人事評価が低い理由を教えてもらえない|評価面談で何を確認する?

労働環境

自分なりに頑張って働いたのに、人事評価は思っていたより低かった。上司に理由を聞いても「総合的に判断した」「もっと頑張ってほしい」と言われるだけでは、何を改善すればよいのか分かりません。

評価面談で最初に確認したいのは「どの評価項目が低かったのか」「何を根拠にそう判断したのか」「次回は何を満たせば評価が変わるのか」の3点です。

ただ評価結果に納得できないと伝えるより、基準と実績を照らし合わせる方が話を進めやすくなります。説明を避けられたときの聞き返し方や、人事への確認方法まで整理していきましょう。

人事評価が低い理由を聞くとき、評価面談で確認したい4つのこと

「なぜ私の評価が低いのですか?」という聞き方だけでは、上司が「全体的に判断した」と答えて話が終わってしまう場合があります。

まずは次の4つを聞き、評価のどこに認識の違いがあるのかを確かめましょう。

確認すること 面談での聞き方
評価項目・基準 「今回、どの評価項目が特に低かったのでしょうか?」
目標達成度 「期初の目標と実績を比べて、何が不足していましたか?」
判断の根拠 「その評価につながった仕事や行動の具体例を教えてください」
次回の改善条件 「次回は、いつまでに何ができれば一段階上の評価に近づけますか?」

面談で話し始めるなら、次のように伝えると目的がはっきりします。

今回の評価について、次回に向けて改善したいと考えています。自分では目標に取り組めたつもりなので、評価が低くなった項目と、判断の根拠になった具体的な事実を確認させてください。

上司に評価をすぐ変えてもらうことが目的ではありません。自分の認識と会社の評価が、どこで食い違っているのかを明らかにすることが最初の目標です。

厚生労働省の職業能力評価シートの案内でも、本人と上司の評価を見比べ、認識の差を面談で共有することが行動改善につながると説明されています。これは企業が参考にできる評価方法であり、すべての会社で同じ評価シートを使うという意味ではありません。

目標を達成したのに評価が低いのはなぜ?実績と基準を照らし合わせる

一生懸命働いた実感と会社の評価が一致しないのには、評価する対象が違っている可能性があります。

成果の数字だけでなく、仕事の進め方も評価されていないか

例えば営業職で、売上目標を100%達成したとします。それでも会社が「顧客対応の質」「他部署への引継ぎ」「チームへの貢献」も評価していれば、売上だけで総合評価が決まるとは限りません。

これはあくまで説明のための例です。実際に何を評価するかは、勤務先の評価制度と担当する仕事によって異なります。

「売上目標は達成したと思うのですが、業績評価以外の項目で足りなかった部分はありますか?」と聞けば、成果と行動のどちらが問題になったのかを絞り込めます。

厚生労働省の職業能力評価基準も、知識や技能だけでなく成果につながる職務行動を整理しています。自社の評価項目を確認する際の参考になる考え方です。

評価期間の途中で仕事や目標が変わっていなかったか

期初には「問い合わせ対応の改善」を目標にしていたのに、途中から後輩の教育や別プロジェクトも任されることがあります。

新しい業務に時間を使った結果、当初の目標が十分進まなかったのなら、仕事を追加された時点で目標が見直されたかが重要になります。

「7月から新しい業務を担当しましたが、その分の負担や成果は今回の評価でどのように扱われましたか?」と確認しましょう。

数字で測れない仕事も、担当時期・役割・実際に行ったことを具体的に伝えれば、評価の対象として考慮されたか確かめられます。

「主体性がない」「協調性が足りない」と言われた場合

こうした言葉だけを聞いても、次に何を変えればよいのか判断できません。

「主体性がない」と言われたら、どの案件で提案や判断を求められていたのか。「協調性が足りない」なら、どの連絡や引継ぎに問題があったのかを聞きます。

具体的な出来事が示されたら、自分の記録とも比べてみましょう。相手の指摘が正しい部分は改善点として受け止め、事実と違う部分は「その日は事前に相談しています」と時系列で補足できます。

抽象的な評価を、実際の仕事の場面まで戻すことが大切です。

次回の人事評価を上げたいなら、何をどこまで改善すればいい?

低い評価の理由が分かったら、次は「気をつけます」で終わらせないようにしましょう。

例えば「報告が遅い」と指摘されたとします。本人は報告回数を増やしたつもりでも、上司は「問題が起きてからでは遅い」と考えているかもしれません。

その場合は「進捗を週1回共有し、納期の遅れが見込まれた時点で当日中に相談する」といった行動案を示し、職場に合った水準かどうか確認する方法があります。

この頻度や期限は一例であり、会社の決まりではありません。大切なのは、本人と評価者が同じ意味で理解できる目標にすることです。

面談では「その行動ができていれば、次の評価で改善したと判断してもらえますか?」まで確認しましょう。

あわせて、次の評価対象期間、確認してもらうタイミング、ほかに不足している項目があるかも聞いておくと、途中で方向がずれにくくなります。

ただし、約束した行動を達成すれば必ず昇給や評価の一段階アップが保証されるとは限りません。相対評価や等級制度などがある場合は、総合評価の決まり方も別に確認しておきましょう。

「総合的に判断した」「評価はもう決まった」と言われたときの聞き返し方

質問しても明確な説明が返ってこないと、これ以上聞きにくくなるものです。そんなときは、相手の回答を否定するより、質問の範囲を一つに絞ると話を続けやすくなります。

「総合的に判断した」と言われたら

「総合評価であることは分かりました。その中で、次回に向けて最も優先して改善すべき項目を一つ教えていただけますか?」と聞いてみましょう。

すべての採点の詳細が出なくても、最優先の改善点が分かれば次の行動を決められます。

「周りの人と比べて」と言われたら

「ほかの方の評価を知りたいわけではありません。自分の等級で期待される水準と、今回不足していた点を教えてください」と確認します。

他人の評価結果を見せてもらう必要はありません。自分に求められた基準を知ることが先です。

「もう決定したから説明できない」と言われたら

「今回の評価を今すぐ変更してほしいというより、次の評価で何を改善するべきか知りたいです。評価基準やフィードバックを確認できる人事の窓口はありますか?」と伝えましょう。

評価の決定権が上司になくても、評価制度の説明や社内の確認先を案内してもらえる場合があります。

面談の前後に何を残す?人事へ確認するときのメール例

面談前には、評価シートや期初に設定した目標を見返し、自分の実績を短く整理しておきましょう。

例えば「4月に担当開始」「6月に納期を前倒し」「8月に追加業務を引き受けた」といった事実です。成果が見える業務報告や納品記録があれば、自分の担当分を確認できる範囲で用意します。

面談が終わったら、聞けた内容とまだ不明な点をメモします。あとから「言った・言わない」にならないよう、認識を確認するメールを送る方法もあります。

件名:今回の人事評価と次回の目標についての確認

お疲れさまです。〇〇です。

今回の人事評価について、次回の改善につなげたいと考えています。

面談では〇〇の項目に改善の余地があると伺いましたが、評価の根拠となった具体的な業務や、求められていた水準をもう少し確認させてください。

また、次回の評価期間では、いつまでに何を達成すれば改善したと判断されるのか、目標の設定についてもご相談できれば幸いです。

お忙しいところ恐れ入りますが、ご確認をお願いいたします。

面談で何も説明されなかった場合は、「〇〇の項目に改善の余地があると伺いました」の部分を「低い評価となった項目と、その根拠を確認できていません」に置き換えてください。

メールを送れば評価の訂正が約束されるわけではありません。それでも、質問した内容や会社からの回答を整理する材料になります。

評価理由を教えてもらえないのは違法?社内規程と開示の範囲を確認

会社が評価の根拠を十分に説明しなかったからといって、それだけで低評価が直ちに無効になるとは限りません。

民間企業の人事評価には、すべての採点理由や評価者のメモを本人へ必ず開示するという一律のルールがあるわけではありません。まず勤務先の人事評価規程、評価シートの取扱い、異議申立ての手順を確認することが現実的です。

評価情報が本人の保有個人データに当たる場合は、個人情報保護法による開示請求が問題になることもあります。ただし、すべての記録を無条件に見られるわけではありません。個人情報保護委員会のFAQも、人事評価に関する情報では業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれなどによる非開示が想定されると説明しています。

まずは面談で説明を求め、次に社内の評価制度や異議申立窓口を確認する。そのうえで必要なら人事担当に開示の方法を尋ねるという順番が分かりやすいでしょう。

評価が低くて昇給やボーナスまで減った場合は、何を確認する?

評価の結果と、それが給与へどう反映されたかも分けて考えましょう。

例えば「今回の評価がCだった」という話と、「C評価になったため賞与が前年より少なかった」という話では、確認する資料が異なります。

賞与なら、会社全体の業績による変動なのか、自分の評価による変動なのか。基本給が下がったなら、賃金規程や雇用契約上、どの条件で減額できる仕組みになっているのかを確認する必要があります。

就業規則には賃金や昇給に関する事項を定める必要があり、労働者が確認できるよう周知することも求められています。厚生労働省「給料のことで就業規則を見たいのですが」でも、就業規則を閲覧できるか会社へ確認するよう案内しています。

また、評価が低いことを理由に会社が自由に基本給を下げられるわけでもありません。労働条件の変更には合意や合理的な就業規則変更などの問題が関わります。労働契約法第8条から第10条も確認しておきましょう。

賃金の計算方法に疑問があるときは、「評価が低い理由」と「金額が変わった根拠」を分けて人事・給与担当へ尋ねる方が、回答を得やすくなります。

何度聞いても理由が分からないときは、どこに相談する?

上司との面談で理由が分からなければ、人事担当者に評価項目と運用方法を確認します。会社に異議申立制度があるなら、対象となる評価や申立期限を確認してください。

その際は「何となく不公平に思う」ではなく、「目標達成度の説明がない」「評価期間中に追加された仕事が考慮されていない」「面談で求められた改善点が示されない」というように、確かめたい点を分けて伝えます。

社内で解決できず、低い評価を理由とする不合理な減給や降格、嫌がらせなどの疑いがある場合には、労働組合や外部の相談窓口を利用する方法もあります。

厚生労働省の総合労働相談コーナーでは、解雇や労働条件、いじめ・嫌がらせなど幅広い職場のトラブルについて無料で相談できます。低評価そのものを必ず取り消してくれる機関というわけではないため、評価にどのような不利益が伴ったのかも整理して相談しましょう。

育児・介護休業の利用などを理由に不利益な評価を受けた疑いがある場合は、通常の成績評価とは別の問題です。いつ何を申し出て、誰からどのような発言があり、評価がどう変わったかも記録に残してください。

まとめ|評価に納得できないときは「次に何をすればよいか」を明確に

人事評価が低く、理由も教えてもらえないときは、まず評価項目・目標達成度・根拠となった事実の3つを確認しましょう。

そのうえで、次回の評価期間に何をどこまで改善すればよいのか、上司と具体的な目標を共有することが大切です。

説明が曖昧なままなら、面談の内容を記録して人事の担当者に確認できます。納得できない理由をただ繰り返すのではなく、確認すべき基準と事実を一つずつ明らかにしていきましょう。

参考資料

2026年10月17日時点で、厚生労働省の職業能力評価シート・職業能力評価基準、就業規則の周知、労働契約法、総合労働相談コーナー、および個人情報保護委員会の人事評価情報に関するFAQを確認しています。勤務先独自の評価基準や異議申立期限は、最新の社内規程を確かめてください。

草尾雄太

中卒・引きこもり8年を経て、ブラック企業勤務、職業訓練、ハローワーク、失業保険、退職代行を実際に経験。
現在はフリーランスエンジニアとして働きながら、「辞めたいのに辞められない」「制度が分からず動けない」と悩む人に向けて、厚労省などの公的データと自身の実体験をもとに、退職・職業訓練・失業保険に関する情報を発信しています。
詳しいプロフィールはこちら / 退職代行を使った体験談

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