年間休日125日・残業なしの求人は本当?休日数と勤務実態の確かめ方

求人票の休日・勤務時間

「年間休日125日・残業なし。こんな求人なら働きやすそう」

転職先を探していると、休日が多く残業もないという求人に魅力を感じますよね。

ただ、入社してから「土曜日も出勤する月がある」「配属先は繁忙期に残業がある」と分かったら困ります。

年間休日125日と残業なしは、どちらも求人票で確認すべき大切な条件です。しかしその2つの言葉だけでは、自分がいつ休み、実際に何時間働くのかまでは分かりません。

年間休日は会社があらかじめ定める休日の日数を確認するための数字です。年次有給休暇とは別に考える必要があります。

また「残業なし」が採用予定の部署の実績なのか、会社全体の説明なのか、通常期の勤務を指すのかによって受け取り方が変わります。

この記事では年間休日125日の数え方と「残業なし」の確認方法を解説します。厚生労働省の「しょくばらぼ」で企業情報を調べる手順や、面接・内定時に使える質問例も紹介します。

年間休日125日・残業なしなら本当に働きやすい?

結論からいうと、年間休日125日で残業が少ない職場は希望する働き方に合う可能性があります。ただし求人の表示が本人の配属先にも当てはまるか確認する必要があります。

例えば同じ年間休日125日でも次のような働き方が考えられます。

求人の表示 実際に確認したい内容
年間休日125日・完全週休2日制 毎週何曜日が休みか、祝日や年末年始はどうなるか
年間休日125日・シフト制 月ごとに休日をどう配置するか
年間休日125日・土日祝休み 祝日と土日が重なった年の休日カレンダー
残業なし 勤務予定部署でも所定外労働がないか
残業月平均0時間 集計対象・集計期間・端数の処理
原則残業なし 繁忙期や緊急対応時に残業があるか

求人の数字を疑って決めつける必要はありません。しかし、数字だけで実際の働き方まで保証されたと考えない方がよいでしょう。

応募前には求人票と会社の公開情報を比較し、面接では採用予定の部署について確認します。内定時には労働条件通知書の内容を照合しましょう。

年間休日125日とは?有給休暇とは別に数える

年間休日125日は、通常は会社が定める1年間の所定休日が125日あるという意味です。

厚生労働省の就労条件に関する統計でも、年間休日総数は就業規則や労働契約などで労働義務がないと定められた休日の合計と説明されています。年次有給休暇は含まれません。

参考:厚生労働省|年間休日総数の用語の定義

125日休みなら年間の所定労働日は何日?

365日の年で休日が125日なら、所定労働日は単純計算で240日です。

項目 日数
1年間の日数(365日の年) 365日
会社が定める年間休日 125日
所定労働日の計算 240日

ただしこれは休日を年単位で差し引いただけの数字です。

実際に240日すべて勤務するとは限りません。有給休暇やその他の休暇を取得する場合もあります。

また、うるう年は366日なので計算が異なります。採用予定の年度の会社カレンダーを使って確認しましょう。

土日と祝日をすべて休めるとは限らない

例えば土曜日と日曜日を毎週休むと、52週分で合計104日になります。

仮にその年の休日数を104日とし、会社がさらに重複しない休日を21日設ければ年間125日です。

会社カレンダーの例 日数
毎週の土曜・日曜(説明用の仮定) 104日
土日と重ならない祝日や会社指定休日など 21日
合計 125日

これは125日の内訳を説明する架空例です。実際のカレンダーでは土日が105日になる年や、祝日が日曜日と重なる年もあります。

土日の日数と祝日の日数を単純に足すと、同じ日を二重に数えてしまうことがあります。

そのため年間休日125日の求人でも、すべての祝日が必ず休みになるとは限りません。

逆に祝日出勤があっても平日に代わりの所定休日を設け、年間休日125日とする会社も考えられます。

シフト制でも年間休日125日はあり得る

「年間休日125日」と「毎週土日祝休み」は同じ意味ではありません。

例えば病院や商業施設などでは、土日にも勤務して平日に休むシフトを組む場合があります。

年間で125日休みでも週ごとの休日数や連休の取りやすさが違うことがあります。

シフト制の求人なら、次の点を確認しましょう。

  • 毎月の休日は何日か
  • 土日祝日の休みはどれくらいあるか
  • 連休を希望できるか
  • シフトが確定するのはいつか
  • 繁忙期に連続勤務が増えることはあるか
  • 年末年始の勤務と休日はどうなるか

年間休日の数だけでは家族と休みを合わせられるか判断できません。曜日も重要です。

年次有給休暇が125日に含まれていたら?

厚生労働省の統計上の年間休日総数には、年次有給休暇は含まれません。

通常の求人でも「年間休日125日」と「有給休暇は別途付与」という説明なら意味が明確です。

一方「年間休日125日(有給5日を含む)」などの書き方を見かけたら、実際の所定休日は何日なのか確認してください。

有給休暇は本来の労働日に仕事を休む制度です。所定休日と同じものではありません。

また年10日以上の年次有給休暇が付与される労働者については、使用者が年5日を取得させる義務があります。しかし、だからといって5日分を所定休日に含めてよいという意味ではありません。

参考:厚生労働省|年次有給休暇の制度

年間休日105日と120日の会社カレンダーを比較したい方は次の記事も参考にしてください。休日数と休日の配置を分けて確認できます。

年間休日105日は実際どれくらい休める?120日との差をカレンダーで比較
「年間休日105日」と書かれた求人を見ても、実際にどれくらい休めるのか、120日の会社と生活がどう変わるのかは想像しにくいものです。年間休日105日は、月平均8.75日の休みです。120日との差は年15日で、毎日8時間勤務なら年間120時間...

法定休日・所定休日・有給休暇は何が違う?

求人票を読むと「法定休日」「所定休日」「年次有給休暇」などの言葉が出てきます。

どれも休む日に関係しますが、意味は同じではありません。

区分 基本的な意味 求人で確認すること
法定休日 労働基準法が定める最低限の休日 どの日を法定休日と扱うか
所定休日 会社の規程や契約で定めた休日 年間休日125日の内訳
年次有給休暇 一定の条件で取得できる有給の休暇 付与日数・取得実績
特別休暇 会社が設ける慶弔休暇など 有給か無給か、対象条件

通常の労働時間制度では、労働基準法上、毎週少なくとも1回または4週間を通じて4日以上の休日を与えることが必要です。

しかし年間休日125日という数字はこの法定最低基準とは別に、会社が定める休日の総数を表すものです。

休日出勤があれば年間休日125日は嘘になる?

所定休日に出勤する日があるからといって、求人に記載された年間休日数が直ちに虚偽になるとは限りません。

年間休日はあらかじめ定めた休日数であり、実際の休日出勤や振替休日の運用は別に確認する必要があります。

例えば繁忙期に休日出勤を頼まれ、別の日に適切な振替休日を設定する場合があります。

ただし休日出勤が多く、実際には休日を取得できていない状態なら勤務実態に関する重要な問題です。

「休日出勤はあるか」「振替休日・代休はどう扱うか」「実際に年間どれくらい休んでいるか」を確認しましょう。

完全週休2日制と週休2日制も違う

完全週休2日制は毎週2日休みがある制度です。

一方、週休2日制は少なくとも月に1回、週2日の休みがあるという説明に使われることがあります。

「週休2日制」と書かれていても毎週必ず2日休めるとは限りません。

年間休日125日という記載とあわせて休日の曜日、週休の方式、会社カレンダーを確認しましょう。

「残業なし」は本当に一切残業がないという意味?

「残業なし」と書かれた求人でも、応募先の職場で今後一度も残業が発生しないと保証されたとは限りません。

ただしその表示がまったく意味を持たないわけでもありません。

ハローワークの求人票では時間外労働の有無を記載し、「あり」の場合は月平均の残業時間数を示す仕組みです。

厚生労働省は求人事業主に対して労働条件を正確に記載することを求めています。

参考:ハローワーク|求人情報の入力方法

「残業なし」「原則なし」「月平均0時間」を分ける

求人の記載 想定される意味 確認する質問
残業なし 通常は所定外労働がない想定 繁忙期もゼロか
原則残業なし 例外的に発生する可能性がある どんな場合に残業するか
月平均0時間 集計された残業時間の平均がゼロ 対象者と集計期間
月平均5時間 一定期間の平均として5時間 月ごとのばらつき
固定残業代あり 定額の時間外手当が賃金に含まれる 実際の残業時間はいくらか

「残業なし」と「所定外労働なし」「法定時間外労働なし」も厳密には確認したい表現です。

例えば会社の所定労働時間が1日7時間の場合、1時間延長して8時間働くことは所定労働時間を超えます。一方で法定労働時間を超えるかどうかは別の判断です。

求人票がどの時間を残業として数えているか確認しましょう。

月平均0時間なら全員が毎月0時間?

平均値だけでは必ずしも分かりません。

例えば説明用に、配属の違う2部署がある会社を考えます。

架空の部署 通常月の残業 繁忙期の残業
一般事務 0時間 0~数時間
受注管理 5時間 20時間
会社全体の平均 部署構成により変わる 集計期間による

この例から分かるように、会社全体の平均値は採用予定部署の数字と一致するとは限りません。

ただし実際に「月平均0時間」と公表されている場合は、何の平均か、ゼロの表示に端数処理があるか、どの従業員が対象かを確認する必要があります。

「0時間と書かれているのに一部の社員には必ず残業がある」と決めつけるものではありません。

繁忙期の残業は年間平均で見えにくくなる

次の例は月平均を理解するための架空の時間数です。

月の区分 月数 1か月の残業
通常期 9か月 0時間
繁忙期 3か月 20時間
年間合計 12か月 60時間
月平均 12か月 5時間

月平均は5時間ですが、繁忙期には毎月20時間の残業があります。

月平均が小さい求人でも「いちばん忙しい月は何時間くらいですか」と質問する意味があります。

また部署別に繁忙期が違う場合もあるので、できるだけ配属予定の仕事について聞きましょう。

固定残業代があっても実際の残業が多いとは限らない

給与欄に固定残業代がある場合、残業なしという表示との関係を確認しましょう。

固定残業代は一定時間分の時間外労働などに対する割増賃金を定額で支給する仕組みです。

設定された時間数がそのまま実際の残業実績を表すわけではありません。

例えば「固定残業代20時間分」と書かれていても、実残業が毎月20時間だと決まったわけではありません。

ただし固定残業代を導入している会社でも、実際の労働時間の把握と法定の割増賃金の支払いは必要です。対象となる時間数を超えて法定の計算額に不足が出れば、追加支払いが必要となります。

固定残業代の時間数と実際の残業時間を同じ数字として比較しないことが大切です。

「残業月平均10時間」の意味や繁忙期・固定残業代との違いは次の記事でも詳しく解説しています。

「残業月平均10時間」は毎月10時間?繁忙期・固定残業代と一緒に見る方法
求人に「残業月平均10時間」と書かれていても、毎月必ず10時間だけ残業するという意味ではありません。あくまで「月平均」です。残業がほとんどない月がある一方で、繁忙期には20時間や30時間になる会社でも年間を通して平均すれば10時間になること...

36協定の特別条項がある会社なら残業なしは嘘?

求人票に「残業なし」とありながら、36協定の特別条項に関する記載を見つける場合もあります。

ただし36協定があることと、実際に残業が発生していることは同じではありません。

36協定は法定時間外労働や法定休日労働を行わせる場合に必要となる協定です。

特別条項は通常予見できない業務量の増加など、一定の臨時的な事情に対応するためのものです。

会社が協定を用意していても、採用予定部署の実残業が少ない場合は考えられます。

反対に「残業なし」と記載しながら特別条項に基づく残業が頻繁に発生しているなら、その説明と実態を確認する必要があります。

例えば次のように聞いてみましょう。

求人票では時間外労働なしと記載されていますが、36協定の特別条項もあるようです。今回募集されている部署では、直近1年間に時間外労働や休日出勤が発生したことはありますか。

36協定があるから必ずブラック企業、ないから安心という判断は避けましょう。

参考:厚生労働省|時間外労働の上限規制と36協定

厚生労働省「しょくばらぼ」で残業時間と有給取得率を調べる

求人票だけでは分からない会社の勤務実態を調べたい場合は、厚生労働省の職場情報総合サイト「しょくばらぼ」を利用できます。

しょくばらぼは企業の時間外労働や年次有給休暇取得率、平均年齢などの職場情報を検索・比較できるサイトです。

2026年10月22日更新の公式案内でも、こうした情報を収集・比較できると説明されています。

ただしすべての企業がすべての情報を掲載しているわけではなく、公開された数値が配属予定部署の実態と一致するとも限りません。

参考:厚生労働省|しょくばらぼについて

1.企業名で検索する

まずしょくばらぼ公式サイトを開き、応募先の正式な企業名で検索します。

同じような名称の会社が表示される場合は、所在地や法人情報なども確認してください。

求人広告に書かれたブランド名と実際の雇用主の法人名が違う場合もあります。

会社の正式名称が分からないときは、求人票の事業所名・雇用主の欄を確認しましょう。

2.残業時間の指標を確認する

企業の詳細情報で、時間外労働や所定外労働に関する項目を探します。

しょくばらぼには「月平均所定外労働時間」や「一月当たりの労働者の平均残業時間」など、異なる定義の指標があります。

例えば公式の用語説明では、月平均所定外労働時間を前事業年度の正社員1人当たりの平均所定外労働時間として説明しています。

一方「一月当たりの労働者の平均残業時間」は法定時間外労働と法定休日労働の合計を基に算出する項目で、対象労働者の範囲についても定義があります。

名称が似ていても計算方法や対象者が異なるため、数字だけを抜き出して比較しないことが重要です。

参考:しょくばらぼ|用語説明・残業時間の定義

3.年次有給休暇の取得率を見る

しょくばらぼでは年次有給休暇の取得率や取得日数が掲載されている企業もあります。

有給取得率は、基本的に与えられた年次有給休暇の日数に対して何日取得したかを見る指標です。

ただし年間休日125日とは別の数字です。

例えば年間休日125日と有給取得率が高いという情報があっても、それだけで本人が希望する月に連休を取れるとは限りません。

採用予定部署で有給を取りやすいか、業務の引継ぎ体制があるかも確認しましょう。

4.情報の対象年度・対象者・更新日を見る

しょくばらぼの数値には掲載元のデータが使われており、項目によって対象年や更新タイミングが異なる場合があります。

2026年3月のサイトリニューアルでは掲載情報の連携元サイトごとの最終更新日を表示できるようになりました。

そのため比較する際は、次の項目を確認しましょう。

調べる項目 見落としやすいこと
企業名 同名の別会社ではないか
残業時間 所定外か法定時間外か
集計対象 正社員全体か特定の雇用区分か
対象期間 いつの年度のデータか
年休取得率 付与日数に対する取得率か
更新日 最近の情報か
掲載状況 項目が空欄・未掲載ではないか

数字がない企業でも「残業がない」という意味にはなりません。

未掲載なら採用担当者へ聞く必要があります。

参考:しょくばらぼ|2026年3月のリニューアル内容

しょくばらぼの企業平均と自分の配属予定部署は違う

しょくばらぼは企業情報を比較するのに役立ちますが、公開情報だけで配属先の勤務実態を断定することはできません。

例えば本社の事務部門では残業が少なくても、店舗や工場では繁忙期に勤務時間が長くなる場合があります。

同じ会社でも管理職と一般社員、日勤と交替勤務、正社員とパートなどでは働き方が異なることがあります。

企業平均が少ない場合でも何を聞く?

「企業全体の残業平均は月5時間なのですが、今回の部署でも同じくらいでしょうか」と質問できます。

さらに次のことを聞くと具体的です。

  • 配属予定部署の平均残業時間
  • 直近1年で最も忙しかった月の残業時間
  • 休日出勤の有無と振替休日の取扱い
  • 試用期間中の勤務時間
  • 交替勤務や当番制の有無
  • 部署異動による勤務条件の変更範囲

会社が部署別の平均値を集計していない場合もあります。

そのときは「通常期と繁忙期で退勤時刻はどう変わりますか」など、実際の業務の進み方を質問しましょう。

有給休暇取得率が高くても希望日に休めるとは限らない

企業全体の年休取得率が高くても、希望する日程で休めるかは部署の人員や業務の都合などが関係します。

また有給休暇取得率は付与日数に対する取得状況を示すもので、年間休日の日数を示すものではありません。

「年間休日125日」と「有給取得率80%」が並んでいても、両方を足して休日数にすることはできません。

取得日数、連休の取り方、引継ぎ体制は別に確認しましょう。

面接では「休日125日」と「残業なし」をこう質問する

求人票の表示を確認したら、面接では採用予定の仕事に結び付けて質問しましょう。

質問の目的は企業を疑うことではなく、入社後の働き方を具体的に把握することです。

年間休日についての質問例

求人票には年間休日125日とありますが、採用予定の部署でも同じ日数でしょうか。

土日祝日と年末年始は原則休みなのか、会社カレンダーやシフトで別の日に休む形なのか教えていただけますか。

また、休日出勤が発生した場合の振替休日や代休の取扱いも確認したいです。

これなら「本当に休めるのですか」と直接聞くより具体的な答えを得やすくなります。

残業についての質問例

求人票では時間外労働なしと拝見しました。

今回の職種でも通常期は残業がないという理解でよいでしょうか。繁忙期に残業や休日出勤が発生することはありますか。

もしある場合は直近1年間で多かった月の目安を教えていただけると助かります。

会社が具体的な平均を答えられない場合もあります。

そのときは終業時刻、締め作業、繁忙期の業務、突発対応の頻度などを確認しましょう。

会社の公開情報と違った場合の質問例

しょくばらぼで「平均残業15時間」と見たのに求人には「残業なし」と書かれている場合です。

しょくばらぼでは企業全体の時間外労働が月平均15時間と掲載されていましたが、今回の求人では残業なしとなっています。

部署や対象年度の違いによるものでしょうか。今回配属される部署の勤務実態について教えてください。

この時点で矛盾だと決めつける必要はありません。

公開データと求人票で対象部署や集計期間が異なる可能性があるからです。

説明を聞き、条件を整理してから判断しましょう。

休日と残業を比較するための求人チェックシート

面接で質問した内容は、求人票と並べると確認しやすくなります。

例えば次のように整理できます。

確認項目 求人票の表示 面接で聞いた内容
年間休日 125日 配属予定部署も125日
休日の曜日 土日祝 原則土日祝・例外あり
年末年始 あり 具体的な日付を確認する
休日出勤 記載なし 繁忙期に年数回の可能性
残業 なし 通常期はゼロ、繁忙期に発生する可能性
固定残業代 なし 賃金内訳でも確認
有給休暇 法定どおり 取得の実績・引継ぎ方法を確認
試用期間 3か月 休日・労働時間が同じか確認

上の表は面接での確認の仕方を示す架空例です。

仮に「通常期はゼロだが繁忙期は残業がある」と説明されたら、年間を通じた実際の勤務を想定し直す必要があります。

求人の表示と面接時の説明が違うときは、違いが生じる理由を確かめることが重要です。

数字を何となく記憶するだけでなく、必要なら確認メールなどで記録を残しましょう。

会社が年間休日カレンダーを出せない場合

企業によっては次年度の休日カレンダーがまだ確定していない場合があります。

そのときは前年度のカレンダーや休日の決定ルールを確認できるか聞いてみましょう。

ただし前年度が125日でも翌年度も必ず同じ曜日配置とは限りません。

「何日休む予定か」だけでなく「いつ、どのように決定するか」を聞くことが大切です。

内定後は労働条件通知書と求人票を照合する

面接で説明を受けた内容は、内定後に提示される正式な労働条件でも確認しましょう。

労働基準法第15条では、労働契約を締結する際に賃金や労働時間などの労働条件を明示する義務が定められています。

明示事項には始業・終業時刻、所定労働時間を超える労働の有無、休憩時間、休日、休暇などが含まれます。

参考:厚生労働省|採用時の労働条件明示

労働条件通知書で確認すること

確認する箇所 見るポイント
始業・終業の時刻 求人票や面接説明と一致するか
所定労働時間 週何時間・1日何時間か
休日 曜日・シフト・会社カレンダー
休暇 年次有給休暇や特別休暇
時間外労働の有無 残業なしの説明と合うか
休日労働 必要となる場合の条件
賃金 固定残業代や残業手当の取扱い
試用期間 勤務条件が本採用後と違わないか

労働条件通知書に「休日:会社カレンダーによる」と書かれているなら、実際のカレンダーも確認しましょう。

求人の「125日」だけで曜日が分からない場合もあります。

求人では残業なしなのに通知書では時間外ありだったら?

まず違いの理由を確認しましょう。

厚生労働省のQ&Aでは、求人票や求人広告に記載された条件と面接で説明された条件が異なる場合は、その理由を確認することが第一だと説明しています。

求人情報が直ちに個別の契約内容となるとは限りません。しかし、募集時に示した条件と違う内容で採用する場合には、変更の内容を明確にすることが必要です。

参考:厚生労働省|求人票と実際の労働条件が違う場合

例えば次のように確認できます。

求人票では年間休日125日・残業なしと記載されていましたが、今回の労働条件通知書では休日の内訳が分からず、時間外労働ありとなっています。

休日125日の算定方法と、採用予定部署で時間外労働が発生する条件について文書で教えていただけますでしょうか。

内容を確認したうえで入社の回答をしたいと考えています。

説明を受けたうえで、希望する働き方に合うか判断しましょう。

内定後に給与や休日などの条件が求人票と異なっていた場合の確認方法は、次の記事で詳しく解説しています。

内定先の労働条件通知書が求人票と違う|給料・休日が変わったら辞退してもいい?
求人票には「月給30万円・年間休日120日」と書かれていたのに、内定後に届いた労働条件通知書では「月給27万円・年間休日105日」になっている。面接では説明がなかったため、何を信じればよいのか迷う人もいるでしょう。給料や休日が求人票と違い、...

年間休日125日・残業なしの求人をどう判断する?

休日と残業の条件が魅力的でも、入社後の生活や仕事内容と合うかは別です。

次のように判断の材料を整理しましょう。

確認結果 応募・内定判断の考え方
休日カレンダーが明確で配属部署も125日 希望する曜日・連休か確認して検討
125日だがシフト制 土日祝の休みや連休の条件を確認
残業なしの実績を配属部署で確認できる 通常期・繁忙期と今後の運用も確認
会社平均は少ないが配属部署の実績は不明 面接で部署の状況を質問
休日出勤や繁忙期残業がある 回数・時間・代休・手当を比較
求人票と労働条件通知書が異なる 変更理由を文書で確認してから承諾
公開情報が古い・未掲載 直近の勤務実態を企業へ確認

例えば年間休日125日でも不規則なシフトが負担になる人もいれば、平日に休める方が生活に合う人もいます。

また、残業なしの仕事を希望している人なら繁忙期に残業が発生する条件を理解したうえで検討する必要があります。

「ホワイト企業かどうか」を一つの数字で判定するのではなく、自分が必要とする休日・勤務時間を満たすか確認することが大切です。

休日だけでなく通勤時間も考える

残業がほとんどなくても片道の通勤時間が長ければ、仕事に使う時間が増えます。

例えば片道1時間なら往復で2時間です。

家族の予定や体力面を考えて、休日数・労働時間・通勤時間を一緒に比較しましょう。

給与とのバランスも確認する

残業なしの求人では残業代を前提とした収入は期待できません。

求人票に年収例が書かれているなら、実績払いの残業代が含まれているのか、固定給と賞与だけの計算なのかも確認しましょう。

また固定残業代が設定されている場合は、その金額が基本給と分けて記載されているか確認する必要があります。

働き方だけでなく毎月の生活費に必要な収入を満たすかも大切です。

年間休日125日・残業なしの求人でよくある質問

年間休日125日なら必ず土日祝が休みですか?

必ずしもそうではありません。

シフト制で年間125日休みを設ける会社もあります。

土日祝が休みかどうかは会社カレンダーや休日の曜日を確認してください。

年間休日125日に有給休暇は含まれますか?

厚生労働省の統計上の年間休日総数には年次有給休暇を含めません。

求人の表記に有給休暇を含むと書かれている場合は、所定休日が何日あるのか確認することが大切です。

「残業なし」なら一度も残業を頼まれないのですか?

将来にわたり一度も残業が発生しないと保証されたとは限りません。

通常期は残業がなくても、繁忙期や緊急時の運用が異なる場合があります。

採用予定部署の実態を確認しましょう。

月平均残業0時間なら全社員が毎月0時間ですか?

平均値の対象と集計方法によって異なります。

企業全体の数字なのか、採用予定部署の数字なのか、どの期間の集計なのかを確認してください。

また表示の端数処理も確認するとよいでしょう。

固定残業代があるのに残業なしという求人はおかしいですか?

固定残業代の制度があることと、実際に残業する時間は別です。

ただし求人票では固定残業代の金額・対象時間・超過分の支払いを確認する必要があります。

実際の勤務時間についても質問しましょう。

年間休日125日なら休日出勤はありませんか?

休日出勤が一切ないとは限りません。

必要がある場合の出勤頻度、振替休日・代休、休日労働に対する賃金などを確認しましょう。

しょくばらぼに会社の情報がない場合はどうする?

しょくばらぼに情報がないことだけでは、残業や有給休暇の状況を判断できません。

求人票や会社案内を確認し、面接で配属予定部署の実態を質問しましょう。

求人と違う勤務条件を提示されたら断れますか?

内定承諾前なら、提示された条件を確認して入社するかを判断できます。

ただし内定や労働契約がどの段階で成立しているかなどによって法的な扱いは変わる場合があります。

条件の違いを文書で確認し、納得できない場合は相談することも検討しましょう。

まとめ|年間休日125日・残業なしは数字の根拠を確認しよう

年間休日125日・残業なしという求人は魅力的ですが、表示だけで実際の休日や残業時間をすべて判断することはできません。

確認しておきたいポイントを整理します。

  • 年間休日125日は会社が定める所定休日の日数を確認する
  • 年次有給休暇は年間休日とは別に考える
  • 土日祝休みか、シフト制かを会社カレンダーで確認する
  • 残業なしの表示と部署・繁忙期の実際の残業を分ける
  • 固定残業代の時間数は実残業の時間数ではない
  • しょくばらぼでは残業・年休の対象年度と定義を見る
  • 面接では配属部署の休日出勤・繁忙期の状況を質問する
  • 内定時は労働条件通知書と求人票の違いを確認する

まずは「年間休日125日の会社カレンダー」と「採用予定部署の直近の残業状況」を確認してみましょう。

企業が公表する平均値を参考にしつつ、最終的には自分が配属される仕事の条件で判断することが重要です。

参考資料

※2026年10月30日時点で確認した公的資料を基にした一般的な説明です。実際の休日・残業の有無は求人票、配属予定部署の勤務実態、労働条件通知書などを確認してください。