仕事中に腰を痛めて労災で通院している間に脚のしびれが出て、後から椎間板ヘルニアと診断された場合でも、元の業務災害との医学的な関係が認められれば、同じ労災の療養として扱われる可能性があります。
最初の病名が「急性腰痛」だったことや、椎間板ヘルニアの診断が数週間後になったことだけで対象外と決まるわけではありません。一方、MRIでヘルニアが見つかったという事実だけで事故との因果関係が確定するわけでもありません。
まず事故日から症状の変化までを時系列で整理し、主治医に経過を伝えましょう。そのうえで病院の労災窓口と所轄労働基準監督署に、追加の診療や資料に必要な手続きを確認してください。
後から判明した椎間板ヘルニアも労災になる?
厚生労働省の「業務上腰痛の認定基準等について」は、業務上の災害によって腰痛が発生した場合の考え方を示しています。
通達では、災害性の原因による腰痛について、事故直後に椎間板ヘルニアを発症する場合だけでなく、経過中に症状が明らかになる場合も想定しています。
したがって、最初の受診時にヘルニアという病名が付いていなくても、その後の診療で元の事故との医学的な関係が認められるなら、補償対象となる余地があります。
ただし椎間板ヘルニアには加齢など業務以外の要因が関係する場合もあります。事故の状況、発症経過、画像所見、診察結果などを総合して判断する必要があります。
事故日から追加診断までを時系列で整理する
労災での取扱いを確認する際は「後からヘルニアと言われた」という結論だけでなく、いつ何が起きたかを整理することが大切です。
例えば次のような経過です。
| 時点 | 状況 | 確認する資料 |
|---|---|---|
| 4月10日 | 仕事中に重い荷物を持ち上げて腰に痛みが出た | 事故報告、作業記録 |
| 4月11日 | 病院を受診し急性腰痛と診断された | 初診の診療記録、診断書 |
| 4月下旬 | 脚のしびれが現れた | 通院時の申告、診療記録 |
| 5月上旬 | MRI検査で椎間板ヘルニアと説明された | 画像検査、診断結果 |
これは説明用の例です。実際には自分の事故日と受診日、症状の変化した時期を書き出してください。
最初の診察時に脚のしびれがなかったのか、軽い違和感があったものの伝えていなかったのかも重要です。思い出せる範囲で正確に整理し、事実を後から都合よく変えないようにしましょう。
最初の急性腰痛と後からの診断をどうつなぐ?
医師には事故の内容とその後の症状の推移を具体的に伝えます。
例えば「荷下ろし中に腰をひねって強い痛みが出た」「数日後から右脚にしびれが出た」「その間に別の転倒や重い物を持つ事故はなかった」といった情報です。
一方、途中で別の事故や作業によって症状が悪化した可能性がある場合は、その事実も伝えてください。元の事故との関係を判断するうえで必要です。
確認したい資料には次のものがあります。
- 最初の受診時の診療録や診断書
- 事故当日の作業内容と発症状況の記録
- 脚のしびれなど新たな症状を初めて伝えた診察日
- 紹介状や追加検査の結果
- MRIなどの画像所見と医師の説明
- 途中で別の事故や作業があったかどうか
元の事故で腰痛が労災と認められていても、後から見つかった病名が自動的にすべて補償対象となるわけではありません。追加の傷病との因果関係を確認する必要があります。
仕事中の急性腰痛が労災になる考え方は次の記事でも説明しています。

MRIでヘルニアが見つかれば労災として認められる?
MRIは椎間板や神経の状態を確認するための重要な検査ですが、画像にヘルニアが写っているだけで、そのヘルニアが仕事中の事故によって生じたと証明されるわけではありません。
画像所見と症状の場所が一致するか、事故前に同じ症状があったか、事故後にどのような経過をたどったかなどを医師に確認することが重要です。
例えば事故前から椎間板の変化があった場合でも、業務上の災害によって症状が発生・増悪したかが問題になることがあります。事故前の状態を隠さず伝え、医学的な関係を確認してください。
自分で「ヘルニアだから労災」「もともと腰痛持ちだから対象外」と決めつけないことが大切です。
病院の労災窓口には何を聞く?
すでに労災として通院している病院で追加の検査や治療を受ける場合は、病院の労災担当窓口へ取扱いを確認してください。
例えば次のように伝えられます。
仕事中の腰痛で労災として通院しています。その後に脚のしびれが出て、検査で椎間板ヘルニアと診断されました。
今回の検査と治療を元の労災として扱うために、診断名の追加や書類の変更が必要でしょうか。労基署へ確認する必要がある場合は、どの資料を用意すればよいか教えてください。
病院によって労災の請求状況や書類の管理方法が異なるため、自己判断で新たな請求書を提出する前に確認しましょう。
労基署には追加資料と請求手続きの要否を確認
所轄労働基準監督署には、当初の労災請求の状況と後から判明した傷病の関係を説明します。
確認したいのは次の点です。
- 追加診断について医学的な資料が必要か
- 当初の請求書の内容を補足・変更する必要があるか
- 診断書や検査結果の提出先はどこか
- 別の医療機関で検査した場合の手続きはどうなるか
- すでに支払った診療費がある場合はどう請求するか
費用をいったん自己負担した場合は領収書や診療明細書を保管してください。後から労災として扱われる場合の費用請求方法は、指定医療機関かどうかや支払状況によって異なります。
また労災の認定は病院が単独で最終決定するものではありません。医学的な説明と労基署での確認を分けて進めましょう。
通院中の新しい症状と症状固定後の再発は別
今回のように元の労災で療養を続けている間に症状が変わったケースと、治療が終了して症状固定とされた後に症状が悪化したケースでは、確認する制度が異なります。
療養中に後から診断名が明らかになった場合は、元の事故との医学的な関係や現在の療養の必要性を確認します。
一方、症状固定後に症状が悪化した場合は、再発としての取扱いや障害補償給付との関係が問題になることがあります。今回の説明をそのまま当てはめないでください。
症状固定と言われた場合の対応は次の記事で説明しています。

まとめ|診断名より事故からの症状のつながりを確認
労災で腰を痛めた後、通院中に脚のしびれが出て椎間板ヘルニアと診断された場合でも、元の業務災害との医学的な関係が認められれば補償対象となる可能性があります。
最初の病名と違うことや、診断まで時間がかかったことだけで判断しないでください。
事故日・初診日・しびれが出た時期・追加検査日を整理し、主治医に症状の経過を伝えましょう。そのうえで病院の労災窓口と所轄労基署に、必要な資料や請求手続きの変更があるか確認してください。

