本業で1日有休を取ってその日は副業のアルバイトで8時間働いた。本業の勤怠にも「有休8時間」と出ていると2社を足して16時間になるのか迷いますよね。
本業で実際に働いていなければ、その日の通算は副業の実働8時間です。 本業の有休8時間は休暇の記録で、法律上の時間外労働を数えるときの実労働時間には入りません。
以下は別々の会社と雇用契約を結び、どちらも通常の1日8時間・週40時間の労働時間制で働く場合の架空の例です。
本業の「有休8時間」と副業の実働8時間を分ける
年次有給休暇を取るとその日は働く義務が免除されます。本業では年休の賃金が支払われますが、その分が働いた時間として副業の実働に加わるわけではありません。例えば本業の所定労働時間が8時間の日に丸1日休んで副業に出勤した場合は、次のように記録します。
| 勤務先 | その日の勤怠 | 通算する実労働時間 |
|---|---|---|
| 本業A社 | 1日有休。勤怠上は「有休8時間」 | 0時間 |
| 副業B社 | 通常勤務。休憩を除いて8時間 | 8時間 |
| 2社の合計 | 8時間 |
この日だけを見ると実働は8時間ちょうどなので、1日8時間を超えたことによる法定の時間外割増は生じません。B社で働いた8時間分の賃金は支払われます。B社で22時から翌朝5時までの時間帯に働いた分には、時間外労働の有無にかかわらず深夜割増が付きます。
同じ週に実働が増えると週40時間を超えることがある
1日8時間以内でも、週の合計が40時間を超える場合があります。例えば2社とも月曜始まりで、下の勤務はすべて法定休日以外の日だとします。金曜は本業で有休を取り、副業で8時間働きました。
| その週の勤務 | 本業A社の実働 | 副業B社の実働 | 合計 |
|---|---|---|---|
| 月〜木は本業、金曜は副業のみ | 8時間×4日=32時間 | 金曜8時間 | 40時間 |
| さらに土曜に副業で2時間働いた | 32時間 | 金曜8時間+土曜2時間 | 42時間 |
上の段では週40時間ちょうどです。下の段ではどの日も8時間以内ですが、週の実働が40時間を2時間超えます。どの会社のどの時間が割増の対象になるかは、契約と所定外勤務の記録を照合します。2社で週の始まりが違うときは、各社が自社の週の区切りで計算します。
半日休や本業からの呼び出しがあった日は実働を足す
本業で半日休を取って残りの4時間を働き、副業で6時間働いた日なら、合計は実働10時間です。休暇の時間を外しても8時間を2時間超えるので、法定時間外として扱う時間を確認します。
原則的な通算方法では、まず各社であらかじめ決まっていた所定労働時間を雇用契約を結んだ順に数えます。その後で所定外に働いた時間を発生順に足します。各社は法定時間外に当たる時間のうち、自社で働かせた分の割増賃金を負担します。時計の上で最後に働いた会社だけで判断せず、契約日と勤務の内訳をそろえてください。
丸1日有休にしたつもりでも、会社の指示で本業の仕事をしたなら、その仕事にかかった時間は実働です。例えば本業から呼び出されて1時間働き、副業でも8時間働いたなら実働は9時間です。本業には勤務した時刻を伝え、実働の記録と申請済みの年休をどう処理するかを確認します。
明細と副業の申告には実働と休暇を分けて残す
- 本業の勤怠と明細で、年休の記録と実働の欄を見ます。有休分の賃金が基本給に含まれる場合は、給与担当に計算内訳を聞きます。
- 副業の勤怠と明細で、始業・終業・休憩から実働を確認します。手当を照合するときは時間外割増や深夜割増の欄と、各社が賃金規程で独自に定める手当の支給条件を見ます。
- シフトや実働が変わったときは、両社の副業・兼業のルールに沿って人事や勤怠担当へ伝えます。副業届に変更欄があれば予定の変更を記入し、実績の申告では「本業は年休1日・実働0時間、副業は休憩を除き実働8時間」のように分けます。
副業先でも有休を取れるかを確認したいときは、勤務先ごとの付与日数と申請方法を次の記事で確認できます。

参考資料
2026年11月9日確認。
- 労働基準法 第32条・第37条〜第39条(法定労働時間・割増賃金・通算・年次有給休暇)
- 厚生労働省「副業・兼業の場合における労働時間管理に係る労働基準法第38条第1項の解釈等について」(所定・所定外の通算順と各社の支払義務)
- 厚生労働省「年次有給休暇をとる条件は?」(休暇を取った日の労働義務と日単位の原則)
- 厚生労働省「年次有給休暇を取得した日の賃金」(休暇を取得した日の賃金の計算方法)
- 熊本県医療勤務環境改善支援センター「労務管理に関する相談対応例」(Q3の年休を取った週の実労働時間と時間外割増の例)


