「国家試験合格率100%の学校なら、入学した自分も資格を取れる?」
「卒業生の合格率は分かったけれど、入学した人が何人卒業しているのか分からない」
理学療法士・作業療法士・臨床検査技師・診療放射線技師・臨床工学技士などを目指して大学や専門学校を探していると、合格率や就職率の数字が気になりますよね。
ただし国家試験合格率が高いという事実だけでは、入学した学生が順調に進級・卒業し、国家試験の受験資格を得られるかまでは分かりません。
学校を選ぶときは①希望する国家資格の指定課程か、②合格率の分母と人数、③同じ入学年度の卒業状況、④臨床実習と学習支援、⑤卒業までの費用を別々に確認しましょう。
この記事では2026年11月4日時点の厚生労働省・文部科学省の公式情報をもとに、数字の読み方と学校説明会で聞きたい質問を解説します。特定の学校の優劣を断定したり、非公表の退学理由や受験者選抜を推測したりするものではありません。
- 結論|国家試験合格率だけでは学校を選べない
- 希望する資格の指定課程・受験資格を最初に確認する
- 指定課程と学費は同じ募集年度で確認する
- 国家試験合格率の「分母・人数・新卒と既卒」を読む
- 入学した100人と国家試験を受けた80人は同じ分母ではない
- 入学から進級・卒業・受験までの状況を学校へ聞く
- 実習先の多さより、実習内容・指導者・相談先を確かめる
- 国家試験対策だけでなく授業・補習・相談体制を見る
- 留年・休学・再実習と追加学費を含めて学校を比較する
- 就職率100%も「就職希望者・職種・地域」で意味が変わる
- オープンキャンパス・学校説明会で聞く質問12選
- 大学と専門学校を比較するためのチェックシート
- よくある質問
- まとめ|合格率と「入学から卒業まで」を別々に確認しよう
結論|国家試験合格率だけでは学校を選べない
国家試験合格率は学校選びの大切な判断材料です。しかし通常は「受験した人のうち何人が合格したか」という割合です。
一方で進学する人にとって重要なのは、入学から卒業までの勉強・実習・支援の内容と、国家試験まで進める条件です。二つは同じ数字ではありません。
| 学校選びで見るもの | 何を教えてくれる? | 見落としやすい点 |
|---|---|---|
| 国家試験合格率 | 対象となった受験者のうちの合格者の割合 | 新卒のみか既卒を含むか、人数と集計年 |
| 入学からの卒業状況 | 同じ入学年度の学生が標準年限で何人卒業したか | 入学年度と卒業年度を混ぜると計算できない |
| 指定課程・受験資格 | 卒業や所定の修業で希望する国家試験を受けられるか | 学校名だけではなく学科・課程・指定状態を確認 |
| 実習と指導 | 学内・学外の実習をどのように学び切れるか | 実習先数だけでは配置・指導・支援が分からない |
| 費用と続けやすさ | 授業料・実習費・通学・休学時などの負担 | 通常年限を超えた場合の費用 |
合格率100%の表示があっても、その年の受験者が何人かを確認しましょう。数字を比較するときは必ず同じ区分・同じ年度で比べてください。
「就職率100%」も同様です。就職希望者だけを分母としているのか、卒業生全員を分母としているのかで意味が変わります。
希望する資格の指定課程・受験資格を最初に確認する
学校を選ぶときは「医療系だから国家試験を受けられる」と決めつけないようにしましょう。医療資格には資格ごとに異なる受験要件があります。
例えば理学療法士国家試験は、文部科学大臣が指定した学校や都道府県知事が指定した養成施設で所定の期間に必要な知識・技能を修得する経路などが規定されています。
診療放射線技師も指定学校・養成所での修業を要件とする経路があります。大学の学部名が医療系というだけで希望資格の受験資格が得られるとは限りません。
厚生労働省の「資格・試験情報」から目指す資格の国家試験案内を開き、その年の受験資格を確認してください。
| 確認する段階 | 具体的に見る情報 | 学校へ聞くこと |
|---|---|---|
| 希望資格 | 理学療法士・臨床検査技師などの正式名称 | 卒業時に何の国家試験受験資格を得られるか |
| 学科・課程 | 大学の学科、専門学校の学科・昼夜・修業年限 | 自分が出願する課程が指定対象か |
| 指定・養成所の情報 | 厚労省の養成所情報、学校と指定機関の公表資料 | 指定状態と対象の入学年度、変更の予定 |
| 募集の状況 | 最新年度の募集要項・定員・出願資格 | 今年もその課程を募集しているか |
| 国家試験の要件 | 指定課程の修了や所定科目・実習等 | 卒業できない場合、受験資格がどうなるか |
厚生労働省の「医療関係職種養成所情報」は、養成施設からの事業報告をもとに理学療法士・作業療法士・診療放射線技師・臨床検査技師・臨床工学技士などの養成施設を探せる仕組みです。
ただし検索に学校が表示されていても自分が出願する年度の募集があることや、全学科が指定対象であることを保証するわけではありません。募集要項と学科の正式名称まで照合してください。
参考:厚生労働省「資格・試験情報」/厚生労働省「医療関係職種養成所情報」/厚生労働省「理学療法士国家試験の施行」
指定課程と学費は同じ募集年度で確認する
希望資格の受験資格につながる課程だと確認できたら、次に実際に出願する学科・修業年限・キャンパス・入学費用を見比べましょう。
たとえば3年制の専門学校と4年制の大学を比較すると、授業を受ける年数だけでなく臨床実習の時期や通うキャンパスも違うことがあります。
東京都立大学健康福祉学部の受験生向け公式案内では、1年次は南大沢キャンパス、2年次以降は荒川キャンパスで学ぶ流れが紹介されています。これは同大学の例です。すべての学校が同じ形でキャンパスを移るわけではありません。
費用の比較では入学金・授業料に加えて学科固有の教材や実習にかかる費用も確認します。
| 同じ年度で照合すること | 学校の確認資料 | 見落としたくない点 |
|---|---|---|
| 指定課程と募集 | 募集要項・学科案内・指定の確認資料 | 学校名でなく対象の学科・昼夜・修業年限 |
| 入学料と授業料 | 当該年度の納付金表 | 初年度だけでなく卒業予定までの額 |
| 教材・実習関連費 | 教科書・ユニフォーム・機器・実習費の案内 | 授業料に含まれるか別途支払いか |
| 校舎と移動 | キャンパス案内・時間割・実習先 | 学年による通学先の変更 |
| 給付・奨学金 | 学校・自治体・国の制度案内 | 本人と講座の条件、返還の有無 |
「給付金対象の理学療法士学校」と書かれていても、実際に入る課程が教育訓練給付金の指定講座であり本人にも受給資格があることが必要です。
社会人から理学療法士を目指し教育訓練給付金を調べたい人は、次の記事で講座区分と指定期間・負担額を確認できます。講座の指定件数や料金は更新されるため申込年度の検索結果を優先してください。

参考:東京都立大学健康福祉学部「受験生応援ページ」/厚生労働省「教育訓練給付制度 指定講座検索システム」
国家試験合格率の「分母・人数・新卒と既卒」を読む
学校の「国家試験合格率100%」という表示を見るとき、最初に確認したいのは合格者だけでなく受験者の人数です。
国家試験合格率=合格者数÷受験者数×100という計算で確認できます。
たとえば受験者5人で5人が合格しても100%、受験者80人で80人が合格しても100%です。割合は同じですが対象となった人数は大きく異なります。
さらに学校によって新卒者だけの数字を表示する場合と、既卒者を含む数字を示す場合があります。同じ名前の試験でも分母が変わるため比べる条件をそろえましょう。
2026年の理学療法士・作業療法士国家試験の公式結果
厚生労働省が公表した第61回理学療法士・作業療法士国家試験の結果を見てみましょう。これは全国の受験者の結果であり、特定学校の合格率ではありません。
| 国家試験・集計対象 | 出願者 | 受験者 | 合格者 | 合格率 |
|---|---|---|---|---|
| 理学療法士・全体 | 12,951人 | 12,436人 | 11,156人 | 89.7% |
| 理学療法士・うち新卒 | 11,824人 | 11,366人 | 10,782人 | 94.9% |
| 作業療法士・全体 | 5,632人 | 5,426人 | 4,947人 | 91.2% |
| 作業療法士・うち新卒 | 4,978人 | 4,801人 | 4,636人 | 96.6% |
同じ試験でも全体と新卒のみでは合格率が異なります。学校の数値を全国平均と比べる場合は、新卒なら全国の新卒区分を使うなど集計対象を合わせてください。
ただしこの公表結果の出願者数・受験者数・合格者数から、特定の学校へ入学した人の標準修業年限内卒業率は分かりません。
公式出典:厚生労働省「第61回理学療法士国家試験及び第61回作業療法士国家試験の合格発表について」
学校別の合格率を比べる4つの確認
- 何年度・何回の国家試験の結果か
- 新卒者のみか既卒者を含んでいるか
- 受験者は何人で何人が合格したか
- 同じ学科・同じ課程の数字か。複数の資格を合算していないか
複数年の推移を見る場合は「毎年100%」という表示だけでなく、各年の受験人数も確認しましょう。受験者数が少ない年は1人の合否によって割合が大きく変わります。
合格率だけで学校の教育内容・実習・進級支援の質を一つの順位へ置き換えることも避けてください。
入学した100人と国家試験を受けた80人は同じ分母ではない
ここが学校選びで最も混同しやすい点です。
仮にある学科へ100人が入学し、標準修業年限内に80人が卒業したとします。その80人が国家試験を受けて全員合格したなら、国家試験合格率は100%です。
しかし入学した100人が全員標準年限内に卒業したわけではありません。
| 架空の同一入学年度100人の例 | 人数・計算 | 何の数字か |
|---|---|---|
| 入学者 | 100人 | 同じ年度に入学した人数 |
| 標準年限内卒業者 | 80人 | 当該入学者集団の卒業者 |
| 同一集団の標準年限内卒業割合 | 80÷100=80% | 入学した集団の進学継続を考える別指標 |
| 国家試験受験者 | 80人 | 試験を受けた人 |
| 国家試験合格者 | 80人 | 試験に合格した人 |
| 国家試験合格率 | 80÷80=100% | 試験の受験者を分母にした率 |
この表は説明用に作った架空の人数です。実在校の進級率や退学率を示すものではありません。
残る20人が全員退学したとはいえません。留年・休学・転学などさまざまな状況が考えられますが、何人がどの理由に該当するかは資料がなければ分かりません。事情を推測で補わないようにしましょう。
また学校が公表する「今年度の入学者数」と「今年度の卒業者数」は通常異なる入学年度の集団です。この2つをそのまま割って同じ入学年度の卒業率を計算することはできません。
例えば2026年の入学者100人と2026年の卒業者80人を比べても、2026年入学生が80%卒業したという意味にはなりません。入学年度をそろえた追跡情報が必要です。
入学から進級・卒業・受験までの状況を学校へ聞く
国家試験の受験者数を確認したら、入学から卒業まで何人がどの段階に進んだかを学校へ尋ねましょう。
特定の学校が入学者の進級状況を公開していない場合は、無理に数字を作らず「非公表」「要照会」として比較表へ記録します。
| 確認したい数字 | 聞くときの表現 | 注意点 |
|---|---|---|
| 学科別入学者 | 「○年度入学のこの学科は何人ですか」 | 定員ではなく実際の入学者か確認 |
| 進級人数 | 「同じ入学年度の学生は各学年で何人進級しましたか」 | 編入者・復学者の扱いを確認 |
| 標準年限内卒業者 | 「その集団が3年または4年で卒業した人数は?」 | 別年度入学生と混同しない |
| 留年・休学・中途退学 | 「人数と集計区分を教えてください」 | 理由や本人の事情を推測しない |
| 国家試験出願・受験者 | 「新卒・既卒別に何人出願し、何人受験しましたか」 | 合格率の分母と同じか確認 |
| 合格者 | 「学科別・新卒既卒別の合格者数は?」 | 対象年度と人数を記録 |
出願者と受験者が異なる場合もあります。ただしその差だけで卒業判定や学校の受験方針の理由を推測することはできません。説明を求める場合は制度と人数を別に確認しましょう。
文部科学省は「専修学校における学校評価・情報提供について」のページで、令和8年3月改訂の学校評価ガイドラインや情報提供の資料を案内しています。専門学校については学校評価・情報公開のページも確認材料になります。
学校側の情報には学科全体の数値と学校全体の数値が混在することがあります。自分が出願する学科・課程についての資料を確認してください。
参考:文部科学省「専修学校における学校評価・情報提供について」
実習先の多さより、実習内容・指導者・相談先を確かめる
医療技術系の学校では学内での知識・技能の学習に加えて学外の病院や施設で実習を行う課程があります。
実習先が多いことは選択肢の一つですが、「病院が多い」「大学病院と連携」といった言葉だけで学びやすさを判断することはできません。
東京都立大学の公式案内では学科に応じて2~4年次に学外の病院・施設で臨床実習を行い、実習前にOSCE(客観的臨床能力試験)を実施すると説明しています。
これは具体的な学校情報の例です。他校にも同じOSCEや実習の仕組みがあるとは限りません。
| 実習で確認すること | 学校説明会での質問例 |
|---|---|
| 実習の内容 | 「学内・学外でどの実技を学びますか」 |
| 開始時期と期間 | 「何年次に何週間程度の臨床実習がありますか」 |
| 実習先 | 「病院・施設の種類と、配属先の決め方は?」 |
| 移動や宿泊 | 「遠方への実習がありますか。交通・宿泊費は自己負担ですか」 |
| 指導 | 「実習先の指導者と学校教員はどう連携しますか」 |
| 困りごとの相談 | 「実習中に体調や指導について相談する担当は誰ですか」 |
| 事前練習 | 「実習へ出る前にどんな技能確認や補習がありますか」 |
| 再実習 | 「実習を完了できなかった場合の再実習条件と費用は?」 |
社会人の入学者や通学に時間がかかる人は、実習期間に普段のアルバイト・家事・家庭の予定をどこまで調整する必要があるかも確認しましょう。
「日中の授業は通えるが臨床実習期間は別の場所へ毎日通う必要がある」というケースも考えられます。実習先の選び方と必要な移動時間を聞くことが大切です。
参考:東京都立大学健康福祉学部「受験生応援ページ」実習について
国家試験対策だけでなく授業・補習・相談体制を見る
学校の国家試験対策は重要です。ただし入学から卒業までの基礎学習や臨床実習を無理なく続けられるかも確認しましょう。
例えば資格試験の直前だけ手厚い補習があるのか、1年次から質問できる体制があるのかでは学び方が異なります。
学校説明会では次の点を尋ねてください。
- 基礎科目で理解が追いつかない場合の補習や個別面談
- 定期試験に不合格となった場合の再試験・再履修
- 学科の教員・担任・実習担当者の役割
- 学内演習や実技の練習時間と設備
- 国家試験対策を始める学年と参加条件
- 過去問・模試・個別の学習計画の支援
- 病気や家庭事情による欠席・休学の相談先
- 学校外実習で困った場合の報告・相談ルート
「国家試験対策が充実」と書かれていたら、実際に受けられる補習の内容と対象者・時期を確認してください。
特に社会人入学では勉強から離れていた期間や家庭の負担があるかもしれません。ただし学校の支援が自動的に本人の事情へ対応してくれるとは限りません。入学前に学校へ相談する必要があります。
留年・休学・再実習と追加学費を含めて学校を比較する
合格率を見るときに同じくらい大切なのが、標準年限で卒業できない場合の対応と費用です。
例えば3年制の学科なら学費を3年分だけ計算しがちです。しかし必修科目の再履修や休学・復学などが必要になった場合は追加の費用や期間が生じることがあります。
| 確認すること | 学校へ聞く質問 | 費用・期間への影響 |
|---|---|---|
| 留年時の授業料 | 「同じ学年を再履修する場合の授業料と諸費用は?」 | 授業料・施設費・教材費など |
| 休学中の費用 | 「休学中は授業料・在籍料が必要ですか」 | 休学・復学の時期と納付金 |
| 再実習 | 「再実習の条件と学外実習費・交通・宿泊費は?」 | 追加の実習費・移動費・期間 |
| 在学期間の上限 | 「何年まで在学できますか」 | 復学・再履修の計画 |
| 奨学金・修学資金 | 「留年・休学・退学時に貸与や給付はどうなりますか」 | 貸与停止・返還条件等 |
| 国家試験 | 「標準年限で卒業できない場合は受験時期がどう変わりますか」 | 卒業判定と受験資格 |
学校によって再実習の条件や学費の取扱いは違います。入学前に教務と学費・奨学金担当それぞれの説明を確認してください。
看護学校を検討している人は、自治体や病院の修学資金が利用できる場合もあります。ただしこれは通常の給付金とは異なる返済義務を伴う貸付制度です。卒業後に指定先へ勤務することで返還が免除される条件などを確認する必要があります。
看護師の修学資金の貸付額や社会人の利用条件、返還免除の注意点は次の記事で解説しています。すべての医療技術職の学科に同じ制度があるわけではありません。

就職率100%も「就職希望者・職種・地域」で意味が変わる
国家試験合格率と並んで学校が示すのが就職率です。
「就職率100%」を見たら、何人を分母にしているかを確認しましょう。
例えば卒業者80人のうち就職希望者が75人、就職者が75人なら就職希望者に対する就職率は100%です。一方で卒業者全員に対する就職者の割合は別の数字になります。
この例は説明用の架空の人数です。進学した人や就職を希望しない人を失敗として扱う意味ではありません。
また医療技術職を希望する場合は実際に希望する専門職へ就いた人数と、病院以外の企業や進学などの進路も分けて確認しましょう。
| 就職実績で見ること | 学校へ聞くこと |
|---|---|
| 分母 | 卒業者全員か就職希望者か |
| 対象年度 | どの卒業年度の実績か |
| 就職人数 | 何人希望し何人が就職したか |
| 資格を使う職種 | 理学療法士・検査技師など希望職種の就職人数 |
| 勤務先と地域 | 病院・施設・企業などの内訳と地域 |
| 雇用形態 | 正規・非正規など公表可能な内訳 |
| 進学など | 大学院進学など別の進路の人数 |
学校によって公表している項目は異なります。非公表の場合はそのまま記録し、数字を補って比較しないようにしましょう。
オープンキャンパス・学校説明会で聞く質問12選
公式サイトに合格率や学費が載っていても、学び続けられるかは実際の授業と実習・支援によって変わります。
次の質問を学校見学で使ってください。
- 「この学科・課程を卒業すると希望する国家試験の受験資格が得られますか」
- 「来年度の募集人数と課程の指定状態を教えてください」
- 「過去3年の新卒者と既卒者について受験者数・合格者数は何人ですか」
- 「公表の合格率は新卒のみですか。それとも既卒を含みますか」
- 「同じ入学年度の入学者は何人で、標準年限内の卒業者は何人ですか」
- 「留年・休学・中途退学の人数はどの資料で確認できますか」
- 「基礎科目で遅れた学生への補習・学習相談はありますか」
- 「学外実習は何年次から始まり、期間・場所・交通宿泊費はどうなりますか」
- 「実習中に困った場合の相談担当者と再実習の条件は何ですか」
- 「休学・復学・再履修の場合の追加学費と在学可能期間を教えてください」
- 「国家試験対策をいつから行い、参加できる条件は何ですか」
- 「就職率の分母と希望する資格職への就職人数は何人ですか」
学校が回答を公表していない項目は、公開情報では確認できなかったこととしてメモしましょう。回答が曖昧な場合は資料名や学科・年度の定義を尋ねてください。
見学で教員や学生の様子が良いと感じても、その印象だけで学科全体の支援体制や卒業率が分かるわけではありません。自分の印象と書面で確認できた事実を分けて記録することが大切です。
大学と専門学校を比較するためのチェックシート
学校選びで迷ったら希望する学科を2~3校まで絞り、同じ項目を確認して表へ書き込みましょう。
| 比較項目 | 学校A | 学校B | 学校C |
|---|---|---|---|
| 資格名・指定課程・募集年度 | ____ | ____ | ____ |
| 学科・修業年限・昼夜 | ____ | ____ | ____ |
| 国家試験結果の年度・新卒既卒 | ____ | ____ | ____ |
| 受験者・合格者・合格率 | ____ | ____ | ____ |
| 同一入学年度の卒業状況 | ____ | ____ | ____ |
| 授業・補習・個別相談 | ____ | ____ | ____ |
| 学外実習の時期・場所・指導 | ____ | ____ | ____ |
| 留年・休学・再実習の条件 | ____ | ____ | ____ |
| 卒業までの授業料・実習費 | ____ | ____ | ____ |
| 追加費用・奨学金や貸付 | ____ | ____ | ____ |
| 通学・実習先への移動 | ____ | ____ | ____ |
| 就職者数・希望職種への就職 | ____ | ____ | ____ |
| 未確認事項・問い合わせ先 | ____ | ____ | ____ |
「数字を比較できる」「学校に確認が必要」「条件に合わない」を分けると出願先を絞りやすくなります。
例えば合格率が高くても実習先が遠く、毎日の通学が難しいなら無理なく卒業できるか再検討する必要があります。反対に合格率が少し低い学校でも、自分に必要な補習や実習指導があり、費用をまかなえるなら候補となります。
この表で特定校の教育効果を証明できるわけではありません。自分の希望と公開資料・学校の説明を照合するために使ってください。
よくある質問
国家試験合格率100%の学校なら全員が卒業できますか?
いいえ。通常は受験者に対する合格者の割合です。入学した学生が何人進級・卒業したかは別に調べる必要があります。同じ入学年度の標準年限卒業者数を学校へ確認しましょう。
合格率が高いのは、学校が受験者を絞っているからですか?
合格率だけでは判断できません。学校による受験者の選抜の有無や理由を推測しないでください。卒業要件、受験資格、国家試験の出願者・受験者数の関係を事実として確認しましょう。
大学と専門学校の合格率をそのまま比較してよい?
まず資格・試験回・新卒既卒の区分・人数をそろえてください。同じ国家試験でも課程や学生数、入学者の構成は異なります。合格率だけで学校の教育の良し悪しを順位付けすることは避けましょう。
社会人入学でも臨床実習は免除されますか?
社会人経験があることだけで必ず免除されるとは限りません。希望資格の指定課程と必要科目・実習の要件、既修得単位等の扱いを学校へ確認してください。
学校に卒業者数や休学者数を質問してもよい?
学校を選ぶための重要な確認です。何年度・どの学科の人数か、同じ入学年度を追跡した数字かを質問しましょう。非公表の数字について推測で割合を計算しないことが大切です。
就職率100%なら希望する医療職へ就職できますか?
必ずしもそうではありません。就職率は就職希望者を分母としている場合があり、希望する資格職だけの数字とは限りません。就職人数と職種・勤務先・地域を確認してください。
まとめ|合格率と「入学から卒業まで」を別々に確認しよう
医療技術系の学校は国家試験合格率だけでは選べません。受験した人の合格割合に加えて、希望資格の受験資格を得られる指定課程か、入学から卒業まで学び続けられるかを確認する必要があります。
合格率を見るときは新卒・既卒の区分、受験者・合格者の人数、対象年度をそろえてください。入学者が何人卒業したかは別の指標であり、異なる入学年度の人数を混ぜて計算しないようにしましょう。
また臨床実習の時期・場所・指導体制、授業の補習・個別相談、留年・休学・再実習の条件と追加費用も重要です。
出願前には①指定課程と募集年度、②国家試験の分母・人数、③同一入学年度の卒業状況、④実習と学習支援、⑤卒業までの総費用を同じ表で比べてください。
分からない点は学校説明会や教務窓口へ具体的に質問し、公開された事実と未確認の情報を分けて判断することが大切です。
参考にした公式資料
- 厚生労働省「資格・試験情報」
- 厚生労働省「医療関係職種養成所情報」
- 厚生労働省「第61回理学療法士・作業療法士国家試験の合格発表」
- 厚生労働省「理学療法士国家試験の施行」
- 文部科学省「専修学校における学校評価・情報提供について」
- 東京都立大学健康福祉学部「受験生応援ページ」
※公的資料の確認日:2026年11月4日。入学者100人の計算や就職者数の比較例は架空です。特定校の卒業率・実習の安全性・合格率を推定したものではありません。実際の学校情報は出願年度の正式募集要項と学校からの最新回答を確認してください。


