秘書の仕事がつらく、辞めたいと感じているときは、負担になっている業務と、変更を相談したい条件を分けて整理すると、次の行動を決めやすくなります。急な依頼、判断できる範囲の曖昧さ、勤務時間、上司からの言動は、それぞれ確認先や相談内容が違います。
秘書という職種名だけで「自分では判断できない仕事」「成長できない仕事」と決めることはできません。担当する仕事、任される範囲、チームの体制を具体的に見ていきましょう。
この記事では、業務を整理する方法、上司や人事に伝える例文、休暇・休職の確認事項、異動や転職を検討するときの比較項目を紹介します。例文は説明用の作例で、実在する人の相談・体験談ではありません。
秘書の仕事がつらいとき、まず何を整理すればいい?
まず、最近困った場面を一つ選び、「依頼内容・期限・重なった仕事・困った結果」を書き出します。「向いていない」とまとめる前に、何が負担になっているかを確認するためです。
| 困っている場面 | 確認・相談する項目 |
|---|---|
| 複数の依頼が同時に入り、間に合わない | 優先順位、期限、分担できる人 |
| 確認待ちで仕事が止まる | 自分で決めてよい範囲、承認者、返答がない場合の対応 |
| 勤務時間外にも対応を求められる | 対応が必要な時間帯、当番・代替担当、勤怠の記録 |
| 何をしても評価が分からない | 評価項目、求める成果、次に任せてもらえる業務 |
| 罵倒や性的な言動などで困っている | 日時・発言・状況の記録、社内外の相談窓口 |
たとえば「会議資料の作成中に出張変更を頼まれ、どちらも同じ時刻が期限だった」と書ければ、相談する内容を優先順位や分担に絞れます。自分の能力の問題だと結論を急ぐ必要はありません。
ただし、相談のために長期間記録を集める必要はありません。体調に支障がある、脅しや暴力があるなどの場合は、整理が完成する前でも相談してください。
急な依頼が重なるなら、期限と優先順位をセットで相談する
全部を引き受けてから遅れを伝えるより、依頼が重なった時点で、現在の作業と必要な時間を示す方法があります。相手に決めてもらいたい点を一つに絞ると、返答を受けて動きやすくなります。
現在、15時までの会議資料を作成しています。出張の変更手配には30分ほど必要な見込みです。変更手配を先に進め、資料の提出を15時30分にしてよいでしょうか。両方とも15時までに必要なら、資料の一部を別の担当者にお願いできるか相談したいです。
複数の役員や部署を担当している場合は、一人の依頼を優先すると別の仕事が遅れることもあります。担当者同士で調整するのか、秘書部門の責任者に判断を求めるのかも確認してください。
急な依頼が繰り返されるなら、一件ごとの相談に加え、会議前の締切や不在時の代替担当を決める提案もできます。自分だけの工夫で処理量を増やすことを目標にせず、依頼の受け方と分担を見直します。
自分で判断できずつらいなら、任される範囲を具体的に確認する
毎回承認が必要なのか、一定の条件内なら自分で進めてよいのかを、業務ごとに確認します。確認が必要な仕事があることと、秘書には判断する仕事がないことは別です。
厚生労働省の職業情報提供サイト「job tag」では、秘書の仕事として日程調整、情報の整理・報告、文書作成などが紹介されています。経験を積んで高度な業務を担う例もあり、職種全体を「成長できない」と扱う根拠にはなりません。
実際の担当範囲は、勤務先の体制や契約、個別の指示を確認します。日程変更、予約、対外的な返答などについて、許可される条件を決めておく方法があります。
日程変更について、候補日を先方に提示するところまでは私の判断で進めてよいでしょうか。確定前に確認が必要な相手と、返答がない場合の連絡先を決めたいです。
上司の個人的な用事に見える依頼も、名称だけで業務の範囲内・範囲外を断定せず、担当業務の説明や社内ルールと照らします。扱いが分からなければ、人事や所属部門の責任者へ、依頼内容・費用の処理・優先順位を確認してください。
上司への相談が難しいときは、人事や別の責任者に何を伝える?
上司に直接話すことが難しい場合は、秘書部門の責任者、人事、社内相談窓口などに、起きたことと希望する対応を伝えます。担当変更、業務分担、連絡経路の変更など、相談したい内容を具体化してください。
担当業務について相談の時間をいただきたいです。○月○日には会議準備と出張変更が重なり、○時間の時間外対応が必要でした。同様の対応が続いているため、優先順位の決め方と代替担当の設定を相談したいです。
罵倒、性的な言動、脅しなどで困っている場合は、通常の業務調整とは分けて伝えます。「厳しい指導だったかもしれない」と自分だけで結論を出す必要はありません。ハラスメントに当たるか分からない段階でも、相談窓口へ状況を説明できます。
日時、場所、発言や行為、同席者、その後の業務への影響を記録し、関係するメールやチャットも残します。秘書業務で扱う機密資料や顧客情報を、相談に不要な範囲まで持ち出さないようにしてください。
○月○日、○○の場で「○○」という発言がありました。同席者は○○です。本人へ直接相談することが難しいため、相談内容の共有範囲と、今後の連絡経路・担当の扱いについて確認したいです。
社内に相談先がない、相談後も対応が進まない場合は、総合労働相談コーナーへ相談する方法があります。厚生労働省の案内では、いじめ・嫌がらせを含む労働問題を、無料で電話や面談で相談できます。
休みたいときは、診断書の前に休暇・休職の制度も確認する
体調不良で勤務が難しいときは、出勤できるか、業務を調整する必要があるかを医療機関や産業医などに相談し、会社には必要な連絡をします。この記事の項目や症状の期間だけで、病名や休職の必要性を判断することはできません。
その日の欠勤連絡、年次有給休暇の申請、病気休暇、一定期間の休職は、同じ手続きではありません。人事に、利用できる制度と申請方法を聞いてください。
診断書があれば、すべての会社で自動的に休職できるわけではありません。厚生労働省のモデル就業規則でも、休職の定義・期間・復職について労働基準法に定めがないと説明されています。実際には、勤務先の制度の有無や対象条件、必要書類を確認します。
- 自分の雇用形態・勤続期間に適用される休職制度があるか
- 申請先、診断書などの必要書類、提出期限
- 休職期間と延長の扱い、期間満了時の取り扱い
- 休職中の給与、社会保険料など本人が負担する金額
- 会社との連絡方法、復職に向けた手続き
体調のため、勤務の継続について医療機関に相談しています。利用できる休暇・休職制度と、対象条件、申請書類、給与の扱いが分かる規程を確認させてください。
診断書を求められたら、会社が必要とする記載内容や提出先を確認して、医療機関に相談します。休職制度の確認を理由に、必要な受診や欠勤連絡を遅らせる必要はありません。
仕事の悩みをどこに話せばよいか迷う場合は、厚生労働省「こころの耳」の相談窓口も確認できます。休んだときの気分の変化だけで、退職・復職を決める説明にはしません。
異動・転職を考えるなら、職種名より担当業務と働き方を比べる
働き方を見直すときは、「秘書を続けるか」だけでなく、何を変えたいのかを決めます。担当人数を減らしたい、承認の待ち時間を減らしたい、勤務時間を一定にしたいなど、希望を具体的にすると異動先や求人を比較しやすくなります。
| 変えたい条件 | 異動相談・応募前に確認すること |
|---|---|
| 一人で対応を抱える体制 | 担当人数、チームの人数、不在時の代替担当 |
| 時間外の急な対応 | 勤務時間、出張同行・休日対応の有無、時間外連絡の運用 |
| 任される仕事の範囲 | 日程調整・資料作成・調査などの比重と判断権限 |
| 成長や評価が見えない | 評価項目、研修、担当業務を広げる機会 |
「総務ならチームで働ける」「広報なら裁量が大きい」と、別の職種名だけで環境がよくなるとは限りません。求人票と面接で、実際の業務と体制を確認します。
これまでの経験も、職種名ではなく行ったことを整理してください。たとえば「複数部署と会議日程を調整した」「資料の提出期限を管理した」「予約変更時の連絡手順をまとめた」といった形です。応募先が求める経験と照らし、足りない知識や実務があれば別に確認します。
秘書経験があればどの職種でも即戦力になる、転職すれば必ず負担が減るという保証はありません。社内で変えられる条件と、別の勤務先で確認したい条件を同じ項目で比べることが大切です。
最初の一歩は、困った場面と希望する変更を一つずつ書くこと
今日できることは、最近困った場面を一つ書き、変更してほしい点を一つ決めることです。「何があったか」「仕事にどう影響したか」「何を相談したいか」の三つにまとめ、適切な相手へ伝えてください。
通常の業務調整なら上司や部門の責任者、本人に言いづらい言動なら人事や相談窓口、体調や勤務の継続については医療機関・産業保健の窓口と、内容に応じて相談先を選びます。
秘書という仕事全体の適性を急いで決めるより、今の負担と実際に変えられる条件を確かめていきましょう。
参考資料
- 厚生労働省 job tag「秘書」:日程調整、情報整理、文書作成などの職務と、経験に応じた業務の説明。
- 厚生労働省「あかるい職場応援団:悩んでいる方」:困った言動の記録と、社内外への相談について。
- 厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」:相談対象、無料相談、電話・面談による対応。
- 厚生労働省「モデル就業規則」(令和7年12月版):第9条の休職に関する規程例と解説。勤務先の規程そのものではありません。
- 厚生労働省「こころの耳の相談窓口」:働く人の悩みを相談できる窓口の案内。


