忙しすぎて転職活動ができない|先に退職する前に考えたいこと

転職・採用

「転職したいのに、毎日残業で帰るのは夜遅く。求人を見る気力も残っていない」

休みの日も疲れを取るだけで終わると、「いっそ今の会社を辞めてから転職活動をしたほうがいいのでは」と考えますよね。

ただ、転職活動の時間がないという理由だけで先に退職すると、今度は収入が途絶える焦りの中で仕事を探すことになります。

まずは応募準備と面接を分け、今の仕事を続けながら確保できる時間があるかを確かめましょう。それでも休めない、体調が限界に近いという場合は、退職や休職を含めて考える必要があります。

忙しすぎて転職活動ができないなら、先に退職したほうがいい?

結論からいえば、少しでも活動できる時間を作れるなら、最初から退職を決める必要はありません。

一方で、毎日残業が続いて面接の予定を入れられない人と、疲労が重なって日常生活にも支障が出ている人では、取るべき対応が違います。

今の状況 先に考えたいこと その理由
平日は忙しいが、休日に少し時間がある 在職中に求人選びと応募書類の準備を進める 収入を保ったまま転職先を探せる
応募準備はできても、平日の面接に行けない オンライン面接・時間外の面接・有給休暇を相談する 面接のためだけにまとまった時間を確保すればよい
休暇が取れず、心身の不調や生活への影響が大きい 勤務調整、休養・受診、休職制度、退職を検討する 転職活動より健康の確保が先になる場合がある

ここで分けたいのは「転職活動を始めること」と「会社を辞めること」です。

求人を調べたり、職務経歴書を作ったりするだけなら、退職届を出す必要はありません。まずはできる部分を進め、それでも面接の時間が作れないのかを確かめるほうが判断しやすくなります。

残業が多くても進められる転職活動の始め方

仕事が忙しい人に「毎日1時間、転職活動をしましょう」と勧めても、現実的ではありません。

疲れて帰宅したあとに求人を何十件も見るより、短い時間で済む作業を一つずつ終わらせる方法を考えましょう。

求人を見る前に、次の会社で譲れない条件を決める

最初に決めたいのは、職種や年収だけではありません。今の職場で何が負担になっているのかという点です。

たとえば残業がつらくて転職したいなら、次の会社でも残業が多ければ悩みを繰り返すことになります。

「残業時間を減らしたい」「通勤時間を短くしたい」「今の生活費を維持できる給料が必要」など、譲れない条件を三つほど書き出してみてください。

求人を探すときの基準が決まれば、条件の合わない募集を次々と読み込む時間も減らせます。なお、求人票の残業時間だけで実態を断定せず、選考中にも確認しましょう。

職務経歴書は最初から完成形を目指さない

履歴書や職務経歴書を一度に仕上げようとすると、まとまった休日が必要だと感じて手が止まります。

最初はスマートフォンのメモや私物のパソコンに、担当業務・経験年数・工夫したことだけを残せば十分です。

たとえば「営業事務を5年担当」だけでなく、「受発注処理、納期調整、問い合わせ対応を担当。繁忙期は処理順を整理して遅れを防いだ」というように、実際にしていた仕事が相手に伝わる形にします。

数字の実績がなくても構いません。まず材料を集め、応募する求人が決まってから必要な経験を前に出して整えましょう。

転職活動に使うのは「毎日」ではなく週に数枠でもよい

たとえば土曜日の午前中に30分だけ求人を確認し、日曜日に20分だけ職務経歴書を整える。これでも何も進まない状態から抜け出せます。

次の週は候補を二、三社に絞って応募する、と作業を分ければ一度にすべてを抱えずに済みます。

求人の新着通知や保存機能、転職エージェントによる求人紹介・日程調整も使えます。ただし紹介された求人が希望に合うとは限らないので、応募先の条件は自分でも確認してください。

なお、在職中でもハローワークへの求職登録は可能です。転職サービスに登録したら直ちに退職しなければならないわけではありません。

平日に面接へ行けないときは、どう日程を調整する?

転職活動でまとまった時間が必要になるのは、主に面接の段階です。

ここを理由に「辞めるしかない」と考えているなら、まず応募先へ日程の相談ができないか確認してみましょう。

オンライン面接や勤務時間外の面接を相談する

企業によってはオンライン面接、平日の夕方以降、出勤前の時間帯などに対応してもらえる場合があります。土曜日に面接を行う会社もありますが、どこでも対応しているわけではありません。

大切なのは「平日は無理です」で終わらせず、対応できる候補を複数示すことです。

採用担当者へのメールなら、次のように伝えられます。

お世話になっております。面接のご案内をいただき、ありがとうございます。

現在在職中のため平日の日中は勤務調整が難しい状況です。可能でしたら、オンライン面接または以下の時間帯でご相談できますでしょうか。

・〇月〇日(〇)19時以降
・〇月〇日(〇)18時30分以降
・〇月〇日(〇)午前中(休暇を調整中)

難しい場合は、別の日程も検討いたします。お手数をおかけしますが、ご確認のほどよろしくお願いいたします。

上記はあくまで例文です。実際に参加できる日時だけを提示し、休暇をまだ取れていない場合は確定した予定のように書かないようにしましょう。

転職エージェントを利用しているなら、担当者に面接可能な時間帯を先に伝えて日程調整を依頼する方法もあります。

オンライン面接でも場所と時間は確保する

オンラインなら移動時間は省けますが、仕事中の机から受ければよいわけではありません。

勤務時間を無断で使ったり、会社のパソコンやメールアドレスを転職活動に利用したりするのは避けましょう。

自宅など周囲の声が入らない場所と、私物の端末・通信環境を準備することが大切です。

昼休みに面接を入れる場合も、通信確認や延長の可能性を考えて無理のない時間を選びましょう。

転職活動のために有給休暇は使える?会社には何と伝える?

年次有給休暇は、転職活動を理由に取得することもできます。会社へ面接の予定を詳しく説明する必要は原則ありません。

申請の際は「〇月〇日に私用のため有給休暇を取得します」と伝えればよいでしょう。

厚生労働省によると、会社は有給休暇の利用目的によって取得を制限できません。ただし、指定した日の休暇が事業の正常な運営を妨げる場合には、別の時季への変更が認められることがあります。

つまり「転職活動だから休ませない」は認められませんが、希望した日を必ず確保できるとまでは言い切れません。

丸一日休むのが難しければ、会社で半日単位の取得が認められているかも確認しましょう。時間単位の有給休暇は労使協定などの要件があり、すべての職場で使える制度ではありません。

面接予定が入りそうなら、有給休暇の残日数と申請期限を先に確認しておくと、応募先へ提示できる日時を決めやすくなります。

一方、有休の相談そのものが難しいほど人手不足なら、面接のために突然欠勤するのではなく、早めに業務調整を依頼する方法も考えましょう。

休みも取れないほど忙しい場合、退職前にできることはある?

応募書類を作れても、残業が毎日続き、休暇も取れない。そんな状態なら転職活動の進め方だけを工夫しても限界があります。

まず確認したいのは、今の業務量を減らす余地があるかどうかです。

上司への相談では「転職活動をしたいので早く帰りたい」と言う必要はありません。

たとえば「担当している案件が重なり、残業が続いています。今月中に優先する仕事と、他の方へ引き継げる仕事を相談したいです」と、現在の業務負担を具体的に伝えます。

相談しても残業が減らず、休日まで仕事が入り続けるなら、勤怠記録や勤務表を手元で確認しておきましょう。長時間労働や休暇の扱いに疑問がある場合は、都道府県労働局の総合労働相談コーナーなどへ相談できます。

ただし、睡眠や食事に支障がある、休日も疲労が回復しないといった状態が続くなら、転職活動を頑張ることより休養や医療機関への相談が優先です。

会社の休職制度を確認する選択もあります。体調が悪いのに、内定が出るまで必ず働き続けなければならないわけではありません。

先に退職するなら生活費はいくら必要?

退職すれば面接の予定を入れやすくなり、応募書類を作る時間も確保できます。

ただし、転職先が決まるまで何か月かかるかは読めません。時間に余裕ができても、生活費が減っていく焦りから、条件を十分に確認せず次の会社を決めてしまうことも考えられます。

そこで退職日を決める前に、収入がない期間でも毎月いくら出ていくかを計算してみましょう。

以下は、退職後5か月間は給与収入がないと仮定した計算例です。

支出項目 金額の例
家賃・食費・水道光熱費・通信費など 月18万円
健康保険・年金・住民税などの支払いに充てる仮の予算 月4万円
面接の交通費など 月1万円
毎月の合計 23万円
無収入の5か月分 115万円
急な出費に備える予備費 20万円
準備したい金額の例 135万円

これは平均額でも、すべての人に必要な金額でもありません。保険料や税金、家族構成によって負担は大きく変わるため、自分の請求額に置き換える必要があります。

「貯金が100万円あるから大丈夫」と判断する前に、毎月の支出で割ってみてください。入金のない期間に何か月耐えられるかが見えてきます。

失業保険は退職直後から振り込まれるわけではない

退職後の生活費を考える際、失業保険(雇用保険の基本手当)がすぐ入る前提で計算するのは避けたいところです。

基本手当には受給資格の確認と求職申込み、7日間の待期があります。2025年4月1日以降の正当な理由のない自己都合退職では、その後の給付制限が原則1か月です。

さらに、実際の振込は失業認定の後になるため、退職した翌月から必ず生活費を受け取れるわけではありません。離職理由や過去の受給状況などによって扱いが変わる場合もあります。

また基本手当は、働く意思と能力があり、積極的に求職活動をしている人のための制度です。体調が悪く、すぐ働けない場合は同じ前提で受給できません。

受け取れる金額や時期をハローワークで確認するまでは、先ほどの生活費計算から差し引かずに考えるほうが安全です。

退職後の健康保険・年金・住民税も忘れずに

次の会社が決まらないまま退職すると、健康保険は任意継続、国民健康保険、家族の健康保険の扶養などから条件に応じて選び、手続きすることになります。

たとえば協会けんぽの任意継続は、原則として退職前に継続2か月以上の被保険者期間があることなどが条件で、資格喪失日から20日以内の申出が必要です。

20歳以上60歳未満で厚生年金から外れ、配偶者の扶養などにも該当しない場合には、国民年金の加入手続きも必要です。

住民税の支払いも退職と同時になくなるわけではありません。支払方法や退職時期によって一度に必要な額が変わることもあるので、給与担当や自治体へ確認しておきましょう。

先に辞めるか迷ったら、退職を決める前の2週間を使ってみる

「働きながら転職活動をしなければならない」と考えると、今の負担にさらに仕事を足すように感じるかもしれません。

そこで、体調に無理のない範囲で2週間だけ試す方法もあります。

1週目は希望条件を三つ書き、職歴のメモを作り、求人を数件保存するところまで。2週目は応募先を絞り、面接可能な時間帯と有給休暇の残日数を確認します。

その結果、応募まで進められそうなら在職中の活動を続ける選択があります。

反対に、2週間経っても仕事が忙しすぎて何もできないなら、努力不足と考えるのではなく、勤務調整や退職時期を具体的に検討する段階かもしれません。

ただし体調が明らかに悪化している人は、2週間試す必要はありません。休養や受診など、今すぐ必要な対応を優先してください。

まとめ|「忙しいから退職する」前に、時間と生活費を分けて考えよう

毎日残業があると、転職するためには先に会社を辞めるしかないと思いがちです。

しかし、求人選びと書類の準備は短い時間でも進められます。面接もオンラインや時間外の実施、有給休暇などで調整できる場合があります。

それでも時間が作れないなら、退職後の生活費と公的保険の負担を計算したうえで先に辞めるかを判断しましょう。

今日できることは、退職届を書くことではなく、次の会社で譲れない条件を三つと、今週確保できる時間を一つ書き出すことです。

一方、心身に不調が出ているなら、その順番にこだわらず休養を優先してください。

参考資料

・厚生労働省|年次有給休暇の利用目的と時季変更

・厚生労働省|時間単位・半日単位の年次有給休暇

・ハローワーク|在職中の求職登録

・厚生労働省|雇用保険の基本手当・給付制限

・ハローワーク|基本手当の受給手続と失業の状態

・協会けんぽ|退職後の健康保険

・日本年金機構|退職後の国民年金の加入

・厚生労働省|総合労働相談コーナー

・こころの耳|相談窓口案内

・リクルートエージェント|在職中の面接日程の調整

草尾雄太

中卒・引きこもり8年を経て、ブラック企業勤務、職業訓練、ハローワーク、失業保険、退職代行を実際に経験。
現在はフリーランスエンジニアとして働きながら、「辞めたいのに辞められない」「制度が分からず動けない」と悩む人に向けて、厚労省などの公的データと自身の実体験をもとに、退職・職業訓練・失業保険に関する情報を発信しています。
詳しいプロフィールはこちら / 退職代行を使った体験談

転職・採用