---|---|---|
| 勤務先で乙2の免状が必要 | 必要な日と、乙2の試験・合格発表・免状交付の見込み | 乙2を候補にし、準備日数と提出日に間に合うかを見る |
| 消火器の仕事が先に決まった | 勤務先が求める資格と、泡消火設備も担当する予定があるか | 消火器の点検・整備を先に任されるなら乙6を検討する |
| 乙2が必要で科目の弱点も分かった | 具体的な苦手科目、鑑別を練習できる日、解き直しの時間 | 次の回までに弱点を見直せるかで決める。日程が近ければその次の回も確認する |
| どの設備を担当するかまだ分からない | 求人の資格欄と担当する設備。必須の類と歓迎の類 | 採用担当に聞いてから、受験する類を絞る |
例えば平日5日に30分ずつ、休日に90分を1回取れるなら、週4時間です。4週間なら計16時間を予定できます。ここでの数字は学習予定の例です。例えば最初の練習で基礎が40%未満で、鑑別も図を見て答えが出なかったなら、両方を見直す日と解き直す日を先に入れてみます。仕事の都合でその日数を取れないなら、次の回まで待つ理由が具体的に見えてきます。
練習した問題で正解が増えたら、初見の問題でも同じ基準を満たせるか確かめます。例えば基礎的知識は同じ5問なら解けるようになっても、別の問題でまた1問しか正解できなければ、分からなかった分野を見直します。実技も似た写真や図が出る問題で答えを書いてみてください。数回の練習で毎回つまずくところが分かれば、受験日まで何に時間を使うかを決められます。
免状の提出期限がある人は、合格発表から交付までの時間も見込みます。例えば職場が4月に免状を確認する予定で、候補の試験は4月に合格発表があるなら、受験支部に交付予定を確認してください。提出日に間に合わなければ、通える別の受験地を調べるか、提出日の扱いを職場に相談します。
合格率を見て迷った日にできるのは、まず乙2の問題を解いて「筆記で基準を下回る科目」と「実技で書けない答え」を一つずつ確かめることです。必要な類と勉強できる日が分かったら、受験地・日程と申込みの流れを次の記事で確認できます。

参考資料
統計と試験案内は2026年11月18日に確認しました。
- 消防試験研究センター「試験実施状況」(令和8年4〜9月の消防設備士試験と前年同期の人数・公表合格率)
- 「試験の方法」と「試験科目及び問題数」(試験時間、筆記・実技の合格基準と問題数)
- 「試験の一部免除・試験時間・試験問題数一覧表(乙種)」と「消防設備士試験について よくある質問」(第2類の免除範囲、免状交付と正答率の計算)
- 「受験資格」と「試験案内」(甲乙の受験資格と各類の対象設備)


