コールセンターで電話に出た途端に怒鳴られた。何度説明しても同じ要求が続き「お前は無能だ」と言われた。そんなとき「この電話を切ってもいいのか」と迷うことがあります。
暴言や脅しを一人で我慢して受け続けることを前提にする必要はありません。 ただし自分の判断でどんな電話も直ちに切ってよいという全国共通のルールがあるわけでもありません。会社が定める対応基準に沿って責任者へ引き継ぎ、必要に応じて注意・終了案内を行うことが基本です。
安全上の危険があるときは、決められた通話時間まで待つのではなく安全確保と応援要請を優先します。正当な苦情の解決と従業員を守る対応は両立させる必要があります。
2026年10月1日からはカスタマーハラスメント対策が全ての事業主に義務付けられています。担当者個人の話術だけに任せず、会社が相談・引き継ぎ・事後対応の仕組みを整えることが重要です。
この記事では厚生労働省の指針と2026年の案内をもとに、今つらい電話を受けているときの初動、上司へ伝える内容、通話終了の考え方、記録・休憩・相談の手順を説明します。
今、暴言を受けているときの対応|一人で判断を抱え込まない
まずは自分の会社で決められた保留・エスカレーション・緊急連絡の手順を確認してください。応対の最中でも管理者に合図を送り、支援を求めることが大切です。
対応の順番を次の表で整理します。
| 電話の状況 | 最初に取る行動 | 注意すること |
|---|---|---|
| 商品や対応に対する通常の苦情 | 事実を確認し、対応できる範囲や確認方法を案内 | 不満があるという理由だけでカスハラと決めない |
| 怒鳴り声や人格否定が続く | 会社の基準に従って管理者へ合図・相談。必要な注意を伝える | 新人や担当者一人に終了判断を押し付けない |
| 同じ要求の繰返し・長時間の拘束 | 説明済み事項を整理し、管理者へ引き継ぎと終了基準を確認 | 一律に何分で切るとは判断しない |
| 脅迫・危害をほのめかす言動がある | 直ちに管理者・警備等へ連絡し、危険の程度に応じて通話終了・警察への相談を判断 | 時間の目安まで待たず安全を優先する |
| 心身の負担が強く対応を続けられない | 交代を申し出て管理者と対応方法を決める | 通話後に休憩や相談が必要なことも伝える |
例えば相手が急に大声を出しても、すぐに反論して声を大きくする必要はありません。説明できる内容を短く伝え、個人攻撃が続くなら管理者へつなぐことを申し出ます。
保留にするか、折返しにするか、責任者へ代わるか、通話を終了するかは会社の対応手順と危険の程度を踏まえて決めます。 会社のルールが分からなければ、その場で支援を呼ぶ方法を確認してください。
正当な苦情とカスハラは「要求の内容」と「言動の態様」で分ける
商品に不良があった、請求額が間違っていた、担当者の案内に誤りがあった。こうした事情を顧客が伝えること自体は通常の苦情や正当な申入れです。
2026年10月施行の厚生労働省の指針では、職場のカスタマーハラスメントは次の3要素を全て満たすものとされています。
- 顧客等による言動であること
- 業務の性質等に照らして社会通念上許容される範囲を超えていること
- その言動により労働者の就業環境が害されていること
電話・SNSなどオンライン上の言動も対象に含まれます。顧客が不満を言っただけでカスハラになるわけではありません。
一方で要求の内容に理由があっても、相手を脅す、人格を否定する、著しく長い時間拘束するなどの態様が問題になることがあります。
| 例 | まず確認する点 |
|---|---|
| 「請求が間違っているので訂正してほしい」 | 請求内容を調査する必要がある正当な申出の可能性 |
| 「担当者は無能だ。名前と住所を教えろ」 | 人格否定や私的情報の要求に該当し得る |
| 「何時間でも電話を切らない。上司を出せ」 | 長時間拘束や執拗な要求の態様、説明済みの内容を確認 |
| 「会社へ行って危害を加える」 | 脅迫等の可能性。安全確保・緊急連絡を優先 |
| 「説明を聞いても納得できないので根拠がほしい」 | 説明不足や調査が必要なこともある。言動だけで即断しない |
これらは判断の入口を示した例です。個々の電話が法的にカスハラ・犯罪に該当するかは事情を踏まえて判断されます。
顧客に正当な権利がある場合や、事業者側に不適切な案内があった場合にも適切な対応が必要です。相手の事情を確認しつつ、許容範囲を超える言動まで担当者が受け続ける必要はありません。
2026年10月から事業主の対策が義務化された
2026年10月1日からは全ての事業主に対し、カスタマーハラスメントを防止するための措置が義務付けられています。
事業主には方針の明確化・周知、相談窓口の整備、発生後の迅速で適切な対応、プライバシー保護や相談を理由とした不利益取扱いの防止などが求められます。
「新人が慣れるまで一人で我慢する」ことを会社の対応方法にしてよいという制度ではありません。会社は誰に引き継ぎ、どのように従業員を守るかを示す必要があります。
事業主に求められる措置の内容と現場での変化については次の記事で詳しく説明しています。

責任者へ替わるタイミング|どの情報を伝えればよい?
電話が長引いてから突然「上司へ代わります」と告げるだけでは、引き継いだ責任者も状況を把握しにくくなります。
暴言が始まった時点や同じ要求が続く段階で、会社のルールに沿って管理者へ早めに相談しましょう。
例えば相手が商品不良を訴えている場合、商品や注文情報の確認と、相手の暴言の状況を分けて記録します。
| 引継ぎ項目 | 管理者へ伝える内容 |
|---|---|
| ① 問い合わせの本題 | 商品不良、請求額、手続きへの不満など |
| ② 事実確認の状況 | 本人確認済みか、注文・契約・説明内容を確認したか |
| ③ 既に案内したこと | 説明した内容、提示した選択肢、対応できない理由 |
| ④ 顧客の要求 | 返金、担当者変更、書面回答、金銭要求など |
| ⑤ 実際の発言 | 確認できた暴言・脅しの言葉。主観的な評価と分ける |
| ⑥ 継続状況 | 通話開始時刻、同じ要求の反復、注意・保留の時刻 |
| ⑦ 安全への懸念 | 危害予告、個人情報を求める発言、対応者の負担 |
| ⑧ 次の対応 | 責任者が代わるか、折返すか、注意・終了案内を行うか |
「すごく怖かった」などの本人の感情を隠す必要はありませんが、記録では実際に何を言われたかを分けると判断に役立ちます。
録音がある場合は会社の録音管理規程に従って確認します。私用スマートフォンで録音データを持ち出したり、顧客情報を個人のSNSやメールへ転送したりしないよう注意しましょう。
相手に伝える交代の案内例
責任者へ引き継ぐときは、社内で承認された言い方を優先してください。次は一般的な文例です。
ご不便をおかけしている点は確認いたしました。担当責任者へ状況を引き継ぎますので、少々お待ちいただけますでしょうか。
折返し対応となる場合は、連絡予定や担当部署を確認して案内します。責任者に確認できていない返金・補償・特別対応を、その場で個人の判断によって約束しないことも重要です。
責任者がすぐに代われない場合も、保留・折返し・対応終了のどれにするか管理者と相談しましょう。「上司が不在だから新人が最後まで受け続ける」と自動的に決める必要はありません。
通話を切っていい?注意・終了案内と判断の流れ
通話終了は「苦情を受けたくないので切る」という判断ではなく、会社が定めたカスタマーハラスメントへの対応方法の一つです。
厚生労働省の2026年の案内は、同じ要求の繰返しや長時間の拘束などに対して、従業員を一人で対応させず管理者へ引き継ぐことや、必要に応じて対応を打ち切ることを示しています。
一般的な対応の流れを整理すると次のようになります。
- 問題の本題を確認:商品・契約・説明など正当な申出には必要な調査を行う
- 対応できる範囲を案内:現在の状況、必要な確認、可能な選択肢を説明する
- 管理者へ相談:人格否定・脅し・執拗な要求などがあれば早期に報告する
- 社内基準に沿って注意:許容できない言動が続く場合の取扱いを伝える
- 管理者の判断と案内:改善しない場合は交代・折返し・通話終了を判断する
- 終了後の記録:発言・注意・終了の経緯と次回対応方針を残す
これは状況を理解するための流れであり、全ての通話で必ずこの順番を踏むという法律上の規定ではありません。
危害を加えるという発言などで緊急の危険がある場合は、注意を何回か行うまで待たず安全確保を優先します。必要に応じて警備担当・管理者・警察への連絡を行います。
暴言が続いたときの注意文例
お問い合わせの内容については引き続き確認いたします。ただし担当者に対する人格を否定するような発言が続く場合、このお電話での対応を継続することができません。通常のご案内を続けさせていただけますでしょうか。
この文例は全ての職場で同じ表現を使わなければならないものではありません。相手の発言と会社の方針に合わせ、必要なら管理者から案内してもらいましょう。
終了を案内する文例
必要なご案内はお伝えし、担当責任者にも確認いたしました。同じご要求と担当者への暴言が続いているため、当社の対応基準に従いこのお電話を終了いたします。今後のお問い合わせについては指定の窓口で対応いたします。
実際に通話を終了する場合は、責任者の承認を要するか、オペレーター自身に一定の終了権限があるかを社内マニュアルで確認してください。
また終了後に別の窓口を案内するかどうかは会社の体制次第です。実在しない窓口を案内したり、個人の連絡先で対応を続けたりしないようにしましょう。
「30分で切れる」は本当?法定の上限時間ではない
カスタマーハラスメントの対応資料には「30分」など時間を示した例があります。しかし全てのコールセンターで30分たてば自由に電話を切ってよいという法律ではありません。
厚生労働省の「あかるい職場応援団」では長時間にわたる対応のルールを具体化する際に、例えば「30分」などの目安を設けることを紹介しています。
ただしその説明も、電話が始まった瞬間から一律に30分を計測し、時間になれば機械的に終了するという意味ではありません。
大切なのは問題の本題に必要な説明をしたか、要求が繰り返されて膠着しているか、どのような言動が続いているかを踏まえて社内の具体的な基準で判断することです。
例えば正当な請求トラブルの調査に時間がかかっている場合、単に30分を超えただけでカスハラと決めるのは適切ではありません。
一方で脅迫など危険性の高い言動があるときは、30分になるまで受け続ける必要はありません。早急に管理者・緊急窓口へ連絡しましょう。
通話終了の目安・注意の回数・判断者は職場によって異なります。応募前・勤務開始時に必ず確認しておくと実際の場面で迷いにくくなります。
通話後の記録・再入電対応・休憩と相談
つらい電話が終わった後も、対応が全て終わったとは限りません。次の入電で同じ説明を一から繰り返さなくてよいように記録を共有します。
例えば以下の項目を応対履歴や社内の報告書にまとめます。
- 通話日時と対応時間、問い合わせの本題
- 確認した事実と説明した内容
- 顧客の要求と実際の発言(可能な範囲で正確に)
- 注意・保留・責任者への相談・通話終了を行った時刻
- 管理者が判断した内容と次回の応対方針
- 担当者の業務への影響と必要な休憩・交代・支援
客観的な事実と自分が感じた負担は分けて記録すると、後で対応を検証しやすくなります。個人の感情を報告してはいけないという意味ではありません。
通話記録や録音ファイルは、会社の情報管理ルールに従って保管してください。顧客情報を私物の端末や個人SNSへ持ち出さないようにしましょう。
上司への報告メール・報告書の具体的な書き方はこちらの記事で確認できます。

同じ顧客から再び電話が来たらどうする?
再入電に備えて管理者が窓口や対応方針を決め、オペレーター間で共有することが大切です。
例えば「次回は責任者が対応する」「同じ説明を繰り返さず、前回の経緯と問い合わせの本題を確認する」「危険な発言が再び出た場合は管理者へ連絡する」といった方針が考えられます。
ただし顧客の事情や苦情の内容が変わった場合まで一律に対応拒否するという意味ではありません。会社が事実を確認し、対応内容を判断します。
負担が強く残る場合は休憩・交代を申し出る
強い暴言や脅迫的な発言を受けた後は、そのまま次の電話へ戻ることがつらい場合があります。
管理者に交代・休憩・振り返りの時間を相談してください。職場の相談窓口や人事、産業保健スタッフ等につなぐ方法もあります。
厚生労働省の現行指針は相談窓口の整備、事実確認、被害を受けた労働者への適切な配慮、相談者のプライバシー保護などを事業主に求めています。
「相談したら評価が下がるから我慢するしかない」と考える前に、会社が示した正式な相談先を確認してください。相談したこと等を理由とする不利益取扱いをしてはならないとされています。
上司が助けてくれない場合はどうする?
引き継ぎを求めても管理者が対応しない、同じ顧客への対応を繰り返し一人で指示される場合は、事実を記録して別の社内窓口へ相談しましょう。
例えば人事・コンプライアンス部門・ハラスメント相談窓口などです。派遣会社に雇用されている場合は、派遣元と派遣先それぞれの相談先も確認してください。
社内で対応されない場合は都道府県労働局の雇用環境・均等部(室)などに相談できます。切迫した危険がある場合は通常の社内手続きより安全確保を優先してください。
会社に相談しても対応してもらえないときの記録の残し方・社外相談先は次の記事にまとめています。

応募前に確認したい|会社の対応方針と支援体制
これからコールセンターに応募する人も、カスハラ対応を個人に任せきりにしていないかを確認しておくと安心です。
面接や入社時の説明では次の点を聞いてみましょう。
| 確認したいこと | 会社への質問例 |
|---|---|
| ① カスハラの判断基準 | 暴言・長時間拘束への対応基準は文書化されていますか? |
| ② 責任者への引継ぎ | どの段階で管理者へ交代できますか? |
| ③ 通話終了の判断 | 終了の判断者と注意・案内の手順は決まっていますか? |
| ④ 夜間・在宅勤務 | 管理者が近くにいないときの緊急連絡先はありますか? |
| ⑤ 録音・応対履歴 | 録音や対応記録は誰が確認し、どこに保存しますか? |
| ⑥ 通話後のケア | 交代・休憩や人事相談を申し出る方法はありますか? |
| ⑦ 相談者の保護 | 相談内容の秘密と不利益取扱いの防止はどのように周知されていますか? |
全ての会社で同じ応対マニュアルを使うわけではありません。実際の勤務先がどのような基準と支援を用意しているかが重要です。
「クレーム対応は根性で乗り越える」「管理者には原則つなげない」といった説明だけで、具体的な安全対策が確認できない場合は追加で質問しましょう。
在宅オペレーターの場合は画面上で管理者へ合図する方法や緊急時の連絡経路も重要です。契約形態が雇用か業務委託かによって適用関係が変わるため、募集要項を確認してください。
ケース別|電話を切る判断に迷ったとき
次は対応の順序を理解するための架空の例です。具体的な判断は自社の基準と危険の状況によって変わります。
ケース1:返金の問い合わせが長いが、強い言葉はない
返金条件や請求の事実を確認し、必要な説明や調査の予定を伝えます。時間が長いという事実だけで直ちにカスハラとは判断しません。
回答に時間がかかる場合は担当者への確認・折返しの方法を案内します。
ケース2:何度説明しても人格否定の発言が続く
管理者へ早めに連絡し、説明済みの内容と実際の発言を伝えます。会社の基準に従って注意し、改善しなければ責任者による交代や通話終了の案内を行います。
顧客が不満を持っている理由そのものと、人格否定の言動を分けて対応することが重要です。
ケース3:危害を加えるという発言があった
安全上の緊急性を考え、すぐ管理者や緊急担当へ連絡します。必要に応じて通話終了や警察への通報を検討します。
30分などの目安を待つことは求められません。相手を刺激する応酬や単独での解決を避けてください。
ケース4:上司へ替わった後も同じ顧客から自分あてに電話が来る
前回の対応履歴を確認し、定められた窓口へ引き継ぎます。本人が独断で別の説明や返金を約束しないようにしましょう。
再入電時にどこまで案内するか決まっていなければ、管理者と対応方針を確認してください。
通話を終えた後の確認メモ|記録と次の対応を残そう
今後同じ状況を繰り返さないため、最後に次の項目を確認します。
| 確認事項 | メモする内容 |
|---|---|
| 本題と対応済みの内容 | 何についての問い合わせで何を説明したか |
| 問題となった言動 | 発言の内容・時刻・繰返しの状況 |
| 管理者の対応 | いつ誰へ相談し、どの指示を受けたか |
| 注意・終了案内 | どの表現で何回案内し、いつ通話を終えたか |
| 安全面 | 脅しや危害の懸念、緊急連絡の必要性 |
| 再入電への対応 | 次に担当する窓口と回答方針 |
| 本人への支援 | 交代・休憩・相談の希望、会社からの案内 |
この表は社内報告のための参考項目です。全ての会社で同じ報告用紙を使う義務があるという意味ではありません。
話した内容を正確に記録し、次の担当者と方針を共有できれば、オペレーターが一人で負担を抱え込む状況を減らすことにつながります。
まとめ|切るかどうかは一人で抱えず、会社の基準と安全を優先
コールセンターで暴言・脅し・執拗な要求を受けたとき、担当者が一人で我慢し続けることを前提にする必要はありません。
まず正当な苦情の内容を確認し、人格否定や長時間拘束など問題となる言動を分けて記録します。管理者へ早めに相談し、会社が定めた対応基準に沿って交代・注意・終了案内を進めましょう。
「30分」は法定の通話終了時間ではありません。危険があれば一定の時間まで待たず安全確保を優先します。
2026年10月からは会社にカスタマーハラスメント対策が義務付けられています。通話後も報告と再入電時の対応方針を共有し、必要なら休憩や相談を申し出てください。
今すぐできることは、職場のエスカレーション方法・通話終了の判断者・緊急連絡先を確認することです。 新人かベテランかに関係なく、会社が用意した支援を使って対応しましょう。
公式資料・確認先
制度内容の確認日:2026年11月4日。通話終了の具体的な手順は会社の業務・組織体制と危険の程度によって異なります。社内の最新マニュアルを優先してください。
- 厚生労働省|職場におけるハラスメントの防止のために(2026年10月施行)
- 厚生労働省|カスタマーハラスメント防止指針(令和8年厚生労働省告示第51号)
- 厚生労働省|令和8年10月1日からハラスメント対策が強化されました!
- 厚生労働省「あかるい職場応援団」|カスハラへの対応ルールのポイント(時間の目安)
- 厚生労働省|カスタマーハラスメント対策企業マニュアル・令和8年度版への案内
本記事の応対文や報告項目は一般的な例です。法令上の通話終了権限を個々の労働者へ一律に与えるものではありません。実際の脅威がある場合は救援・安全確保を優先し、具体的なトラブルの判断は管理者と必要な相談先へ確認してください。


