「転職したい」と思って毎日求人サイトを開いているのに、応募したい会社が見つからない。
今の仕事を続けるのはつらい。でも、給料や休日を妥協してまで転職するのも違う気がして、求人を保存するだけで終わっていませんか。
そんなときは、希望条件を全部下げるのではなく「絶対に必要な条件」と「できればかなえたい条件」を分けることから始めましょう。
そのうえで、職種・勤務地・待遇のうち一つだけ検索条件を変え、応募できそうな求人が増えるかを比べます。転職で解決したい問題まで我慢する必要はありません。
応募したい求人がないときは、必須条件と希望条件を分ける
求人が見つからない人ほど、希望をすべて検索条件に入力していることがあります。
たとえば「事務職・家から30分以内・土日祝休み・年収350万円以上・残業なし」をすべて必須にすると、一つでも当てはまらない求人は最初から表示されません。
ただし、条件を減らすことが正解とは限りません。子どもの迎えがある人の退勤時間や、生活費に必要な収入は簡単に譲れないためです。
まずは希望を次のように整理してみましょう。
| 項目 | 必須条件の例 | 希望条件の例 |
|---|---|---|
| 仕事内容 | これまでの事務経験を生かせる | 一般事務という職種名に限定したい |
| 勤務地 | 自宅から片道45分以内で通える | 同じ市内や最寄り駅周辺がよい |
| 収入 | 家計を維持できる給与の下限 | 今より年収を50万円上げたい |
| 休日・時間 | 家庭の事情で日曜日は休める | 祝日もすべて休みたい |
これはあくまで記入例です。家計や健康状態によっては、土日祝休みやリモート勤務そのものが必須になる人もいます。
「なぜその条件が必要なのか」を説明できるなら、無理に希望へ移さなくて大丈夫です。
反対に「なんとなく今と同じ職種がいい」「近ければ近いほどいい」という条件は、求人の内容を見てから判断できるかもしれません。
年収の下限が決まっていない人は、家賃や食費など毎月の支出から必要な手取りを計算してみてください。求人票の年収や月給は通常、税金・社会保険料が引かれる前の金額なので、手取りと同じものとして比べないことが大切です。
求人が「出てこない」のか「出てくるけれど応募したくない」のかを分ける
同じ「応募したい求人がない」でも、原因によって見直す場所は変わります。
検索しても求人がほとんど出ない場合
職種名や勤務地を狭く指定しすぎている可能性があります。
いったん「残業なし」「未経験歓迎」「駅徒歩5分以内」などの追加条件を外し、必須条件だけで検索し直してみましょう。
そこで求人が増えるなら、どの条件が候補を減らしていたのか確認できます。増えなければ、職種の呼び方や検索する地域、求人媒体そのものを変える必要があるかもしれません。
求人は出るのに、どれも魅力を感じない場合
この場合は検索件数を増やす前に、見送った理由を確かめたいところです。
直近の求人を5件ほど見返して「給与が低い」「仕事内容が違う」「転勤が心配」「求人票だけでは分からない」と理由を記録してみてください。
「給与が低い」が大半なら、職種より待遇の見直しが先です。逆に待遇は悪くないのに仕事内容が気になるなら、探す職種を変える余地があります。
条件に合う求人があっても不安で応募できない人は、検索条件ではなく情報不足が原因かもしれません。その求人をすぐ除外せず、確認したい点を一つ書き出してみましょう。
職種・勤務地・待遇はどこから見直せばいい?
おすすめなのは、一度に変える条件を一つに絞ることです。すべてを緩めると求人は増えても、何が改善につながったのか分からなくなります。
職種名だけで絞っているなら、担当業務から探し直す
一般事務の求人ばかり探している人でも、受発注入力や資料作成、社内調整などの経験を生かせる仕事は「営業事務」「総務アシスタント」「受発注管理」など別の名称で掲載されていることがあります。
もちろん、名前が似ていても同じ仕事とは限りません。営業事務なら顧客対応や納期調整が多い場合もあります。
そこで職種名を広げるときは、求人の「仕事内容」を読んで、今まで担当した業務と、今後やりたくない業務をそれぞれ照らし合わせましょう。
別の職種を探す手掛かりがほしいときは、厚生労働省のjob tag(職業情報提供サイト)で仕事内容や必要なスキル、関連する職業を確認できます。厚生労働省の案内でも職業情報の活用方法が紹介されています。
勤務地を狭めているなら、地名ではなく通勤時間で考える
「自宅と同じ市内」だけで探していると、隣の市にある通いやすい会社を見落とすことがあります。
市区町村や駅名を少し広げ、家を出てから職場に着くまでの時間で判断してみましょう。乗り換え、徒歩、朝の混雑まで含めた時間で比較すると現実的です。
ただし、今の勤務地が近いだけでは十分ではありません。求人票には入社直後の就業場所だけでなく、将来の配置転換などを含む「就業場所の変更の範囲」を示す必要があります。転勤できない事情がある人は、この欄も確認してください。
参考:ハローワーク新潟「求人票に明示する労働条件が新たに3点追加されます」
給与や休日が合わないなら、表面の数字だけで判断しない
年収や月給の希望を下げる前に、求人ごとの内訳を比べてみましょう。
同じ月給28万円でも、固定残業代を含む求人と含まない求人では、基本給や想定する働き方が違う場合があります。賞与込みの想定年収だけで比べず、基本給、手当、残業時間、賞与の条件を確認することが大切です。
休日も「年間休日120日」という数字だけでなく、毎週の休みがいつなのか、自分に必要な曜日に休めるかを見てください。
たとえば日曜日の休みが必須なら、年間休日が多くても日曜勤務のある会社は合いません。反対に祝日勤務は問題ない人なら、土日休みを維持したまま探せる会社が広がる可能性があります。
収入や休日を見直すのは、転職しても生活や健康に無理が出ないと確認できた場合だけにしましょう。
気になる求人が見つかったら「応募・確認・見送り」の3つに分ける
条件を整理しても、希望をすべて満たす求人ばかりになるわけではありません。
そんなときは満点の求人かどうかではなく、必須条件を満たしているかで分けると判断しやすくなります。
| 求人の状態 | 判断 | 次にすること |
|---|---|---|
| 必須条件は満たし、希望条件が一部合わない | 応募候補 | 仕事内容と条件を比較して応募を検討する |
| 必須条件を満たすか求人票から分からない | 確認待ち | 企業や紹介担当者に具体的に質問する |
| 必須条件を明らかに満たしていない | 見送り | 無理に応募せず、検索条件を見直す |
たとえば希望年収が380万円で、生活上必要な下限が320万円だとします。仕事内容と通勤条件が合う年収350万円の求人なら、希望に届かなくても応募候補にはなります。
一方、下限の320万円に届くか分からない場合は、月給の内訳や賞与の条件を確認するのが先です。
経験年数についても「必須」と「歓迎」を区別しましょう。「経験3年以上必須」とある場合と「経験3年以上歓迎」とある場合では、求人側の求め方が異なります。自分の担当業務を説明できるかも含めて判断してください。
求人の説明に足りない情報があれば、次のように尋ねられます。
求人を拝見し、応募を検討しています。勤務地について、入社直後の配属先と将来的な異動・転勤の範囲を教えていただけますでしょうか。
質問したからといって採用や希望条件の実現が保証されるわけではありません。それでも、分からないまま応募を諦めるより判断材料が増えます。
なお、求人票は労働契約書そのものではありません。採用が進んだ際は、実際に明示される賃金や労働時間などの条件をあらためて照合しましょう。
参考:厚生労働省「求人誌の条件と実際の条件が違っていた場合」
毎日求人サイトを見るだけで変わらないなら、探し方も変える
同じサイトで同じ条件を入力していれば、見つかる求人も似たものになりがちです。
そこで一度、次のように探し方を変えてみてください。
- 今の条件で検索し、応募を検討できる求人が何件あるかを記録する。
- 職種だけを広げ、他の条件はそのままで比較する。
- 元の条件に戻して、今度は勤務地だけを広げる。
- 最後に給与や休日の「希望条件」だけを調整する。生活上の必須条件は残す。
大事なのは検索結果の件数ではなく、本当に応募を検討できる求人が増えたかです。100件表示されても必須条件に合う会社がなければ、探し方を改善できたとはいえません。
求人サイトだけで候補が出ない場合は、ハローワークの求人情報や企業の採用ページも確認してみましょう。紹介会社を利用するなら、希望する条件と絶対に譲れない理由を担当者に伝えることが役立ちます。
気になる会社ができたら、厚生労働省のしょくばらぼで働き方や採用状況などの公開情報を調べられます。掲載情報の有無や更新時点には差があるため、最終的には企業へも確認しましょう。
新着求人の確認日を決めておく方法もあります。毎日何度も眺め続けるより、求人が増えたか、条件を変えて応募候補が見つかったかを定期的に振り返るほうが次の行動につながります。
条件を見直しても求人がないなら、無理に転職を決めなくていい
職種を広げ、勤務地も通える範囲で探した。それでも生活に必要な給与を満たす求人がないこともあります。
その場合は、今の地域と経験で希望を満たす募集が現時点では少ない可能性があります。「自分が高望みしている」と決めつける必要はありません。
在職中であれば、生活に必要な条件を守りながら求人を探し続ける選択もあります。急いで転職する必要がある場合でも、収入が途切れる影響と今の職場に残る負担を分けて考えましょう。
別の職種へ進みたいなら、すでに持っている経験を生かせる仕事と、新たな知識や資格が必要な仕事を分けると準備しやすくなります。資格を取れば必ず希望の求人が見つかるわけではないので、先に実際の応募条件を確かめることが大切です。
反対に、今の職場で健康や安全を損なっているなど、転職を急ぐ理由がある人は、求人が見つかるまで無理に働き続けることだけを前提にしないでください。休養や相談先の利用も含めて考える必要があります。
まとめ|応募先が見つからないときこそ、条件を一つずつ動かそう
応募したい求人がないとき、最初にやるべきことは希望を全部捨てることではありません。
生活や家庭のために必要な条件を残したうえで、職種名・勤務地・希望年収などを一つずつ変えてみましょう。そして、表示された求人数ではなく「必須条件を満たして応募を考えられる求人」が増えたかを確認してください。
今日できることは、見送った求人を5件だけ見返し、その理由を「必須条件に合わない」「希望と違う」「情報が足りない」に分けることです。そこから、次に変える検索条件が見えてきます。


