毎月きちんと希望休を出しているのに、できあがったシフトを見るとまた出勤になっている。
店長に聞いても「人が足りないから無理」「みんな我慢している」と言われ、予定を入れることさえ難しくなっていませんか。
希望休は、申請した日を必ず休みにしてもらえる法律上の制度ではありません。ただし、店長がいつでも自由に却下できるという意味でもありません。
雇用契約で約束した勤務条件や店のルールによって対応が変わりますし、すでに出勤日になっている日に年次有給休暇を申請する場合には、別の法律上の権利があります。
大切なのは「希望休をお願いしているのか」「契約で休みと決めた日なのか」「有給を申請しているのか」を分けて伝えることです。
希望休を毎回却下されたら、まず何を確認する?
最初に確かめたいのは、休みたい日がまだ確定していないシフトの希望なのか、すでに決まった勤務日なのかという点です。
同じ「その日は休みたい」でも、取るべき対応は違います。
| いまの状況 | 考え方と次の対応 |
|---|---|
| シフト確定前に希望休を出した | 自動的に承認されるとは限らない。店の提出期限・調整基準・雇用契約を確認して再相談する。 |
| 契約で休みと決めた曜日に出勤を入れられた | 単なる希望休とは別。契約内容と違う可能性があるため、勤務条件を示して訂正を相談する。 |
| 希望休が通らずシフトが確定した | 一方的に休むと決めず、勤務日変更を相談する。有給休暇を使える勤務日なら年休申請も検討する。 |
| 確定した出勤日に有給休暇を申請した | 原則として希望した日に取得できる。会社が時季を変更できるのは、事業の正常な運営を妨げる場合に限られる。 |
たとえば毎月20日までに翌月の希望休を提出する店で、期限内に休みを希望しても必ず通るとは限りません。ほかの従業員の希望が重なれば調整が必要になるからです。
とはいえ、希望休を受け付けているのに理由も説明されず同じ人だけ毎回却下されるなら、どのような基準でシフトを決めているのか聞いてよい問題です。
「店長が拒んだ=必ず違法」と決めつけるのではなく、契約上の約束と運用を照らし合わせることから始めましょう。
希望休と有給休暇は何が違う?
希望休は一般に、シフトを作る前に「この日を勤務日にしないでほしい」と伝える仕組みです。休みになれば通常は勤務義務のない日となり、その日に働く予定の賃金も発生しません。
一方、年次有給休暇(有給)は、本来働く日に労働義務を免除してもらい、所定の賃金を受け取れる法律上の休暇です。
パートやアルバイト、シフト制の人にも、雇入れから6か月継続勤務し、全労働日の8割以上出勤するなどの条件を満たせば有給が付与されます。短時間勤務の人は勤務日数に応じた比例付与になる場合があります。
「希望休は通らないけど有給も使わせない」は認められる?
有給の残日数があり、取得しようとする日が勤務日であれば、会社は原則としてその日に休暇を与えなければなりません。
2026年6月に改正された厚生労働省のシフト制に関する留意事項でも、シフトを決めた後だから有給を使わせない、代わりがいないから認めないという扱いはできないと案内されています。
会社には、事業の正常な運営を妨げる場合に限って取得時季を変更できる「時季変更権」があります。ただし単に忙しい、人手が少ないという説明だけで当然に行使できるものではなく、業務内容や人員配置などを踏まえて個別に判断されます。
なお、有給は本来の休日に重ねて使う制度ではありません。シフトに入っていない日を、そのまま有給にして給料をもらえるわけではない点には注意してください。
シフト未確定の段階で有給を取りたいなら、その日をどのように勤務予定日として扱うのか、店の担当者に早めに確認しておきましょう。シフト制だからという理由だけで年休そのものを認めない扱いもできません。
希望休が通らないときは雇用契約と店のルールを確認する
「毎月希望休を出せると聞いて入社したのに、実際は一度も通らない」という人は、採用時にどこまで約束していたか確認してみましょう。
見たいのは、雇用契約書・労働条件通知書と就業規則、シフト提出の案内です。
「土日は休み」と約束していたなら単なる希望休ではない
たとえば契約書に「勤務日:月〜金」「休日:土・日」と定められているのに、毎週土曜日へ一方的にシフトを入れられるなら、希望が通らないという問題だけでは済みません。
契約で定めた勤務条件を変更してよいかという話になるためです。
反対に「土日を含むシフト制」「勤務日は毎月のシフトにより決定」と合意しているなら、土曜日の希望休が自動的に優先されるとは限りません。
この違いが分からないときは、契約書の勤務日・休日の欄を確認したうえで、店長や本部の人事担当へ具体的な運用を尋ねましょう。
「希望休は月2日まで」は法律で決まっている?
希望休について、全国一律で「月2日まで」「月3日まで」と定めた法律上の上限はありません。その数字は各社のシフト作成ルールとして設けられている場合があります。
ただし、店が決めた希望休の上限を理由に、法律上の有給休暇まで一律に取得できなくすることはできません。
確認したいのは「提出できる希望休の数」と「実際に認められる数」が同じ扱いなのかという点です。たとえば月3日まで提出可能でも、希望者が重なった場合の調整方法が決められているかによって受け止め方が変わります。
厚生労働省も、シフト作成前に労働者の意見を聞くこと、通知の期限や方法、確定後の変更手続きなどを事前に話し合って定めておくことを勧めています。
シフト確定前なら、希望休はこう伝える
まだシフトが完成していないなら、改めて休みたい日と勤務できる日をセットで伝える方法があります。
「休ませてください」だけでは店側が調整しきれないこともあるため、動かせない予定なのか、別日への変更が可能なのかを明確にすると話が進みやすくなります。
提出した希望休が反映されていないときの文例
お疲れさまです。来月のシフトについて相談があります。
○月○日は提出期限までに希望休としてお伝えしていましたが、出勤予定になっていました。
その日は以前から決まっている予定があるため、休みになるよう調整いただけないでしょうか。
代わりに○月○日と○月○日は勤務可能です。ご確認をお願いします。
「休みたい理由」を細かく説明するより、出勤できない日がどこか、調整可能な日がどこかを明確に伝える文面です。
代わりの勤務日を提示するのは一つの提案であって、必ず別の日に出勤しなければ希望休を出せないという意味ではありません。
毎回却下されるなら、今後の調整基準を聞く
一度だけ希望が重なったのなら、偶然かもしれません。それでも毎月同じ状態が続くと、予定を立てられず困りますよね。
この場合は個々の日付のお願いだけではなく、今後どうすれば休めるのかというルールそのものを相談してみましょう。
いつもシフトを調整いただきありがとうございます。
希望休として提出した日がここ数か月続けて勤務日になり、私用の予定を立てにくい状況です。
希望が重なった場合の優先順位や調整の基準を教えていただけますか。
できれば月に○日程度は事前に休みを確保できるよう、今後の勤務日について相談したいです。
店側にも人員配置の事情があります。だからこそ、単に「なぜ認めないのか」と責めるより、翌月以降の改善方法を一緒に決める相談が現実的です。
話し合っても改善しないなら「土曜日の勤務は月2回まで」など、実際に続けられる勤務条件を契約上の取り決めとして相談することも考えられます。変更には双方の合意が必要です。
シフト確定後にどうしても休みたいときは?
希望休を出していたのに勤務日としてシフトが確定してしまった場合、何も伝えず休むのは避けてください。
確定したシフトは労働条件となるため、勤務日の変更は原則として労使双方の合意を踏まえて行うものです。
ただし、その日に有給休暇を取得できる条件が整っているなら、シフトの交換とは別に年休の申請ができます。
勤務日を変更してもらいたい場合の文例
○月○日のシフトについて相談させてください。
事前に希望休を出していましたが、勤務日として確定していることを確認しました。
当日は外せない予定があるため、勤務日の変更が可能か相談したいです。
必要であれば、ほかに勤務できる日もお伝えします。変更が難しい場合は早めにご連絡をお願いします。
シフトの変更に同意が得られないまま出勤しなければ、無断欠勤などとして扱われるおそれがあります。やり取りはできるだけ文面でも残し、決まった内容を確認しましょう。
有給休暇を申請したい場合の文例
○月○日は出勤予定日ですが、年次有給休暇を取得したく申請します。
有給の残日数と申請手続きについて、確認をお願いします。
もし取得日の変更が必要ということであれば、その理由と変更候補日を教えていただけますでしょうか。
有給は希望休と異なり、取得目的が旅行や私用であっても原則として自由です。
一方で、時季変更権が適法に行使される場合もあるため、会社が日付変更を求めたからといって必ず違法とは限りません。理由を確認して、必要なら労働基準監督署に相談しましょう。
「希望休の理由は何?」と聞かれたら答える必要はある?
ここでも希望休と有給休暇を分けて考えます。
希望休は勤務日の調整をお願いする仕組みなので、「私用のため」と伝えるだけでは調整の優先順位を判断してもらいにくい場合があります。
たとえば、通院の予約がある、学校行事に参加する、以前から決まっている予定があるといった範囲で事情を伝える方法があります。
ただし、病名や家庭内の詳しい事情など、必要以上の個人情報まで無理に説明する必要があるとは限りません。伝えたくないときは、次のように答える方法もあります。
私用の予定が入っており、詳しい内容は控えさせてください。
ただ、○月○日は出勤が難しいため、事前にお休みとして調整いただきたいです。
一方で有給休暇の取得理由は、原則として労働者の自由です。会社は「旅行だから」「私用だから」という目的だけを理由に年休を拒むことはできません。
有給申請で理由欄がある場合も、通常は「私用のため」といった記載で足ります。希望休を通しやすくするために、架空の病気や冠婚葬祭を理由にするのは避けましょう。
希望休が毎回認められないときは、どこへ相談する?
話し合っても希望休が一切通らず、契約と違う勤務を繰り返し求められるなら、勤務先の担当者以外へ相談する段階かもしれません。
特に次のような場合は、通常のシフト調整だけで片付けずに確認したいところです。
- 採用時に約束した固定休日や勤務可能な曜日を繰り返し無視される。
- 有給申請を「希望休の上限を超えた」「シフト確定後だから」という理由だけで拒まれる。
- 本人の同意なしに確定済みシフトが変更され、事情を相談しても説明がない。
- 勤務条件について質問した後に、あからさまにシフトを減らされるなど不利益な扱いが生じている。
まずは希望休を提出した日付が分かる画面、確定したシフト表、雇用契約書、店長とのメッセージを保存しましょう。
そのうえで店長の上司や本部の人事担当に「提出期限内の希望休が毎回反映されない」「契約の休日と違う日が勤務になっている」など、起きている事実を伝えます。
社内で解決しないときは、都道府県労働局などにある総合労働相談コーナーを利用できます。シフトや勤務条件のトラブルについて無料で相談でき、電話や面談にも対応しています。
年次有給休暇を取得させてもらえないなど労働基準法に関わる問題は、労働基準監督署が相談先です。
単なる希望休の却下だけで直ちに違法と断言するのは難しい一方、契約違反や有給の不適切な拒否がある場合は、相談する意味があります。
まとめ|希望休の却下と、有給休暇の拒否は分けて考えよう
希望休は提出すれば必ず認められるものではありません。それでも、毎月きちんと申請しているのに予定を立てられない状態が続くなら、どのような基準でシフトを決めているのか確認してよいでしょう。
まずは契約書に定めた勤務日・休日と、希望休の提出期限・上限・調整ルールを見直してみてください。
確定前なら勤務できない日と代わりに働ける日を伝えて再相談する。確定後なら勤務日変更について合意を求めるか、勤務日に有給休暇を申請できるか確認する。この二つを混同しないことが大切です。
希望休が何度も通らないからと一人で諦める必要はありません。状況を文面に残しながら、次のシフトから改善できる方法を具体的に話し合っていきましょう。
参考資料
- 厚生労働省「いわゆる『シフト制』について」(2026年6月改正の留意事項の案内)
- 厚生労働省「いわゆる『シフト制』により就業する労働者の適切な雇用管理を行うための留意事項」(確定したシフトの変更・勤務条件・年休)
- 厚生労働省「『シフト制』で働く場合の年次有給休暇について(労働者向け)」(2026年10月版)
- 厚生労働省「年次有給休暇をとる条件は?パート労働者でももらえますか?」(取得目的・時季変更権)
- 厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」(無料の相談窓口)


