酸素欠乏危険作業主任者と酸素欠乏・硫化水素危険作業主任者はどっち?作業場所と講習の選び方

建設・配管・空調の仕事と資格

「酸欠の作業主任者講習を受けてほしいと言われたけど、2種類あるのはなぜ?」 「マンホールやタンク内の仕事なら硫化水素の講習まで必要なの?」

設備管理や配管工事、下水処理場などで働く人の中には、このように迷っている方もいるでしょう。

酸欠関係の技能講習には「酸素欠乏危険作業主任者技能講習」と「酸素欠乏・硫化水素危険作業主任者技能講習」があります。

第一種酸素欠乏危険作業の主任者にはどちらの技能講習の修了者も選任できます。一方、第二種酸素欠乏危険作業の主任者には硫化水素を含む後者の技能講習が必要です。

また一般作業者に実施する「酸素欠乏・硫化水素危険作業特別教育」は作業主任者になるための技能講習とは別です。

この記事では第一種と第二種の見分け方を説明します。講習内容・実技・受講時間・費用まで比較するので、会社から受講を指示された方は現場の作業計画と照らし合わせてください。

酸素欠乏危険作業主任者と硫化水素を含む講習はどっちが必要?【比較表】

最初に講習と担当できる役割を整理しましょう。

比較項目 酸素欠乏危険作業主任者技能講習 酸素欠乏・硫化水素危険作業主任者技能講習 酸素欠乏・硫化水素危険作業特別教育
主な受講対象 第一種作業の主任者になる人 第一種・第二種作業の主任者になる人 危険作業に従事する一般作業者
第一種作業の主任者 選任できる 選任できる 選任できない
第二種作業の主任者 選任できない 選任できる 選任できない
法定講習の時間 学科9時間+実技3時間 学科11.5時間+実技4時間 第二種向けは学科5.5時間
主な実技 救急そ生・酸素濃度の測定 救急そ生・酸素と硫化水素の濃度測定 法定の実技科目はない
修了試験 学科・実技 学科・実技 技能講習の修了試験とは別
選び方 第一種のみと確認できたとき 第二種を担当する、または両種の主任者を予定するとき 主任者ではなく作業に従事するとき

ここでいう第一種・第二種とは現場で行う危険作業の法令上の区分です。

単純に「第一種の資格が上級」「第二種の資格が下級」という意味ではありません。

第二種向けの技能講習には第一種で必要な内容も含まれます。ただし第二種の現場に第一種向け技能講習の修了者を作業主任者として選任することはできません。

会社に「酸欠の講習を受けて」と言われたら、作業場所の区分と担当する役割の両方を確かめましょう。

第一種と第二種の酸素欠乏危険作業は何が違う?

酸素欠乏症等防止規則第2条では、酸素欠乏危険作業を第一種と第二種に区分しています。

第二種は法律で指定された硫化水素中毒の危険を伴う場所などにおける作業です。第一種は酸素欠乏危険作業のうち第二種以外のものを指します。

第一種は酸素欠乏の危険がある指定場所での作業

第一種は労働安全衛生法施行令の別表第6に挙げられた酸素欠乏危険場所のうち、第二種に当たらない場所での作業です。

例えば次のような場所が該当する可能性があります。

  • 長期間使われていない井戸などの内部
  • 地下のケーブルや配管を収容する暗きょ・マンホール・ピット
  • 酸素を消費する物質が存在するタンクや容器の内部
  • 換気の悪い場所で酸素欠乏を生じるおそれのある所定の作業場所

ただし井戸やピットという名称だけで第一種に確定するわけではありません。

過去に海水や汚水が入っていた設備なら第二種に該当する条件があるためです。

労働安全衛生法施行令別表第6のどの号に該当するか、設備資料と作業計画から確認しましょう。

第二種は硫化水素中毒も考慮する指定場所での作業

第二種酸素欠乏危険作業は、酸素欠乏症等防止規則第2条第8号で対象となる場所が定められています。

代表的なものは次のとおりです。

  • 海水が滞留している、または滞留したことのある所定の熱交換器・管・暗きょ・マンホール・ピットなど
  • し尿、汚水、腐泥など腐敗・分解しやすい物質が入っている、または入っていた槽・タンク・管・マンホール・ピットなど
  • 酸素欠乏と硫化水素中毒の双方のおそれがある場所として別途指定された場所

例えば下水道関係の槽や汚泥を扱う設備では第二種の確認が重要になります。

一方で下水処理場に勤めている人が担当する仕事を全て第二種と断定することはできません。

中央監視室での監視、ポンプ設備の外部点検、汚泥槽の内部清掃では作業場所と危険が違います。

実際に立ち入る場所の状態と法令上の分類を、会社の安全衛生担当者に確認してください。

下水処理場の運転監視や汚泥処理、槽内作業の仕事内容を知りたい方は次の記事も参考になります。

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どのマンホールでも第二種というわけではない

マンホールには電力ケーブル用や通信設備用、下水道用などがあります。

同じ形の設備でも中に収められたもの、滞留した水の種類、過去の使用状況で法令上の扱いが変わります。

「マンホールだから第二種」「配管だから第一種」と名称だけで判断しないことが大切です。

会社の作業手順書、設備図面、過去の使用履歴を確認し、安衛令別表第6の該当箇所と照合しましょう。

酸素18%未満・硫化水素10ppm超という基準も確認

酸素欠乏症等防止規則では空気中の酸素濃度が18%未満の状態を酸素欠乏と定義しています。

また硫化水素が10ppmを超える状態も「酸素欠乏等」の定義に含まれます。

第二種作業では酸素と硫化水素の両方を測定・管理することが重要です。

ただしある日の測定結果が正常だっただけで第一種・第二種の法令上の区分が変わるわけではありません。

危険作業の区分は法令で指定された場所を基準に判断します。測定はその現場で安全対策を実施するために必要なものです。

作業主任者を選任できる講習は酸欠則第11条で決まる

酸素欠乏症等防止規則第11条では、事業者が選任する作業主任者に必要な技能講習を定めています。

現場の区分 作業主任者として選任できる修了者
第一種酸素欠乏危険作業 酸素欠乏危険作業主任者技能講習、または酸素欠乏・硫化水素危険作業主任者技能講習
第二種酸素欠乏危険作業 酸素欠乏・硫化水素危険作業主任者技能講習のみ

第一種と第二種の両方の現場を担当する予定なら、初めから硫化水素を含む技能講習を受ける方法が考えられます。

反対に第一種の現場だけを担当すると確認できている人が、必ず後者の講習を受けなければならないわけではありません。

ただし元請や勤務先が技能講習の種類を指定している場合があります。自分で申し込む前に必要な修了証を確認しましょう。

第一種向け技能講習だけでは第二種の主任者になれない

例えば従来は設備室の所定の第一種作業だけを担当していた人が、新たに腐泥のあるタンク内部の作業を監督するケースを考えましょう。

後者が第二種に該当する場合、第一種向け技能講習の修了証だけでは主任者に選任できません。

硫化水素を含む技能講習の修了資格が必要です。

すでに第一種向け技能講習を修了している人には特例講習が案内される場合もあります。実施の有無や条件は講習機関ごとに確認してください。

第二種向け技能講習の修了者は第一種にも対応できる

第二種向け技能講習の修了者は、法令上第一種酸素欠乏危険作業の主任者にも選任できます。

このため担当する現場の種類が今後増える見込みなら、硫化水素を含む講習の受講を会社と相談する価値があります。

ただし講習修了だけで作業主任者への選任手続きが終わるわけではありません。

作業主任者は事業者が現場の業務内容に応じて選任します。本人が修了証を持っているという理由だけで、どの現場でも主任者として作業できるわけではありません。

主任者向け技能講習と作業員向け特別教育は別

「酸素欠乏・硫化水素危険作業特別教育」は名前が似ていますが、主任者の技能講習とは目的が違います。

特別教育は危険作業に従事する人が対象

酸素欠乏症等防止規則第12条では、危険作業に労働者を就かせる際に事業者が特別教育を実施する必要があるとしています。

主な学習内容は次のとおりです。

  • 酸素欠乏や硫化水素が発生する原因
  • 酸素欠乏症や硫化水素中毒の症状
  • 空気呼吸器などの使用方法
  • 異常時の退避と救急そ生の考え方
  • その他の災害防止に必要な事項

第二種向けの特別教育の法定時間は合計5.5時間です。

これは作業主任者を選任するための技能講習ではありません。

5.5時間の特別教育を修了しただけでは第一種・第二種どちらの作業主任者にもなれません。

技能講習では測定や指揮の実技を学ぶ

作業主任者の技能講習には学科だけでなく実技があります。

酸素濃度の測定方法と救急そ生を学び、第二種向けでは硫化水素濃度の測定も扱います。

修了試験にも学科・実技があります。

同じ「酸欠の研修」と説明されていても、修了証の正式名称を確認する必要があります。

主任者を置けば作業員の教育は不要になる?

主任者が選任されていることと、作業に従事する労働者の教育は別の要件です。

事業者は作業主任者の選任に加え、必要な特別教育や酸素・硫化水素の測定などの対策を実施します。

なお作業主任者技能講習の修了者については、該当する特別教育の履修を別に求めない取扱いがあります。

ただしその人の資格による業務範囲が第二種まで及ぶかは確認が必要です。

一般作業者の特別教育修了者だけを集めても、必要な作業主任者を配置したことにはなりません。

講習時間・学科・実技を比較

2種類の技能講習はどちらも学科と実技を受けます。

違いは硫化水素中毒に関する知識と測定が含まれるかどうかです。

第一種向け技能講習は学科9時間・実技3時間

第一種向けの科目 講習時間
酸素欠乏症と救急そ生に関する知識 2時間
酸素欠乏の原因と防止措置 3時間
保護具に関する知識 2時間
関係法令 2時間
救急そ生の実技 2時間
酸素濃度測定の実技 1時間
合計 12時間

このほか学科・実技の修了試験を受けます。

単に講義を聞けば修了する制度ではありません。

第二種向け技能講習は学科11.5時間・実技4時間

硫化水素を含む技能講習の科目 講習時間
酸素欠乏症・硫化水素中毒と救急そ生 3時間
酸素欠乏・硫化水素の原因と防止措置 4時間
保護具に関する知識 2時間
関係法令 2.5時間
救急そ生の実技 2時間
酸素・硫化水素濃度測定の実技 2時間
合計 15.5時間

多くの実施機関で学科2日・実技1日という3日間の日程が組まれています。

例えば北海道労働基準協会連合会は15.5時間の講習を案内しています。

学科・実技とも修了試験が必要です。欠席した場合の補講や再受験の取扱いは実施機関によって異なるため、申込み前に確認してください。

受講方法は日程と実技会場も確認

技能講習の受講には実技があるため、学科をオンラインで受けられる場合でも実技まで全て自宅で完結するとは限りません。

会社の受講指定がある場合は次の項目を確認しておきましょう。

  • 受けるべき技能講習の正式名称
  • 学科と実技を受講する会場・日程
  • 修了試験がいつ行われるか
  • 遅刻・欠席・補講の取扱い
  • 修了証の発行時期と会社への提出期限

特に新しい現場への配属日に修了証が必要なら、講習最終日から発行までの日数も確かめてください。

2026年の講習費用は?教材費込みの総額で比べる

技能講習の料金は全国一律ではありません。

講習時間が長いから必ず高額になるとも限らず、実施機関ごとに料金設定が異なります。

酸素欠乏・硫化水素技能講習の料金例

2026年10月時点の公表料金を例に見てみましょう。

実施機関 受講料(税込) テキスト代(税込) 合計
北海道労働基準協会連合会 21,120円 2,310円 23,430円
愛知労働基準協会 15,600円 2,310円 17,910円

どちらも硫化水素を含む作業主任者技能講習の掲載例です。全国共通料金ではありません。

同じ講習でも実施機関で総額が変わるため、講習名だけでなく受講料・教材費・修了証の費用を分けて確認しましょう。

第一種向けの技能講習についても開催日数・受講料・空席は実施機関ごとに確認が必要です。

第一種向け講習を開催していない地域もあるため、第一種の現場だけを担当する場合でも近隣で受けられる講習を比較してください。

特別教育の料金とは比較対象が違う

作業者向け「酸素欠乏・硫化水素危険作業特別教育」では、中小建設業特別教育協会が5.5時間・税込9,515円という受講例を公開しています。

ただしこちらは作業主任者の資格取得のための講習ではありません。

費用が安いという理由で特別教育を選んでも、作業主任者として選任される資格は取得できません。

先に必要なのが技能講習なのか特別教育なのかを確定しましょう。

会社負担・資格取得支援制度を確認する

会社が法律上必要な安全衛生教育を手配する場合は、会社の教育義務と費用負担・受講時間の扱いを確認する必要があります。

業務上の指示として受ける講習は労働時間に当たる場合があります。

一方で転職活動のために個人で取得する場合は、勤務先の費用負担とは別の扱いです。

求人票に「資格取得支援制度あり」と書かれている場合は講習費・教材費・交通費まで対象になるか確認しましょう。

会社の資格取得支援制度の費用負担を確認する方法は次の記事でも詳しく説明しています。

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作業主任者になったら測定・換気・指揮が必要

技能講習を修了することは安全な作業管理の入口です。

作業主任者の役割は修了証を現場へ提出することだけではありません。

酸素欠乏症等防止規則第11条では、事業者が作業主任者に実施させる事項を定めています。

作業開始前などの濃度測定

作業主任者には作業開始前などに必要な濃度測定を行う役割があります。

第二種の現場では酸素に加えて硫化水素の濃度を測定します。

測定器を持っているだけで確認が済むわけではありません。

測定結果の記録や必要な防止措置も含めて、事業者が定めた安全な方法に従うことが必要です。

換気装置と呼吸用保護具の確認

事業者には必要な換気や保護具の措置を講じる義務があります。

原則として酸素濃度を18%以上に保ち、第二種では硫化水素濃度を10ppm以下に保つよう換気することが求められます。

ただし換気できない作業など法律上の例外があり、その場合も必要な呼吸用保護具などの対策が求められます。

濃度の数字だけを見て単独で入場の可否を決めることは危険です。

作業場所の環境、測定方法、保護具、監視体制、救出計画を含めて会社の安全管理手順を確認してください。

救助のために無防備で立ち入らない

酸素欠乏や硫化水素中毒の事故では、倒れた人を助けようとして入った人も被災するおそれがあります。

異常が発生した場合に慌てて中へ入る行動は避けましょう。

会社が定めた緊急連絡・救助手順に従い、必要な呼吸用保護具や救助体制が整っていない状態では危険場所に入らないことが大切です。

技能講習を受けたから一人で危険場所へ立ち入ってよいわけではありません。

申込み前に会社へ確認するチェックリスト

「酸欠の主任者講習を取って」と言われた場合は次の点を確認しましょう。

  1. 現場が酸素欠乏症等防止規則上の第一種・第二種のどちらか
  2. 安衛令別表第6のどの号の場所に該当するか
  3. 実際に入るのは井戸・タンク・ピット・マンホールなどのどこか
  4. 過去に汚水・腐泥・海水などが入った設備ではないか
  5. 自分が作業主任者に選任されるのか、一般作業者として従事するのか
  6. 必要な講習名と修了証の提出期限
  7. 受講費・教材費・交通費・受講時間の会社負担

例えば会社へは次のように質問できます。

今回担当する作業は第一種と第二種のどちらの酸素欠乏危険作業に該当しますか。

作業主任者に選任する予定であれば、必要な技能講習の正式名称を教えてください。

講習費用と教材費の負担、受講日を勤務時間として扱うかも確認したいです。

現場の種類が分からなければ、会社の安全衛生担当者や現場責任者に確認してもらいましょう。

実際の作業場所と主任者に求める役割が分かってから講習を申し込むと、資格の選び間違いを防ぎやすくなります。

酸素欠乏危険作業主任者の講習でよくある質問

第一種の技能講習だけで第二種の主任者になれますか?

なれません。

酸素欠乏症等防止規則第11条では第二種の作業主任者を、酸素欠乏・硫化水素危険作業主任者技能講習の修了者から選任するよう定めています。

第一種向けの修了証しかない場合は、必要な追加講習などを会社と講習機関へ確認しましょう。

第二種の技能講習を受ければ第一種の主任者にもなれますか?

はい。第一種作業の主任者にはどちらの指定技能講習の修了者も選任できます。

ただし実際に作業主任者として選任するのは事業者です。修了証があるだけで自動的に選任されるわけではありません。

作業員向け特別教育だけで主任者になれますか?

なれません。

特別教育は作業に従事する人に必要な安全衛生教育です。

作業主任者になるための資格を得るには所定の技能講習を修了する必要があります。

下水処理場の仕事なら必ず第二種ですか?

下水処理場という勤務先の名称だけでは決まりません。

汚水や腐泥の入った槽など、第二種に該当する指定場所の作業では硫化水素を含む技能講習が必要です。

中央監視室などの通常業務と槽内作業を区別し、実際の作業場所が法令のどこに該当するか確認してください。

技能講習は何日かかりますか?

法定時間は第一種向けが12時間、硫化水素を含む技能講習が15.5時間です。

後者は学科2日・実技1日の3日間で開催されることが多くなっています。

ただし受付日程や時間割は実施機関で異なります。修了試験の時間と欠席時の対応も確認しましょう。

先に特別教育を受ければ技能講習が短くなりますか?

特別教育を受けたことだけで技能講習の科目が自動的に免除されるわけではありません。

法令で定められた科目免除に該当する資格や経歴がある場合は別です。

受講前に現在持っている修了証を講習機関へ提示し、適用できる制度があるか確認してください。

技能講習を修了すれば酸欠現場で単独作業できますか?

講習を修了した事実だけで単独作業が安全になるわけではありません。

作業主任者の選任や測定、換気、監視、呼吸用保護具、救助体制など必要な対策を事業者が整えることが前提です。

安全管理手順を確認せずに危険場所へ入らないでください。

まとめ|第一種・第二種の作業場所と主任者の役割で選ぼう

酸素欠乏危険作業主任者技能講習は、第一種酸素欠乏危険作業の主任者を対象とします。

一方、酸素欠乏・硫化水素危険作業主任者技能講習は第一種と第二種の両方の主任者に対応できる講習です。

第二種の作業主任者になるなら硫化水素を含む技能講習を選ぶ必要があります。

また一般作業者向けの特別教育を修了しても、作業主任者の資格を取得したことにはなりません。

講習を申し込む前に現場の法令区分と自分の担当役割を確認してください。

必要な講習が分かったら学科・実技の日程と費用、修了証の交付時期を勤務先と調整しましょう。

講習修了後も測定・換気・監視などの安全対策が欠かせません。現場の危険を十分に把握してから作業に取り組むことが大切です。

参考資料

※2026年10月26日時点に確認できる法令と講習案内を基にしています。実際の第一種・第二種の判定は作業場所の構造・履歴・関係法令によって異なります。受講料や日程も実施機関により変わるため、申込前に最新情報を確認してください。