上司Aからは「今日中に提出して」と言われたのに、上司Bからは「まだ提出しないで」と止められる。どちらに従っても後から注意されると、次に何をすればよいのか分からなくなります。
指示が食い違ったときは、役職が高い人や最後に話した人を機械的に優先するのではなく、その仕事の最終判断を誰がするのか確認しましょう。
判断する人が分からない場合は、二つの指示と期限を見える形にして、直属の上司や案件責任者に調整を依頼します。相手を批判するよりも「このままでは両方の指示を実行できない」と伝えるほうが、話を進めやすくなります。
上司によって指示が違うとき、誰を優先する?
まず確認するのは「その仕事の決定権を持つ人」「二つの指示が本当に両立しないか」「判断をいつまでに必要とするか」の3点です。
例えば、課長から「16時までに取引先へ見積書を送って」と指示され、別のリーダーからは「原価を再確認するまで送らないで」と言われた場合。締切を守ることと、未確認の金額を送らないことは同時に満たせないかもしれません。
こんなときに「課長のほうが偉いから送ろう」と決めるのは早計です。リーダーが内容の確認権限を持っている可能性もあり、反対に最終的な送付判断は課長が担う職場もあります。
| 今の状況 | 最初に取る行動 |
|---|---|
| 案件の決裁者が決まっている | その人に食い違いを伝え、送付可否などの最終判断を求める |
| 直属上司と他部署の上司の意見が違う | 直属上司に共有し、内容と納期を誰が決めるか確認する |
| 一方の指示が後から出た | 変更の指示なのか、別の作業範囲の話なのか確認する |
| 決定者が不明で期限が近い | 双方または指定された責任者へ判断期限を示して相談する |
| 安全・法令・個人情報に関わる | 危険な作業や未承認の外部送信を急がず、所管責任者へ直ちに確認する |
「直属上司の指示がいつでも絶対」「役職が上なら必ず優先」という全国共通の順位表があるわけではありません。会社の職務分掌、決裁ルール、プロジェクトで決めた責任分担が判断の手がかりになります。
人事院の「職場環境改善の手引き」でも、管理監督者が業務の内容や期限、役割分担を明確にし、関係者が認識を確認し合うことの重要性が示されています。これは国家公務員向けの職場改善資料ですが、指示の整理を考える際にも参考になります。
どちらの指示も守れないなら、まず何を伝えればいい?
自分で優先順位を決める前に、二人の話のどこが違うのかを具体的に整理すると、確認が短く済みます。
先ほどの見積書なら「送るか、送らないか」だけでなく「いつ送るのか」「送る前に原価確認が必要なのか」「確認を終える人は誰か」が決まれば、作業を進められます。
ここで役立つのは、指示をした人の発言を長々と説明することではありません。作業・期限・未決定の条件を並べることです。
口頭で聞くなら、例えば次のように伝えられます。
見積書の件で確認させてください。16時までに送付する指示と、原価確認が終わるまで保留する指示をいただいています。下書きはできていますが、送付の判断はどなたにお願いすればよいでしょうか。
「AさんとBさんの言うことが違うので困ります」とだけ言うより、相手が決めるべきことが明確になります。
また、片方が資料の内容を、もう片方が提出期限を指示しているだけなら、両方を満たせる場合もあります。食い違いを対立と決めつけず、まず条件を確かめましょう。
二人の上司に同時に確認するメール例【そのまま使える】
直属上司に確認しても決定者が分からない場合や、二人で情報を共有する必要がある場合は、両者が見られる社内メールやチャットで確認する方法があります。
ただし、取引先情報や人事情報など共有範囲に制限がある内容を、無断で全員へ転送してはいけません。会社の連絡ルールを踏まえ、必要な相手だけに送ってください。
文面には「両方の指示」「現状」「判断してほしいこと」「回答が必要な時刻」を入れます。
件名:【判断のお願い/14時まで】〇〇案件の見積書送付について
〇〇課長、〇〇リーダー
〇〇案件の見積書について、送付前に進め方を確認させてください。
・課長からのご指示:本日16時までに取引先へ送付
・リーダーからのご指示:原価の再確認が済むまで送付を保留現在、見積書の下書きは完成していますが、取引先への送付は行っていません。
送付の可否と最終的に判断いただく方について、本日14時までにご指示いただけますでしょうか。
それまでに確認できない場合は直属上司へ再度相談し、未確認の見積書は送付せず準備を進めます。
よろしくお願いいたします。
この文面なら、特定の上司を「間違っている」と決めつけずに判断を依頼できます。16時の送付期限を守るには14時ごろまでに決める必要がある、と伝えている点も大切です。
二人へ同報しにくい職場では、まず直属上司に「もう一方からこの指示を受けています。どなたを交えて確認すればよいでしょうか」と送りましょう。無理に全員をCCに入れることが正解ではありません。
返事がないまま締切が来たら、どう進める?
指示の確認をしたのに返事がなく、提出時間だけが近づくこともあります。
その場合は、今すぐ進めてよい準備と、許可なしに進めない作業を分けます。 見積書の体裁を整えることはできても、未確認の金額を取引先へ送信する判断までは自分でしない、といった分け方です。
締切前に判断が得られなければ、直属上司や案件責任者へ電話・社内チャットなどで再度連絡します。責任者が不在なら、会社で定めた代理決裁者や上位管理者にも状況を伝えましょう。
短いチャットなら次の文で足ります。
〇〇案件の送付判断について、先ほどメールで確認をお願いしています。16時の提出期限が近いため、14時までに判断いただけない場合は、送付を保留して下書きの準備のみ進めます。代理で判断できる方がいれば教えてください。
一方、普段からその場で決めてよいと任されている作業まで、すべて止める必要はありません。自分に与えられた裁量と、確認が必要な行為を分けて考えます。
人の安全、法律、情報管理に関わる重大な懸念がある場合は、納期よりも必要な安全確認・承認を優先してください。
後から指示が変わったら、何を記録しておく?
「送付してよい」と確認した直後に「やっぱり止めて」と言われる場合もあります。ここで必要なのは、誰の発言が正しかったかを証明することより、いつ何が変更され、仕事にどんな影響が出たかを後から確認できる状態にすることです。
例えば、次のような時系列を社内のタスク管理ツールや業務メモに残します。
- 10:00 A課長から「本日16時までに送付」の指示
- 11:20 Bリーダーから「原価確認まで送付保留」の連絡
- 13:10 A課長が「送付は保留し、確認後に再設定」と判断
- 13:15 関係者へ決定内容を共有。送付期限は再調整中
後から決まった内容だけを残すと、なぜ予定が遅れたのか分からなくなります。元の指示、変更後の指示、判断者、日時、未完了の作業を一緒に保存すると状況を説明しやすくなります。
口頭で変更されたときの確認メール
口頭だけで変更を受けた場合は、その日のうちに短い確認を送ると認識違いを減らせます。
件名:【確認】〇〇案件の送付予定変更について
先ほどの打ち合わせを受け、〇〇案件は本日16時の送付をいったん保留し、原価確認後に改めて送付日時を決める認識です。
私は見積書の修正を進めます。送付再開の判断は〇〇課長からご連絡いただく予定と理解しています。
認識に違いがあればお知らせください。
記録を残す際は、以前の指示を消して上書きするより、変更履歴が分かる方法を使いましょう。社内の情報管理規程にも注意し、機密情報を個人のメールや端末へ無断で移すことは避けてください。
確認しても毎回怒られるなら、誰に相談すればいい?
一度の行き違いなら、その案件の確認で解決するかもしれません。しかし何度も同じことが起こり、指示を確認したこと自体を責められるなら、毎回本人だけで調整するのは限界があります。
そんなときは、直属上司や部門責任者に、「指示を出す窓口と最終判断者を決めてほしい」と相談しましょう。
例えば「先月、二人から送付期限について違う指示を受けた案件が3件あり、確認待ちや作業のやり直しが発生しました。今後は、誰に最終確認を取ればよいでしょうか」と伝える形です。件数は実際の記録に基づいて示してください。
役割や指示経路の調整をお願いすることで、特定の上司への不満ではなく、仕事を滞らせないための提案になります。
なお、指示が違うことだけで直ちにパワーハラスメントになるわけではありません。一方で、人格を否定する暴言や業務上明らかに遂行不可能な要求の強制などは、問題となる場合があります。
厚生労働省は、通常の業務指導とパワーハラスメントを区別して説明しています。暴言や威圧などが続く場合は、社内のハラスメント相談窓口、人事・労務担当者を利用できます。
会社へ相談しても解決しないときは、総合労働相談コーナーでも職場のトラブルについて無料で相談できます。
まとめ|上司のどちらが正しいかを一人で決めない
複数の上司から指示が食い違って届いたら、役職の高さや指示された順番だけで選ぶ必要はありません。まずは、何が両立しないのかを整理し、その仕事を最終的に判断する人へ確認しましょう。
特に重要なのは、判断する人・回答期限・確認できるまで進める作業を明らかにすることです。
指示が決まった後は、変更前後の内容と日時も残しておきましょう。次に同じ状況が起きたときも、何を確認すればよいか判断しやすくなります。
参考資料
- 人事院「職場環境改善の手引き」:業務指示の明確化、期限・役割分担の共有(31ページ。国家公務員向けの職場改善資料)
- 厚生労働省「職場におけるハラスメントの防止のために」:業務指導とハラスメントの違い、会社の相談体制
- 厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」:職場トラブルの相談先
情報確認日:2026年10月17日。具体的な指示権限や決裁手順は、勤務先の規程・職務分掌・案件ごとの取り決めを確認してください。


