「頼みやすいから」と新しい仕事を任される。断りにくくて引き受けているうちに自分の仕事だけが増えていく。
残業しても追いつかず、上司に「忙しいです」と伝えても状況が変わらない。そんなときはどう言えば仕事の分担を考えてもらえるのでしょうか。
仕事を抱えきれないときは、今ある仕事・追加された仕事・調整してほしいことを一緒に示し、上司に優先順位や担当を決めてもらうのが実務的です。
「全部やります」と引き受ける必要も「無理です」とだけ伝える必要もありません。例えば次のように相談できます。
今週の既存業務は40時間の見込みです。新しいD業務には8時間必要です。Dを優先するならAの締切を延ばすか、Bの一部を別の担当者へ移すかご判断いただけますか。
新しい依頼を一律に拒否できるという意味ではありません。労働契約や業務指示の内容を踏まえ、限られた時間で何を優先するかを相談します。
この記事では作業量を整理する表とメール文例を使い、仕事が一人に集中したときの相談方法を説明します。
自分にばかり仕事が集まるときは「4列」で整理する
最初にやることは担当している仕事を並べることです。ただし案件の数だけでは負担を比べられません。1時間で終わる仕事と数日かかる仕事では重さが違うためです。
次の4項目を一覧にします。
- 仕事の内容:どこまで自分が担当するのか
- 締切・緊急度:いつまでに何が必要か
- 見積もり時間:会議や確認を含め何時間かかるか
- 担当・引き継ぎ:別の人へ移せる部分はあるか
依頼メールや予定表、過去の作業実績をもとに今週分を整理しましょう。工数は正確に予言する数字ではなく、調整の判断に使う見積もりです。
週40時間の仕事に8時間を追加された例
所定労働時間が週40時間の人を例に考えます。以下は説明用の架空の数字です。
| 仕事 | 締切・緊急度 | 必要時間 | 担当・引き継ぎ |
|---|---|---|---|
| A:定例資料 | 木曜日 | 12時間 | 本人担当。締切変更は要相談 |
| B:顧客案件 | 金曜日 | 15時間 | 一部を他の社員へ移せる可能性 |
| C:データ確認 | 金曜日 | 10時間 | 本人担当。簡略化は要承認 |
| 定例会議 | 予定済み | 3時間 | 参加が必要 |
| 既存業務の合計 | ― | 40時間 | 残りの勤務時間は0時間 |
| 新規D:追加資料 | 金曜日 | 8時間 | 新たに依頼された仕事 |
すべてを同じ週に完了させようとすると合計48時間必要です。予定している40時間を8時間超えます。
ここで重要なのは「自分の作業が遅いから8時間足りない」と決めつけないことです。まず上司に48時間分の仕事をどう扱うか判断してもらいます。
選択肢は例えばAの締切を延ばす、Bの一部を分担する、Cの確認範囲を減らすといった方法です。必要な場合は会社が時間外労働の可否や人員支援も検討します。ただし残業には法令上の制限があり、無制限に増やせるわけではありません。
見積もりには実際の作業時間だけでなく問い合わせ対応や手戻りの時間もできる範囲で含めましょう。一方で実際に働いた時間は別途正しく勤怠記録に残す必要があります。
新しい依頼を受ける前に確認する5つのこと
仕事を頼まれた瞬間に「はい、できます」と答えると、依頼した人は予定どおり仕上がるものと考えてしまいます。
締切や必要な完成度が曖昧なら、引き受ける前に確認しましょう。
| 確認したいこと | 上司・依頼者への聞き方 |
|---|---|
| ①目的 | 「この資料は何の判断に使いますか」 |
| ②成果物・完成度 | 「完成版が必要ですか。まずは数字の確認まででよいですか」 |
| ③締切 | 「いつまでに必要ですか。午前中の提出が必須ですか」 |
| ④優先順位の決定者 | 「今の案件との優先順位は誰に決めてもらえばよいですか」 |
| ⑤代わりに調整する仕事 | 「こちらを先に進めるなら何を延期・移管できますか」 |
目的を確認すると細かい分析までは不要な場合があります。完成度を確認すれば一次確認だけで済むかもしれません。締切が翌週なら既存業務と重ならずに対応できることもあります。
依頼そのものを断れるかどうかだけでなく、どの条件なら対応できるかを示すのがポイントです。
「できません」ではなく対応できる条件を伝える
状況によって次のように答えられます。
- 「金曜日は難しいですが来週火曜日なら提出できます」
- 「Bの一部を別の担当者に移せればDにも対応できます」
- 「完成版は難しいですが数値の一次確認までならできます」
- 「今週中が必須なら確認作業を手伝う人が必要です」
もちろん本人が勝手に納期や品質を変更してよいわけではありません。変更案として伝え、権限のある人に承認を求めます。
上司に「もう抱えきれない」と伝えるメール文例
上司には感情だけでなく、仕事が重なっていることと必要な判断を伝えましょう。
次の例は実際のメールに置き換えて使える文面です。数字と業務名は架空です。
件名:今週の担当業務と新規依頼の優先順位について
お疲れさまです。
現在の担当業務についてご相談です。
今週はA案件12時間、B案件15時間、C業務10時間、定例会議3時間で合計40時間を見込んでいます。
新しく依頼いただいたD業務には8時間ほど必要です。現状ではすべての締切を守ることが難しい見込みです。
D業務を優先する場合、A案件の締切を延ばすかB案件の一部を別の担当者へ移すかご判断いただけないでしょうか。
どちらも難しい場合はD業務の提出範囲や締切についてご相談したいです。
本日中に優先順位をご指示いただけると助かります。よろしくお願いいたします。
この文面では単に「忙しい」と伝えるのではなく、どの仕事の調整が必要かを示しています。
回答を急ぐ理由があるときは「本日中」など希望する期限を伝えましょう。ただし相手がその期限までに必ず回答するとは限りません。緊急の納期が迫る場合はメールだけでなく電話や直接の連絡も検討します。
口頭で伝えるなら短くてもよい
会議中や急な依頼なら、まず次のように話す方法もあります。
いまAとBの締切が重なっています。新しいDも今週中だと両立が難しいため、先に進める仕事を決めていただけますか。
その場で答えが出たら誰が何をすることになったかをメールなどで確認しましょう。指示の行き違いを防ぎやすくなります。
「みんな忙しい」「時間を工夫して」と言われたら
上司から「みんな忙しい」「もっと効率よくできない?」と言われることもあります。
効率化できる作業があるなら検討する価値はあります。ただし効率化をすれば必ず追加の8時間が生まれるわけではありません。
例えば二重入力をやめれば1時間減らせるとしても、それだけでは8時間の新規依頼に対応できません。削減できる時間と残る不足時間を分けて話します。
「会議資料の転記を省けば1時間短縮できそうです。それでも7時間足りないため、何を延期するか決めていただけますか」
「優先順位は自分で考えて」と言われた場合は、判断権限を確認することも必要です。顧客との約束や他部署との納期を本人だけで変更できるとは限りません。
確認したいのは①最終的な優先順位を誰が決めるか、②どの仕事を延期・縮小できるか、③いつまでに決めるかです。
それでも担当も期限も変わらず仕事が残る場合は、相談した日と回答を記録しておきましょう。初回の工数相談だけでは改善しない段階の対応は次の記事で詳しく扱っています。

他部署から仕事が来る・自分しかできない場合の調整方法
仕事が集中する原因は依頼する人が多いことだけではありません。誰が優先順位を決めるのか曖昧なこともあります。
複数の部署から依頼されたら調整役を決める
営業部からは今日中の資料作成、経理部からは明日の確認作業を頼まれたとします。両方の担当者が「うちの仕事が先」と考えていても、本人がその場で全部引き受ければ衝突は解消しません。
直属上司に各部署の依頼と締切を共有し、全体の優先順位を誰が決めるか確認しましょう。
「営業部と経理部から同時に依頼があります。現在の担当業務を含めて優先順位を決める方を確認したいです」
部署間で調整する権限が直属上司にない場合は、どの管理職に判断を依頼するのか決めてもらうことが必要です。本人の独断で他部署の納期を変更しないようにします。
自分しかできない仕事は引き継ぎの時間も相談する
「あなたしか分からないから」と仕事が増え続ける場合は、担当変更に備えて作業手順を整理する方法があります。
例えば作業の順番、必要なファイルの保存先、確認する人、トラブル時の連絡先を簡単に記録します。
ただし引き継ぎ資料を作ること自体も仕事です。日常業務にさらに上乗せするのではなく、資料作成の時間と代替担当者の教育時間を上司に確保してもらいましょう。
「B業務は担当者を増やせそうですが、最初に引き継ぎのための3時間が必要です。その時間をどの業務から確保するか相談したいです」
担当変更がすぐにできなくても、どこから引き継ぐかを決めておくと特定の一人に負担が集中する状態を見直す材料になります。
仕事量が減らず残業や体調への影響が続くときは
仕事量を整理して相談しても改善されない場合は、上司のさらに上の管理職や人事・労務担当へ状況を伝えることも検討しましょう。
相談時に役立つのは担当業務の一覧、見積もり時間、実際の勤怠、追加依頼の履歴、上司の回答です。
「○月○日にD業務の追加について相談しましたが、担当と納期の変更はまだ決まっていません。実際の残業が増えており、既存業務にも遅延が出そうです。分担の判断をお願いしたいです」
このように依頼した対応と現在の影響を伝えます。会社の機密情報や第三者の個人情報を無断で外部へ持ち出す必要はありません。
労働時間と残業代の問題は別に確認する
担当業務の見積もりが48時間だからといって、すでに8時間の法定時間外労働が発生したという意味ではありません。予定工数と実際に働いた時間は別です。
一方で実際に働いた時間は会社が適切に把握する必要があります。上限に収まるよう勤怠を少なく申告したり、いわゆるサービス残業で帳尻を合わせたりしてはいけません。
厚生労働省によると時間外労働の上限は一般の労働者で原則月45時間・年360時間です。36協定や特別条項の要件があり、業務・職種によって特例もあります。会社が残業を指示すれば何時間でも働かせてよいわけではありません。
未払い残業代や労働時間の法令違反が疑われる場合は勤怠記録や給与明細を確認し、労働基準監督署へ相談できます。
仕事が多いだけでパワハラと決まるわけではない
一人だけ業務量が多いとしても、それだけで法律上のパワハラが成立すると断定はできません。
ただし業務上明らかに不要な仕事や遂行不可能な仕事を強制する行為は、パワハラの類型である「過大な要求」に当たる可能性があります。指示の目的や経緯、内容、負担などを踏まえた判断が必要です。
人事へ相談しても職場環境の問題が解消されない場合は、無料で電話・面談相談ができる厚生労働省の総合労働相談コーナーも利用できます。
眠れない、強い疲労が続くなど体調に変化があるときは業務調整と並行して医療機関や産業保健スタッフへ相談しましょう。仕事の記録を完成させるために休養を後回しにする必要はありません。
責任や待遇まで変わった場合は評価も確認する
担当件数だけでなく後輩の教育やトラブル対応などの責任まで増えた場合は、職務内容・権限・人事評価・賃金の扱いを会社に確認しましょう。
仕事が増えたことだけで自動的に昇給が決まるわけではありません。一方で約束された賃金や残業代が支払われていない問題は別に確認する必要があります。
分担の相談をしたうえで異動や転職も考え始めた人は、責任と待遇の釣り合いを整理して判断するとよいでしょう。

まとめ|何を止めるか、誰が決めるかを明確にしよう
自分にばかり仕事が集まるときは「もう無理です」と伝える前に、今の業務量と追加依頼による影響を表にしましょう。
上司に決めてもらいたいことは次の3つです。
- 優先順位:どの仕事から進めるか
- 調整内容:何を延期・縮小・移管するか
- 決定と見直し:誰がいつ判断し、いつ再確認するか
面談後は決まった担当者と締切を短いメールで確認してください。仕事量を見える形で示せば、負担を本人だけで処理するのではなく部署としてどう配分するかを話し合う土台になります。
相談しても改善せず長時間労働や体調への影響が続くときは、人事・労務担当や適切な社外窓口へ進みましょう。
参考資料・公式情報
制度・法令に関する説明は2026年11月5日時点の厚生労働省の案内を参照しています。業務量の記録表とメール文例は相談のための実務例であり、会社が必ず分担を変更することを保証するものではありません。


