買い切りOfficeはHome 2024とHome & Business 2024のどっち?日本での商用利用とOutlookを比較

事務職・OA・業務改善

「仕事でExcelとWordを使いたい。Office Home 2024を買っても大丈夫?」

「Home & Business 2024のほうが仕事向けらしいけれど、値段の差に見合う機能があるの?」

在宅勤務や副業、個人事業のためにOfficeを購入するときは製品名の似ている2種類で迷いますよね。特にOffice Home 2024の公式ページには「非営利目的の使用」とある一方で、日本向けには「商用利用が可能」と書かれています。

日本向けのMicrosoft公式販売製品を選ぶなら、仕事で使うという理由だけでHome & Business 2024が必須になるわけではありません。

Word・Excel・PowerPoint・OneNoteが必要でデスクトップ版Outlookを使わないならHome 2024が候補です。Outlookも必要ならHome & Business 2024を検討しましょう。

ただし購入地域や販売形態によって適用されるライセンス条件は異なります。海外向け製品やパソコン付属版まで同じ扱いとは限りません。

この記事ではMicrosoftの日本公式ページを基に商用利用条件の読み方、両製品のアプリと価格、2台使用の範囲を比較します。購入前のチェック方法まで確認していきましょう。

結論|Office Home 2024とHome & Business 2024はOutlookの必要性で選ぶ

最初に選び方を整理すると次のとおりです。

  • WordとExcelで書類を作る仕事が中心:Office Home 2024を検討
  • デスクトップ版Outlookでメールを管理する必要がある:Office Home & Business 2024を検討
  • 会社がMicrosoft 365やOfficeを支給している:重複購入しないか先に確認
  • Web版のOfficeだけで業務をこなせる:買い切り版を購入しない選択もある

2026年10月29日に日本向けMicrosoft Storeで確認できる税込表示価格はHomeが41,380円、Home & Businessが43,980円です。差額は2,600円となります。

この価格差だけを見ると上位製品のほうがお得に見えるかもしれません。しかしOutlookを使う予定がなければ追加機能を利用しない可能性もあります。

反対に職場や取引先とのメール管理でデスクトップ版Outlookが指定されているなら、価格だけを理由にHomeを選ぶと困ることがあります。

まずは「商用利用できるか」と「Outlookが必要か」を別々に判断しましょう。

Office Home 2024は日本で商用利用できる?「非営利目的」との違い

ここが最も混乱しやすいポイントです。

Microsoftの日本公式「Office Home 2024」販売ページでは、製品概要の箇条書きに「非営利目的の使用」という表示があります。

その一方で同じページの購入案内には「日本で購入するお客様の場合は、日本のライセンスが適用されます」という説明があり、その下に「商用利用が可能」と明記されています。

この2つの表示を見比べずに「Homeと名が付く製品は日本でも仕事に使えない」と判断するのは正確ではありません。

参考:Microsoft公式「Office Home 2024」

日本向けの公式販売製品には商用利用可能の案内がある

日本向けMicrosoft Storeで販売されるOffice Home 2024には商用利用を認める案内があります。

そのため日本向けの正規ライセンスで条件を満たしているなら、請求書や見積書をExcelで作ること、Wordで業務文書を作ることなどを理由に一律にHome & Businessへ変更する必要はありません。

例えば次のような利用を考えている人にとって重要な情報です。

  • 個人事業で見積書と請求書を作る
  • 副業の売上や経費をExcelで管理する
  • 在宅の事務作業でWordの文書を編集する
  • 顧客向けの説明資料をPowerPointで作る

ただし「商用利用が可能」という表示から全ての契約条件まで分かるわけではありません。利用者やインストール台数、共有の可否については別のライセンス条件も確認する必要があります。

海外版や別の販売形態まで一律に商用利用可能とはいえない

同じOffice Home 2024という名前でも、他国向けの販売製品や別のライセンス形態には同じ条件が適用されるとは限りません。

海外サイトから購入したダウンロード版、輸入品、PCに最初から付いているOffice、組織向けのライセンスなどを比較するときは特に注意が必要です。

「日本語で使える」ことと「日本向けの商用利用条件が適用される」ことは同じではありません。

購入する製品の販売地域とライセンス条件が明示されているか確認してください。判断できなければ購入前にMicrosoftや正規販売店へ問い合わせる方法があります。

「仕事用なら必ずHome & Business」という説明を鵜呑みにしない

以前のOfficeシリーズや海外版に関する説明では「Homeは家庭用でBusinessは仕事用」と単純に分けている場合があります。

しかし今回比較しているのは日本向けOffice Home 2024と日本向けOffice Home & Business 2024です。

判断するには現在の販売ページと実際のライセンスを確認する必要があります。

Home & Businessの名称だけで商用利用の可否を決めず、必要なアプリの違いも確認しましょう。

Office Home 2024とHome & Business 2024の違いを比較表で確認

日本向けMicrosoft Storeの表示を整理すると次のとおりです。

比較項目 Office Home 2024 Office Home & Business 2024
購入方式 1回限りの買い切り 1回限りの買い切り
Word あり あり
Excel あり あり
PowerPoint あり あり
OneNote あり あり
デスクトップ版Outlook 含まれない 含まれる
日本向け商用利用 公式ページに可能と明記 家庭・ビジネス向け製品
使用可能台数 日本向けは2台 日本向けは2台
対象デバイス Windows PCまたはMac Windows PCまたはMac
公式表示価格(税込) 41,380円 43,980円
公式価格の差 基準 Homeより2,600円高い

※2026年10月29日に確認したMicrosoft日本公式ページの表示に基づきます。価格・販売条件は変更される場合があります。2台は同じ利用者が使用することを想定した日本向けライセンスの説明であり、2人が自由に共有できるという意味ではありません。

製品情報:Office Home 2024/Office Home & Business 2024

Word・Excel・PowerPoint・OneNoteは両方に入っている

文書作成・表計算・プレゼン資料の作成に使う4つの基本アプリは両製品に含まれています。

「HomeではExcelが使えない」「Home & BusinessならExcelの高度な機能が全て追加される」といった違いではありません。

一般的な請求書作成や集計表の編集、提案資料の作成が目的ならHomeに含まれるアプリでも取り組めます。

一方でAccessなど表にないソフトが必要な場合は両製品のどちらでも足りません。必要なアプリ名を購入前に確認してください。

Home & Businessにはデスクトップ版Outlookが追加される

大きな違いはOutlookです。

Home & Business 2024にはデスクトップ版Outlookが含まれます。メールや予定表をOutlookアプリで使う予定がある人は検討する価値があります。

ただしOutlookという名前のサービスは複数あります。メールをブラウザーで読むだけならHome & Businessが必須とは限りません。

次の章で詳しく説明します。

どちらも買い切りで毎年の契約更新は不要

Office 2024の買い切り版はMicrosoft 365のような月額・年額のサブスクリプションではありません。

対象のOffice 2024アプリを使うために毎年同じ製品代金を払い続ける方式ではないため、支出の見通しを立てやすい点がメリットです。

ただし「買い切り」は将来の全機能追加や永続的なサポートを意味しません。Office 2024は対象バージョンのまま利用する製品です。

Microsoftはサポート期間中のセキュリティ更新・修正を案内していますが、新しいMicrosoft 365向け機能やサブスク特典が常に追加されるわけではありません。

参考:Microsoft「Officeをアップグレードする方法」

Outlookは必要?Webメールとデスクトップ版の違い

Office Home & Business 2024に追加料金を払う価値があるかは、Outlookをどのように使うかで大きく変わります。

ここで確認したいのはメールアドレスを持っているかどうかではなく、どのメールアプリや機能を仕事で必要とするかです。

Gmailやブラウザーのメールで足りるならHomeでもよい

例えばGmailをブラウザーで開いてメールを送受信する人は、メールのためだけにデスクトップ版Outlookを購入する必要はありません。

Outlook.comなどのWebメールでも同様です。

WordやExcelをPCへインストールしたい一方でメール管理はブラウザーで十分なら、Office Home 2024を選ぶ理由があります。

ただしメールサービスの利用条件や保存容量はOffice製品とは別に確認してください。

会社が従来のOutlookを指定しているならHome & Businessを検討

勤務先や取引先から「従来のデスクトップ版Outlookを使ってください」と指定されている場合があります。

例えば既存のOutlook設定やアドイン、メールデータファイルの運用を前提とした仕事です。

Microsoftは「新しいOutlook」と「従来のOutlook」の機能比較を公開しています。VBAマクロや一部の従来型アドインなどは同じように使えないため注意が必要です。

仕事でOutlookという名称が出てきたら「新しいOutlookでよいのか」「従来のOutlook 2024が必要なのか」を確認しましょう。

参考:Microsoft「新しいOutlookと従来のOutlookの機能の比較」

Windowsの新しいOutlookは別に入手できる

Windows 11の環境では新しいOutlookが最初から用意されていたり、Microsoft Storeから入手できたりします。

そのため「Office Home 2024にはOutlookが含まれない」という説明は「WindowsでOutlookという名前のメールアプリを一切使えない」という意味ではありません。

ただし新しいOutlookとOffice Home & Business 2024に含まれる従来のデスクトップ版Outlookは機能が同一ではありません。

さらに職場・学校のアカウントには組織側のライセンスや管理者設定が関係する場合があります。必要なメールアカウントが接続できるか事前に確認しましょう。

参考:Microsoft「新しいOutlook for Windowsを使い始める」

Outlook付きOfficeを買っても業務用メールサービスが付くわけではない

Office Home & Business 2024のOutlookはメールを操作するためのアプリです。

購入するだけで会社専用のメールアドレスやExchange Onlineの契約が自動的に発行されるわけではありません。

会社のMicrosoft 365メールを使うなら会社側のアカウントと利用権が必要です。個人事業で独自ドメインメールを使う場合も、メールサービス側の契約や設定を別に確認することになります。

「Officeと一緒に法人メールが契約できる」と考えている場合は必要なサービスを分けて整理しましょう。

日本向けOffice 2024は何台で使える?2台の意味に注意

Microsoft日本公式の販売ページには両製品とも「2台のWindows PCまたはMac」で使えると案内されています。

日本向けに明記された台数を確認することが大切です。他国向けページや汎用的なFAQには1台を前提にした説明が残っている場合があります。

ただし2台で使えることは、好きな2人が1つのライセンスを共有できるという意味ではありません。

2台は基本的に同一ユーザーの利用を想定する

Microsoftの日本向け案内には同一ユーザーが使用する合計2台までのWindows PCまたはMacにインストールできるとの説明があります。

例えば本人が自宅のデスクトップPCと持ち運び用のノートPCで使用する場面が考えられます。

一方「夫婦で1台ずつ」「社員2人でそれぞれ1台」といった使い方については同一ユーザーの条件を満たすか確認が必要です。

会社で複数人へ配布する場合は、1つ購入すれば2人分の利用権になると考えないようにしましょう。

参考:Microsoft atLife「Officeにはサポート期限があります」

WindowsとMacの両方を使う場合は対象機器と権利を確認

両製品の販売ページはWindows PCとMacに対応すると案内しています。

ただし対応するmacOSのバージョンや機能差は別途確認が必要です。

WindowsとMacを併用する人は、利用する2台の構成と必要なOffice機能が合うか購入前にチェックしましょう。

またパソコン付属のOfficeライセンスは店頭で別売りされる買い切り版と同じ移行条件とは限りません。

パソコンを買い替えるときは移行条件を確認する

買い切りのOfficeでも一度インストールしたら絶対に他のPCへ移せないわけではありません。

MicrosoftはOffice 2024などを別のコンピューターへ移行できる場合の条件を案内しています。移行頻度には原則90日に1回という制限があり、以前のデバイスからソフトを削除する必要があります。

ただし実際の条件は所有しているライセンスによって異なります。

参考:Microsoft「Officeライセンスを別のデバイスまたはユーザーに譲渡する」

仕事の内容別|Home 2024とHome & Business 2024の選び方

ここでは在宅事務・副業・個人事業での利用を例に考えてみます。

利用する場面 まず検討する選択肢 購入前の確認点
個人事業で請求書・経費表を作る Office Home 2024 日本向けライセンスとExcelの必要機能
副業の報告書・提案書を作る Office Home 2024 Word・PowerPointだけで足りるか
GmailなどのWebメールを使う Office Home 2024 デスクトップOutlookが本当に不要か
従来のOutlookを業務で指定されている Office Home & Business 2024 必要なOutlook機能とメールアカウントの接続条件
ExcelとOutlookをどちらも使う個人事業主 Office Home & Business 2024 旧Outlook特有の機能を使うか
会社からMicrosoft 365を支給されている 追加購入前に確認 既存のライセンスで必要な機能が使えるか
ブラウザー版のWord・Excelで足りる 買い切り製品の購入を見送る 無料版で業務要件を満たせるか

どの行も購入を必ず勧めるものではありません。会社の運用規程やソフトの必要条件によって判断が変わります。

在宅事務でWordとExcelを使うだけならHomeを候補に

自宅で表を編集し報告書を作る仕事ならWordとExcelがあれば足りる場合があります。

取引先とやり取りするメールがWebメールで完結するならデスクトップOutlookを追加する必要性は高くありません。

ただし在宅勤務先がOfficeのバージョンを指定していたり、ファイルのマクロや共有機能に要件があったりする場合は別です。

購入前に仕事で使うファイル形式や会社指定のアプリを確認しましょう。

個人事業でOutlookを使っているなら追加機能を確認

以前から従来のOutlookで複数のメールを管理している人はHome & Businessが候補になります。

一方で新しいOutlookやWebメールで同じ業務をこなせるなら、有料の従来版が本当に必要か比較してもよいでしょう。

PCを買い替える場合は過去のメールや連絡先の移行方法も確認してください。

会社がソフトを提供しているなら先に担当者へ確認する

会社がMicrosoft 365の利用権を従業員に付与している場合、自分でOffice 2024を買わなくてもよい可能性があります。

仕事の文書を個人ライセンスのPCで編集してよいかは会社の情報管理ルールも関係します。

「自腹で買ってください」と言われた場合も必要な製品・利用条件・費用負担を会社へ確認してから判断するほうが確実です。

買い切り版ならずっと安心?Office 2024のサポートにも注意

Office 2024は買い切りでもサポート期限があります。

Microsoftのサポート案内ではOffice 2024のサポート終了日は2029年10月9日とされています。

使用権とサポート期間は別です。購入時点で最新版だったとしても、将来の新機能が無期限で追加されたりサポートが永続したりするわけではありません。

参考:Microsoft「Microsoft 365に含まれる製品」

Windows 10対応の記載があってもサポート終了に注意

両製品の販売ページにはWindows 10との互換性が記載されています。

しかしWindows 10の通常サポートは2025年10月14日に終了しています。

MicrosoftはOffice 2024がWindows 10で動作してもサポートの扱いに制約があると説明しています。対応OS欄に名前があることと、現在もOS全体を安心して使えることは別です。

2026年に新しく仕事用PCへ導入するなら、サポート対象のWindows 11や対応macOSの環境で使うことを検討しましょう。

参考:Microsoft「Windows 10のサポートは2025年10月14日に終了しました」

Microsoft 365の追加特典は買い切りOfficeと別に考える

Office 2024を購入してもMicrosoft 365の有料サブスクリプションが付くわけではありません。

例えばMicrosoft 365のプランに含まれる大容量のクラウドストレージや継続的な新機能などは別の扱いです。

また商品ページに「Microsoft Teamsに対応」と記載されていても、会社向けTeamsの有料契約や各種管理機能がそのまま付属するとは限りません。

Teamsやクラウドメールが仕事の中心なら必要なサービスの契約も確認しましょう。今回は買い切りOfficeの2製品を比較しており、Microsoft 365の各プランを選ぶ話とは分けて考えています。

Office 2024を買う前に確認したい7項目

購入先が決まったら、次のチェック項目を確認しておきましょう。

  1. 必要なアプリ:Word・Excel・PowerPoint・OneNoteで足りるか。従来のOutlookが必要か
  2. 商用利用条件:日本向けの正規ライセンスで商用利用が認められているか
  3. 使用する人:1人が2台で使うのか。複数人で使う予定なら追加ライセンスが必要か
  4. PCの環境:Windows・macOSのバージョンと必要な空き容量などを満たすか
  5. 販売元:Microsoft公式か信頼できる正規販売店か。製品の地域・種類が明記されているか
  6. 総額:税込価格とキャンペーン、ポイント、支払方法を確認したか
  7. 利用開始と保管:購入に使うMicrosoftアカウント、ライセンスの案内、領収情報を保存できるか

商品名と販売地域を最後まで確認する

検索結果にはOffice Home、Office Home & Businessのほか古い年度の製品やMicrosoft 365も並びます。

商品名に「2024」と明記されているか、購入方式が買い切りか、どこの地域向けなのか確認しましょう。

「Office付きPC」も付属ライセンスの種類によって別の条件になることがあります。パソコン代に含まれているだけで自由に他の機器へ移せるとは限りません。

極端に安いライセンスキーには注意する

Microsoft公式販売価格より大幅に安い商品が出てくることがあります。

安いというだけで不正品と断定はできませんが、販売元と利用権を確認できない商品は慎重に扱いましょう。

ライセンスキーを受け取れることと、その製品を正当に使う権利を得られることは同じではありません。

販売地域・利用条件・サポートの問い合わせ先・返品条件が不明な場合は購入を急がないほうが安全です。

Microsoft公式の価格と販売店の価格を比較する

購入前にはまず公式ページの価格を基準として確認します。

2026年10月29日の表示では2製品の差額は2,600円です。ただし価格改定や販売店の割引などで実際の差額は変わります。

価格が近いからといって使わない機能のために購入する必要はありません。反対に後からOutlookが必要になる予定がはっきりしているなら最初からHome & Businessを選ぶ方法があります。

Office Home 2024とHome & Business 2024のよくある質問

Office Home 2024で仕事の請求書を作ってもいい?

日本向けMicrosoft公式のOffice Home 2024には商用利用が可能という案内があります。

請求書や見積書を作るためだけに必ずHome & Businessが必要というわけではありません。

ただし自分が購入する製品に日本向けの条件が適用されるか確認してください。

Home 2024にOutlookは入っていないの?

Office Home 2024の同梱アプリ一覧にデスクトップ版Outlookは含まれていません。

Windowsで別途利用できる新しいOutlookやブラウザーのOutlook.comなどとは区別が必要です。

従来のOutlookを業務で使うならHome & Business 2024を候補にしてください。

Home & Business 2024なら2人で1台ずつ使える?

日本向けでは2台で使用できるという案内がありますが、同一ユーザーの利用を想定した説明です。

2台利用を「2人の利用権」と解釈しないようにしましょう。利用者が複数になる場合は購入製品のライセンス条件を確認してください。

Office Home 2024とHome & Business 2024はWindowsとMacの両方に対応している?

両製品の公式販売ページではWindows PCまたはMacへの対応が案内されています。

ただし対応するOSのバージョンや機能には条件があります。Windows 10は既に通常サポートが終了しているため、購入前に最新の動作環境を確認しましょう。

Teamsも使えるなら会社のMicrosoft 365は不要?

そのようには判断できません。

製品ページの「Teamsに対応」という記載は、Teamsの有料サービスや会社のMicrosoft 365管理機能が全て含まれるという意味ではありません。

会社のメール・会議・ファイル共有をまとめて運用する場合は別途必要なサービスと契約を確認してください。

Home & Business 2024のほうがExcelの機能は多い?

比較している2製品は同じ2024世代のExcelを含みます。主な同梱アプリの違いはデスクトップ版Outlookの有無です。

必要なExcelの関数や機能がOffice 2024で使えるかは、製品の年度とWindows・Macの違いなども含めて確認しましょう。

まとめ|日本での商用利用とOutlookの必要性を確認して選ぼう

Office Home 2024とHome & Business 2024を比較すると、重要な違いは次のように整理できます。

  • 日本向けMicrosoft公式のOffice Home 2024には商用利用可能の案内がある
  • 「非営利目的」という概要だけを見て日本向け製品の利用条件を決めつけない
  • Word・Excel・PowerPoint・OneNoteは両方に含まれる
  • デスクトップ版Outlookが必要ならHome & Businessが候補になる
  • 日本向けの2台利用は同一ユーザーの利用を想定している
  • 買い切りでもサポート期限があり、Microsoft 365のサブスク特典が付くわけではない
  • 購入前には販売地域・正規ライセンス・OSの対応状況を確認する

最初から「仕事に使うから高いHome & Businessを買おう」と決める必要はありません。

自分の仕事で使うアプリがWordとExcel中心ならHome 2024を、従来のデスクトップ版Outlookも必要ならHome & Business 2024を検討しましょう。

すでに会社からOfficeやMicrosoft 365を提供されているなら追加購入が必要か先に確認してください。

購入先が決まったら商品ページの日本向けライセンス条件を確かめ、無駄な出費を避けましょう。

参考資料・公式情報

※2026年10月29日時点のMicrosoft日本向け公表情報を基にしています。価格・製品仕様・ライセンス条項・サポート条件は変更される場合があります。購入時には選択した製品と販売元が提示する最新の条件を確認してください。