機械研削の特別教育を受けた人は自由研削も免除できる?科目省略の条件と確認

資格証明・技能講習の共通手続き

「前の工場では平面研削盤のといし交換をしていた。今度はディスクグラインダーのといし交換を任されたけれど、特別教育をもう一度受けるの?」

機械研削の特別教育を修了しただけで自由研削の教育が一律に免除されるわけではありません。今の勤務先が自由研削の各科目について十分な知識と技能があると認めれば、その科目の教育を省略できます。判断に必要なのは前の講習で学んだ内容と、今の仕事で使う機械や担当する作業です。

手元に修了証があれば、まず「機械研削用」「自由研削用」のどちらかを確認してみてください。「研削といし」とだけ書かれている場合は当時の科目表が手がかりになります。ここからは修了証のどこを見て、会社に何を伝えれば受ける科目が分かるのかを順に説明します。

機械研削と自由研削は何を学ぶ?科目と時間の違い

研削といしの取替えや取替え時の試運転は労働安全衛生規則第36条第1号の対象です。この業務の特別教育は機械研削用と自由研削用の二つの課程に分かれています。平面研削盤や円筒研削盤を担当していた人が携帯型のディスクグラインダーを担当するなら、確認するのは自由研削用の課程です。

下の表は安全衛生特別教育規程第1条・第2条の科目と最低時間を比べたものです。両方にある科目でも、研削盤やといしが変わると学ぶ範囲が変わります。

教育の項目 機械研削用(第1条) 自由研削用(第2条)
機械・といし・取付け具等の知識 4時間。機械研削用の研削盤やといしの構造・表示・取付け具など。研削液も含む 2時間。自由研削用の研削盤やといしの構造・表示・取付け具など
取付け・試運転の知識 2時間。機械研削用の設備とといしの組合せ、取付けや試運転について学ぶ 1時間。自由研削用の設備とといしの組合せ、取付けや試運転について学ぶ
関係法令 1時間。労働安全衛生法・同施行令・同規則の関係条項 1時間。同じ法令のうち業務に関係する条項
学科計 7時間以上 4時間以上
実技 3時間以上。機械研削用といしの取付けと試運転 2時間以上。自由研削用といしの取付けと試運転
合計 10時間以上 6時間以上

機械研削の実技を3時間受けた人でも、そこで使ったのが平面研削盤だけならディスクグラインダーの取替え時の実技を受けたことにはなりません。学科も同じです。といしの表示を読むことを学んでいても、自由研削用のといしと取付け具についてどこまで学んだかは受講内容を見て確かめる必要があります。10時間と6時間の差で「上位の教育を終えた」と判断することはできません。

そもそも自分がといしを交換するのか、交換されたものを使うだけなのか分からない方は、先に担当作業から教育の要否を確認しておきましょう。

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省略を決めるのは今の勤務先。判断は科目ごとに行う

労働安全衛生規則第37条では、事業者が十分な知識と技能があると認めた労働者について、該当する科目の教育を省略できるとしています。全部を省略できるのは必要な全科目についてその判断ができるときです。判断できたのが一部なら残りの科目の教育を行います。

たとえば前の講習で自由研削にも関係する法令を学んでいたとしても、その場で「法令の1時間は済み」と決まるわけではありません。今の事業者が当時の講習範囲と今の業務に関係する条項を照らし合わせ、本人にその知識があるかを判断します。同じように、昔の業務でといし交換をしていたなら、どの機械で何を担当したかによって実技の判断に使える資料が変わります。

修了証は以前の教育を示す資料です。発行した講習機関には当時の科目や実技の有無を確認できます。省略を判断するのは現在の事業者なので、日程を予約したり交換を始めたりする前に、会社の安全衛生担当者や教育担当者へ資料を見せましょう。自由研削から機械研削へ担当が変わる場合も、新たに担当する側の科目を基準に同じ考え方で確認します。

前職の修了証と経験をどう伝える?用意する資料

最初に修了証の名称と受講日、実施者を確かめます。区分や学科・実技の内訳が分からなければ、受講した当時の案内やカリキュラムを添えてください。今公開されている同名講座の案内しか手元にないときは、実施者に当時も同じ内容だったかを尋ねると確認が進みます。

  • 教育の区分と実施日。修了証や受講記録に書かれた課程名・実施者・受講日を控える。
  • 受けた科目と実技の範囲。科目表や時間割で学科と実技それぞれの科目名・時間・実技で使った機械を確認する。学科のみを外部で受けたなら、実技を社内で受けた記録も探す。
  • 実際に担当した作業。職場・時期・機械の名称を挙げ、といしを使った加工、取替え、取替え時の試運転のうち自分が担当した作業を伝える。前職が出せる範囲で教育記録や業務内容を示す書類があれば添える。
  • 今の仕事で任される作業。機械の名称や型式、使うといしの区分、取替えと試運転を誰が担当するのかを職長に確認する。

修了証が見つからなくても、前の勤務先や講習機関に受講時期と当時の所属を伝えれば、記録を照会できることがあります。「修了証の再発行はできますか。難しければ受けた区分と科目、学科・実技それぞれの時間が分かる資料はありますか」と聞いてみてください。労働安全衛生規則第38条で事業者に義務付けられている教育記録の保存は3年間です。それを過ぎても資料が残るかは実施者に確認が必要です。資料が得られなければ、その旨と覚えている作業の範囲を会社に伝え、確認できる科目から判断してもらいます。

会社に伝える例「前職で機械研削用の特別教育を修了し、平面研削盤のといし交換と交換後の試運転を担当しました。新しい担当はディスクグラインダーのといし交換です。修了証と当時の科目表を持っています。自由研削の科目ごとに確認して、追加で受ける科目と日程を教えていただけますか」

受講歴や経験が違うと、会社はどこを確認する?

前職の経験がどこまで判断に使えるかを、三つの架空例で比べてみましょう。

Aさんは機械研削の修了証があり、平面研削盤で交換していた

Aさんが前職で担当していた取替え・試運転は平面研削盤だけです。現在の会社は機械研削の科目表から、たとえば法令の範囲を自由研削の科目と照合できます。一方で、自由研削用のといしやディスクグラインダーの取付け具に関する知識と実技は、その資料だけでは十分に確認できません。会社が法令のみ省略できると判断し、ほかの科目をすべて残すなら、追加教育は学科3時間以上と実技2時間以上です。法令を含めてどの科目も省略しない場合は学科4時間以上と実技2時間以上です。

Bさんは別の職場で自由研削の学科と実技を終えていた

Bさんは今の仕事と同じ自由研削用の課程を修了済みで、記録から学科4時間・実技2時間の内容を確認できました。今の事業者が各科目について十分な知識と技能があると認めれば、全科目を省略できる場合です。実技の記録が別紙なら学科の修了証と一緒に出しましょう。教育を省略できると分かった後は、配属先で使う機種や作業分担について職長から説明を受けておくと、誰が取替えと試運転を担当するのかが明確になります。

Cさんは金属加工の職業訓練を受けたが、科目表が手元にない

Cさんの修了証には「金属加工科」とあり、研削を習った記憶もあります。この段階では、といしを使った加工を習ったのか、自由研削用といしの取替え・試運転まで実技で習ったのかが分かりません。訓練校へ当時の科目名・時間・実習内容を確認します。職業訓練は省略判断の資料になり得ますが、訓練の名称だけで不足分は決まりません。資料を取り寄せても確認できなかった科目は、会社が必要な教育を手配します。

会社は省略する科目と追加教育を作業開始前に確定する

受け入れる会社では、自由研削の学科3科目と実技をそれぞれ1行にすると判断しやすくなります。以前の教育と照合した範囲、実務経験や面談などで判断した理由、追加教育が必要なときはその科目・時間・担当を残します。

次はAさんについて会社が法令のみ省略できると判断した場合の記入例です。社内で判断を引き継ぐための例で、全国共通の法定申請書ではありません。

自由研削の科目 確認した資料と判断の理由 判断・追加教育
機械・といし・取付け具等の知識 前の科目表は機械研削用。自由研削用の機械や取付け具に関する十分な知識を確認できなかった 学科2時間以上
取付け・試運転の知識 前の学科は平面研削盤を前提としており、対象となる自由研削用の設備の知識を確認できなかった 学科1時間以上
関係法令 当時の教材で範囲を照合し、面談で自由研削の取替え等に関係する現行条項への理解を確認した 省略
実技 本人の説明と実技記録で、経験は機械研削用といしの取替え・試運転だったと確認した 実技2時間以上

この表に労働者の氏名、判断担当者と判定日、追加教育の実施予定日を添えます。実際に特別教育を行ったときは、事業者が受講者・科目等の記録を作成して3年間保存します。省略の資料も教育の記録と一緒に確認できるようにしておくと、配属時に何を根拠に判断したかを説明しやすくなります。

外部の講習を利用するなら、追加教育が必要な科目だけを受けられるかを申込み前に講習機関に確認します。たとえば中小建設業特別教育協会は逆方向の「自由研削を修了して機械研削を受ける場合」について、同協会では受講時間を短縮していないと案内しています。会社の科目省略の判断と、外部講習が科目別の受講を受け付けるかは別々に確認しましょう。必要な科目を社内で実施する場合は、講師や記録の準備についてこちらの記事で確認できます。

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科目の対応や規則の解釈が分かれそうなら、事業場を管轄する労働基準監督署の安全衛生の担当窓口に相談します。「機械研削の修了証があります」だけで問い合わせるより、以前の科目表と担当していた機械、今の作業、判断がつかない科目まで示すと相談の論点が伝わります。交換と交換時の試運転を始めるのは、会社が省略する科目を判断し、必要な追加教育を終えた後です。

参考資料

2026年11月18日時点の法令・公表資料に基づいています。