「今の会社を辞めたい。でも次の仕事が見つからなかったらどうしよう」
仕事内容や人間関係に不満があっても、転職先で本当に改善するか分からなければ決断しにくいものです。反対に、働き続けるだけで疲れてしまい、求人を見る余裕がない人もいるでしょう。
心身の健康や安全に差し迫った問題がないなら、退職を決める前に在職中のまま求人と応募先の条件を確かめる方法があります。今の会社で変えられること、次の会社で実現できること、退職後に生活できる期間を別々に考えるのがポイントです。
ただし、体調の悪化やハラスメントなどで勤務を続けること自体が難しい場合は別です。内定が出るまで無理に耐えることを勧めるものではありません。
この記事では、現職に残るための条件と転職先に求める条件を整理し、在職中・内定後・退職後の活動を比較します。最後に「今すぐ何を確認すればよいか」まで決められるようにします。
辞めるか迷ったら、まず3つの進み方を比べよう
転職を考え始めたからといって、すぐ退職を申し出る必要はありません。「辞める・辞めない」の二択にする前に、次の選択肢から考えます。
| 今の状況 | 考えたい進み方 | 先に確認すること |
|---|---|---|
| 今の会社で条件が変われば続けたい | 勤務条件や担当業務の改善を相談する | 誰が判断できるか、改善はいつから可能か |
| 辞めたいが転職先と収入が不安 | 在職中に求人を調べて応募する | 希望条件の求人があるか、選考に進めるか |
| 今の勤務を続けることが難しい | 休職・相談・先に退職する選択も検討する | 健康と安全、休める制度、当面の生活費 |
体調や安全に問題がなければ、現職に残れる可能性を確かめながら転職活動を始めても構いません。相談と応募は同時に進められます。どちらか一つを先に決める必要はないのです。
大切なのは、退職の判断に必要な情報が何かを明確にすることです。
何を変えたいのか、今の職場の事実から整理する
「全部嫌だ」と感じていても、転職先を選ぶ際には何が一番困っているのかを整理する必要があります。まず不満を次の5つに分けてみましょう。
| 分野 | 今起きている事実の例 | 変えたい条件の例 |
|---|---|---|
| 給与 | 毎月の手取りが生活費を下回る | 必要な手取り・基本給を確保したい |
| 仕事内容・成長 | 希望していた業務を担当できない | 希望職種に就き、経験を積みたい |
| 人間関係 | 特定の上司とのやり取りが負担 | 指示や相談の経路を変えたい |
| 時間・休日 | 残業や休日出勤で休息が取れない | 勤務時間・休日の見通しを立てたい |
| 通勤・家庭 | 片道90分かかり送迎に間に合わない | 通勤を短くするか働く場所を調整したい |
これは記入方法の例であり、実在の相談事例ではありません。
次に「どうしても譲れない条件」を3つまで選びます。残りは改善できればうれしい条件として分けておくと、求人を探す際に判断しやすくなります。
例えば「給料は月1万円上げたい」という希望があっても、実際に最も困っているのが長時間労働なら、給与が少し上がるだけでは転職の目的を達成できません。
何が満たされれば働き続けられるのかを、金額・時間・仕事内容など確かめられる言葉にすることが大切です。
「今の会社に残れる条件」と「転職先に必要な条件」は分けて考える
同じ希望でも、現職で改善できるかどうかと転職先で実現できるかどうかは別の話です。
例えば通勤時間が片道90分でつらい場合を考えてみましょう。
今の会社では在宅勤務や時差出勤、勤務地変更で負担が減るかもしれません。一方で応募先が自宅から近くても、入社後の転勤範囲や出社頻度によっては期待したほど改善しない可能性があります。
そこで、次のように「確認できた事実」と「まだ期待しているだけのこと」を分ける表を作ります。
| 変えたい条件 | 現職の事実 | 現職で改善できる根拠 | 応募先の確定条件 | 不明点 | 確認期限 | 残る・転職する懸念 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 通勤を短縮 | 片道90分 | 在宅勤務の可否は未確認 | 未応募のため未確定 | 異動先・出社日数・転勤範囲 | 来週までに質問 | 現職は時間負担/転職先は配属が不明 |
| 残業を減らす | 直近3か月の勤務記録を確認 | 人員補充の予定を確認中 | 求人票の記載だけ | 配属部署の実績・繁忙期 | 面接までに確認 | 改善が続くか分からない |
※表中の状況と期限は架空例です。実際には自分の記録と会社の回答を書き込みます。
現職に残る条件として「残業が月○時間以下になる」「担当業務を変更できる」など3つ書き、転職先に求める条件も別に3つ書いてみてください。
同じ項目が両方に入っても問題ありません。ただし、現職で改善する根拠があるか、応募先で確認できた条件かを混同しないようにします。
現職で改善できるかは、相談先と回答時期で見極める
現職に残れる条件が見えてきたら、改善について相談できる相手を考えます。
仕事内容であれば上司や人事担当者、労働時間であれば勤務管理の担当者、異動であれば人事制度の窓口など、問題に応じて確認先が変わります。
相談するときは「辞めたいです」と切り出す前に、困っている事実と続けられる条件を伝える方法もあります。
現在の勤務時間だと家庭との両立が難しくなっています。週に2日、始業時刻を調整できる制度や別の勤務形態はありますか。実現の可否と、いつ頃までに分かるかを教えていただきたいです。
重要なのは、前向きな返事があったかどうかだけではありません。誰が決定し、どの条件を、いつから変更できるかを確かめます。
「検討する」と言われた段階なら、まだ改善が決まったわけではありません。回答予定日を確認し、その日までは求人探しも並行できます。
現職に伝える内容や時期は職場の状況によって判断してください。すでに強い威圧や嫌がらせがある場合に、同じ上司へ直接交渉することが唯一の方法ではありません。
在職中の転職活動で、希望する条件が本当にあるか確かめる
働きながら求人を探してよいのか迷う人もいますが、退職前から求人検索や求職登録はできます。
ハローワークインターネットサービスの公式FAQでも、在職中の求職登録が可能と案内されています。ハローワークは職業相談や紹介を無料で利用できます。
いきなり退職せず、まずは希望に近い求人を3〜5件集めてみましょう。求人が一件見つかっただけで「転職すれば条件が良くなる」とは判断できません。
比較するときは仕事内容、基本給と手当、休日・勤務時間、勤務地と変更の範囲、必要な経験・資格、勤務開始時期を確認します。
現職の勤務時間を優先しながら選考を受ける場合は、面接日程を勤務時間外や取得できる休暇に合わせて調整します。会社の端末やアカウント、顧客情報などを転職活動に流用しないことも大切です。
求人票に書かれていない配属先の実態も確認する
求人票に「残業少なめ」「研修充実」と書かれていても、実際に働く部署の状況までは分からないことがあります。
面接では次の点を、できる範囲で聞いてみましょう。
- 配属予定の部署には何人いて、誰から仕事の指示を受けるか
- 直近の残業の実績と繁忙期の働き方
- 入社後の指導担当者と研修の進め方
- 勤務地や担当業務が変わる可能性
- 今回の募集が増員なのか欠員補充なのか
面接官の印象がよくても、毎日一緒に働く上司や配属先が同じ雰囲気とは限りません。面接で聞いた説明と、その後の正式な提示条件も分けて記録してください。
実際の配属部署を確かめる質問例は、こちらの記事で扱っています。

求人票は応募先を探すための情報です。採用時に自分へ適用される労働条件は別途確認しましょう。労働契約締結時の条件明示については、厚生労働省が説明しています。
在職中・内定後・退職後では、就職活動の負担がどう違う?
「辞めてから集中して探した方が早いのでは」と思うこともあるでしょう。ただし、退職後の方が必ず早く内定するというわけではありません。
4つの進め方を、時間とお金の面から比較してみます。
| 進め方 | 使える時間 | 収入面の特徴 | 次の確認 |
|---|---|---|---|
| 現職の改善を相談しながら続ける | 現在の勤務が中心 | 原則として勤務収入を維持できる | 改善の回答時期と実施条件 |
| 在職中に求人応募・面接を進める | 面接日程の調整が必要 | 働きながら比較できる | 採用可能性と正式な労働条件 |
| 内定後に退職する | 引継ぎと入社準備が必要 | 収入の空白を見通しやすいが、入社日次第で空白も生じる | 内定先の入社日、現職の退職手続き |
| 退職してから求職する | 求職活動に時間を充てやすい | 次の給与まで現金収入が途切れる可能性がある | 生活費、保険・税金、支援制度の利用条件 |
在職中の応募と内定後の退職は、通常は続いた段階です。まず働きながら探し、条件が合う内定が出てから退職日を決めるという順番も選べます。
反対に、現在の勤務で休む時間も取れない場合は先に退職する選択もあります。ただし、その場合は次の仕事が決まるまでの生活費を事前に確認する必要があります。
退職を伝える時期は、就業規則・雇用契約・引継ぎの状況を確認して決めましょう。内定先には現職の退職手続きが終わる見込みを伝え、入社日をすり合わせます。
退職前に生活費の空白を試算する
次の仕事が決まる前に辞めるなら「貯金が何万円あるか」だけではなく、「給与がない月に何を支払うか」で判断します。
例として、退職時の貯蓄が44万円、毎月の生活費が22万円の人を考えてみます。これは説明のための架空例です。
| 時点 | 生活費だけを引いた場合の残高 | まだ反映していないもの |
|---|---|---|
| 退職時 | 44万円 | 最終給与・退職金の確定額 |
| 1か月後 | 22万円 | 退職後の保険料・税金など |
| 2か月後 | 0円 | 保険料・税金・転職活動費など |
単純計算では2か月分の生活費があります。しかし退職後の健康保険、国民年金、住民税などをまだ含めていないなら、実際に使える期間はもっと短くなる可能性があります。家賃などの生活費にすでに含めている支出は二重計上しないでください。
最終給与や退職金は、勤務先で支給額と支払日を確認できたものだけを予定収入に入れます。転職先からの給与も入社日と給与支払日が分かるまでは確定した入金として扱わない方が安全です。
失業保険(雇用保険の基本手当)も退職した翌日に振り込まれる制度ではありません。受給資格、求職の意思と能力、ハローワークでの手続き、待期や給付制限、失業認定によって入金時期が変わります。病気などですぐに働けない人は基本手当を直ちに受けられる状態とは別に考える必要があります。
参考:ハローワーク「基本手当について」/「雇用保険の具体的な手続き」
まずは退職予定月から3か月先までの入出金予定を並べ、どの月に不足するか確認しましょう。保険料・税金や家計の計算方法は次の記事で詳しく扱っています。

内定後に現職を再評価したときは、決まった条件で比べる
応募先から内定をもらうと、今の職場の良いところが見えて迷い直すこともあります。
そのときは「今の会社が好きか」だけでなく、転職を考えた理由が今も残っているか確認しましょう。
例えば、現職で異動が実際に決まり働き方が変わるなら、判断材料になります。一方で「残ってほしい。待遇を考える」という言葉だけなら、まだ条件が変わったわけではありません。
内定先についても、求人票の希望年収ではなく自分に提示された賃金・勤務時間・配属予定・勤務地などを確認します。回答期限がある場合はその日までに不明点を質問しましょう。
内定が出たあとに残留か転職かで迷う場合の比較は、こちらの記事で説明しています。

体調悪化やハラスメントがあるなら、退職時期の判断より先に相談を
ここまで紹介した「在職中に求人を確かめる」という方法は、現在の勤務を続けられることが前提です。
眠れない状態が続く、出勤すると体調が悪化する、暴言や威圧を受けているなどの事情があるなら、収入を維持するために無理を重ねる必要はありません。
まず医療機関や職場の相談窓口に相談し、休暇・休職の制度や安全に働ける方法を確認してください。社内で相談しにくいときは社外の窓口も利用できます。
厚生労働省の総合労働相談コーナーは、配置転換や労働条件、いじめ・嫌がらせ、パワハラなどの労働問題について無料で相談できます。状況に応じて適切な担当部署を案内しています。
先に休んだり退職したりする場合も、利用できる制度と必要な手続きを確認しましょう。退職して休養することと、すぐに求職活動を始められることは同じではありません。
迷ったままでも、今日決められる3つの行動
辞めるかどうかを今日結論づける必要はありません。ただし、何もしないまま数か月たつと現職での問題も転職への不安も変わらないことがあります。
まず次の3つを決めてみてください。
- 残る条件を3つ書く。 例えば「残業時間を減らす」「担当業務を変える」「通勤を短くする」。現職で誰にいつ確認するかも決めます。
- 希望に近い求人を3〜5件比べる。 基本給、勤務時間、仕事内容、勤務地など、譲れない条件を満たすか調べます。求人に書かれていないことは「未確認」と記録します。
- 退職した場合の3か月の収支を出す。 貯蓄、確定した入金、生活費、退職後に必要な保険料や税金を整理し、不足する月がないか確かめます。
例えば「来週までに求人を5件確認する」「月末までに異動の可能性を人事へ尋ねる」という期限を自分で設定します。改善の見込みや求人の条件がそろった時点で改めて判断すればよいのです。
希望職種がまだ定まらない場合は、厚生労働省の「キャリアを見直したい」にあるジョブ・カードやjob tagの自己診断ツールも利用できます。無料のキャリア相談先も紹介されています。
「今すぐ辞めるか」だけを考えるより、何が分かれば判断できるかを決める方が次の一歩につながります。
まとめ|辞めるか迷ったら、退職の決断より先に情報をそろえよう
今の会社を辞めるか迷ったときは、現職への不満だけで退職を決めず、改善の可能性と応募先の条件を比べてみましょう。
在職中なら収入を維持したまま求人を調べ、応募や面接を進められます。条件の合う内定が出てから退職を決める方法もあります。
一方で健康や安全に問題がある人は、在職を続けることを前提にせず、受診や休職、労働相談などを先に検討してください。
まずは「現職に残れる条件」「転職先に必要な条件」「退職後に生活できる期間」を分けて書き出します。確認する相手と日付まで決めておけば、残る場合も転職する場合も根拠のある判断がしやすくなります。
参考にした公式情報
- 厚生労働省「キャリアを見直したい」
- ハローワークインターネットサービス「よくあるご質問(仕事をお探しの方)」
- 厚生労働省「採用時に労働条件を明示しなければならないと聞きました」
- ハローワークインターネットサービス「基本手当について」
- 厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」
※制度・相談窓口の案内は2026年11月5日時点の公式情報に基づきます。個々の雇用条件や求人、生活費は本人の書類と最新の案内で確認してください。


