転職先の離職率を知りたい|しょくばらぼの採用・離職者数と平均勤続年数の読み方

求人票の基本・募集背景・企業情報

「転職先でも次々と人が辞めていたらどうしよう」

「求人票に離職率が載っていないけれど、応募前に調べる方法はないの?」

今の職場で人の入れ替わりが多かった経験があると、次こそ長く働ける会社を選びたいですよね。

そんなときに役立つのが、厚生労働省の職場情報総合サイト「しょくばらぼ」です。企業によっては新卒者等の採用・離職人数、35歳未満の新卒以外の採用・定着状況、平均継続勤務年数などを確認できます。

ただし採用者数と離職者数が分かっても、その数字を会社全体の離職率や「中途採用者の3年以内離職率」として読むことはできません。

どの人を数えたデータなのか、何年度の情報なのかを確かめる必要があります。

この記事では「しょくばらぼ」で転職候補の会社を調べる手順と数字の見分け方を解説します。応募する部署の実態を確認する質問例も紹介するので、会社選びに役立ててください。

転職先の離職率は「しょくばらぼ」で調べられる?

結論からいうと「しょくばらぼ」で採用・離職人数などの情報を確認できる企業はありますが、すべての会社の離職率が一律の形式で載っているわけではありません。

しょくばらぼは厚生労働省が提供する職場情報の検索・比較サイトです。採用や定着だけでなく、残業時間や休暇、研修制度なども調べられます。

まず「離職率」という言葉とサイトの掲載項目を分けて考えてみましょう。

知りたいこと 公表情報から分かる場合があること それだけでは分からないこと
新卒社員が辞めていないか 新卒者等の採用・離職人数 全社員の年間離職率
若い中途入社者は続いているか 新卒者等以外の35歳未満の採用・定着状況 35歳以上を含む中途入社者全体の定着
中途採用を行っているか 中途採用の実績や中途採用比率 採用した人が何人辞めたか
社員が長く勤めているか 平均継続勤務年数 これから入社する人の平均在職年数
配属先は人が定着しているか 企業が任意で詳しい情報を公表する場合がある 応募部署の現在の人員構成や退職理由

大切なのは数字の名称が似ていても対象者と計算方法が違うことです。

例えば「中途採用比率50%」は採用した正社員のうち中途採用者が半分という意味です。「中途採用者の50%が辞めた」わけではありません。

また「平均継続勤務年数10年」は現在在籍する対象社員の平均であり、今から入社する人が平均10年間働くと予測する数字ではありません。

しょくばらぼで会社の採用・離職情報を調べる5つの手順

調べるときは最初に求人票を開いて、応募先の正式な会社名を確認します。

1. 求人票で正式な会社名を確認する

求人サイトに表示されている店舗名やブランド名と、雇用契約を結ぶ会社名が異なることがあります。

同じ名前の企業もあるため、次の情報を手元に用意しておくと探しやすくなります。

  • 求人票に記載された会社名
  • 本社所在地と勤務予定地
  • 法人番号(分かる場合)
  • 雇用形態と応募職種

例えば「〇〇カフェ」への応募でも、運営している会社が「株式会社〇〇フードサービス」なら後者の名称で調べます。

2. しょくばらぼの「職場情報検索」を開く

しょくばらぼの職場情報検索ページを開きます。

検索画面にはフリーワード検索のほか、条件を指定して調べる機能があります。

まずはフリーワードの欄に正式な会社名を入力して検索してください。会社名の表記が違う場合は名称の一部でも探してみましょう。

3. 検索結果から応募先の企業を選ぶ

検索結果に候補が出たら企業の詳細ページへ進みます。

ここで確認したいのは、自分が応募する会社と検索結果の会社が本当に同じかという点です。

会社名だけでなく所在地や事業内容も照らし合わせてください。

グループ会社が複数ある場合は、親会社の数字がそのまま応募先の子会社の数字になるとは限りません。

4. 採用情報と勤務実態の項目を見る

企業詳細ページで採用情報や勤務実態に関する項目を確認します。

探したい主な項目は次のとおりです。

  • 新卒者等の採用・定着状況
  • 新卒者等以外(35歳未満)の採用・定着状況
  • 再雇用又は中途採用の実績
  • 中途採用比率
  • 中途採用・経験者採用の定着率(掲載がある場合)
  • 平均継続勤務年数

すべての企業にこれらの項目が載っているわけではありません。

「採用・定着情報が見当たらない」場合は、表示されていないこと自体をメモして次の確認に進みましょう。

5. 対象年度・掲載元・更新時点をメモする

数字を見つけたらその場で会社の良し悪しを判定せず、次の情報も残します。

確認する項目 記録例
会社名 株式会社〇〇
調べた項目 新卒者等の採用・定着状況
対象者 新卒者等の正社員
対象年度 表示されている3事業年度
数字 年度別の採用人数・離職人数
情報掲載元 若者雇用促進総合サイトなど
更新時点 画面に記載された更新日・公表日
応募先との関係 会社全体か、応募部署の情報も含むか

「しょくばらぼ」は複数の情報源と連携する仕組みです。ページを閲覧した日と、数値の対象年度・元データの更新日が同じとは限りません。

候補企業を比較するときも同じ年度・対象者・定義の数字を比べるようにしてください。

採用者数・離職者数・平均継続勤務年数はどう違う?

似た用語が並んでいますが、見ている人の範囲が異なります。

厚生労働省のしょくばらぼ「用語説明」に沿って整理します。

新卒者等の採用・定着状況は新卒採用枠の正社員が対象

「新卒者等の採用・定着状況」は直近3事業年度に正社員として就職した新卒者等の人数と、その人たちのうち同期間に離職した人数を示す項目です。

ここでいう「新卒者等」には学校を卒業したばかりの人だけでなく、新卒者と同じ採用枠で採用された既卒者なども含まれます。

つまり、新卒の採用枠に入った人の状況を知るための数字です。

会社にいる社員全員の退職人数でも、中途入社者全員の退職人数でもありません。

新卒採用に力を入れている会社の定着状況を考える材料にはなりますが、中途採用で入社する自分に直接当てはめるのは避けましょう。

新卒者等以外(35歳未満)は若年の非新卒採用者を対象とする

もう一つ似ているのが「新卒者等以外(35歳未満)の採用・定着状況」です。

この項目では直近3事業年度に正社員として就職した、35歳未満の新卒者等以外の採用人数と離職人数を示します。

例えば26歳で転職した人は年齢・採用区分が合えば対象になる可能性があります。

一方で40歳の中途入社者はこの項目の年齢条件には当てはまりません。

「35歳未満の非新卒」と「中途採用者全員」は同じではありません。

自分が35歳以上なら、ほかに中途採用の定着情報が公開されていないかも確認する必要があります。

再雇用・中途採用の実績や中途採用比率は退職率ではない

「再雇用又は中途採用の実績」は採用が行われた状況を示す情報です。

また「中途採用比率」は正規雇用労働者の採用人数に占める中途採用者の割合です。

例えば正社員を20人採用し、そのうち12人が中途採用だった場合、中途採用比率は60%になります。

ただし、この数字からは12人がその後何人残ったかは分かりません。

採用の入口を示す情報と、入社後の定着を示す情報は分けて考えましょう。

なお、しょくばらぼでは掲載元や項目によって中途採用の定義が異なる場合があります。項目名だけで同じ母集団だと決めつけず用語説明も確認してください。

平均継続勤務年数は「何年勤めている人が多いか」の目安

平均継続勤務年数は対象となる社員の勤続年数を合計し、対象人数で割った値です。

情報掲載元によって正社員や期間の定めのない契約の労働者など対象範囲が異なります。

仮に平均継続勤務年数が12年でも、次のような会社は考えられます。

  • 創業時からいる社員が多く、新しく入った人はすぐ辞めている
  • 新卒社員が長く勤めている一方で中途社員の入れ替わりがある
  • 多くの社員が比較的長く働き、定着している

平均値だけではどれなのか分かりません。

反対に設立から3年しかたっていない会社の平均継続勤務年数が短くても、それだけで定着が悪いとはいえません。

平均継続勤務年数は離職率そのものではなく、会社の沿革や社員構成と合わせて見る指標です。

「直近3事業年度の採用・離職人数」を3年離職率と読んではいけない

特に注意したいのが数字の集計期間です。

例えば2023年度から2025年度までの採用・離職人数が次のように載っていたとします。

採用年度 採用人数 表示された集計期間内の離職人数
2023年度 10人 4人
2024年度 8人 2人
2025年度 12人 1人

※数字は説明用の架空例です。実在企業のデータではありません。2025年度までを対象とする集計を想定しています。

この表を見て「30人採用して7人が辞めたから、この会社の3年離職率は約23%」と説明するのは適切ではありません。

採用年度によって観察できる期間が違う

2023年度採用者と2025年度採用者では入社後の経過期間が異なります。

2023年度に採用された10人は比較的長い期間にわたり離職の有無を確認できます。

一方、2025年度に採用された12人は、集計時点によっては入社してから1年もたっていません。

同じ表に載っていても全員の「入社後3年間」を観察した数字ではないのです。

そのため、2025年度の離職人数が少ないからといって2023年度より定着が良くなったと即断することもできません。

離職人数をそのまま会社全体の年間離職率にしない

上の7人は表に示した採用年度の対象者から離職した人数です。

もともと在籍していた社員や35歳以上の中途入社者など、別の人たちの離職をすべて数えたものではありません。

社員全体の年間離職率を知りたいなら、対象となる従業員の範囲、年間離職者数、従業員数など分母・分子と集計期間を確認する必要があります。

同じ「離職率」という言葉でも会社が公表する計算方法が違えば、企業同士の比較はできません。

採用人数が少ないと割合は大きく変わる

ある年に2人採用して1人が辞めれば、対象者の半分が離職したことになります。

ただし2人という少ない母数では1人の退職が割合に大きく影響します。

退職理由も育児や転居、キャリア変更などさまざまです。

小規模な会社を数値だけで「人が辞めやすい会社」と決めつけないようにしましょう。

採用人数、離職人数、対象者、観察期間の4つをセットで確認することが大切です。

中途採用・経験者採用の定着率があれば確認しよう

2025年2月のサイトリニューアルにより「しょくばらぼ」では企業が「中途採用・経験者採用の定着率」を独自情報として掲載できるようになりました。

中途転職を考えている人にとって、こちらは特に関心の高い項目です。

ただし企業が任意で入力する情報なので、すべての企業で確認できるとは限りません。

掲載されていたら以下を確認しましょう。

  • 何年度に入社した経験者採用者が対象なのか
  • 正社員のみか、ほかの雇用形態も含むのか
  • 何か月後・何年後の定着を示す数字なのか
  • 会社全体の数値か特定の採用区分の数値か
  • 集計対象者が何人いるのか
  • 最後に公表・更新されたのはいつか

定着率が載っていても、その定義が自分の希望する「中途入社3年後の定着率」と一致するとは限りません。

数字が高いか低いかより先に、どの人がいつまで在籍していた割合なのかを確かめてください。

参考:しょくばらぼ「サイトリニューアル等のお知らせ」

会社全体の離職人数で応募部署の働きやすさは分かる?

ここが転職者にとって重要なポイントです。

しょくばらぼなどで確認できる数値は、企業単位の情報であることがあります。

しかし自分が実際に働くのは本社とは別の営業所や工場、店舗、あるいは特定の部署かもしれません。

例えば従業員が1,000人いる会社の全社平均の定着状況が良くても、応募先の10人の部署で人の入れ替わりが続いている可能性はあります。

反対に全社の離職人数が多い会社でも、配属予定のチームは長く働く人が多いかもしれません。

次の3つを分けて確認してください。

確認する単位 分かること 分かりにくいこと
企業全体 全体的な採用・定着の傾向 特定部署の雰囲気や退職理由
事業所・店舗 勤務場所に近い情報 所属部署や職種ごとの差
応募部署・職種 自分の仕事に近い定着状況 公開されていない場合は直接質問が必要

公開数値だけでは、配属予定の上司やチームの日常的な働き方まで分かりません。

部署の人数や直属の上司、欠員補充の理由などを面接で確認する方法は、次の記事でも紹介しています。

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しょくばらぼに情報がないときは何を調べる?

会社が検索結果に出てこなかったり、採用・離職に関する項目が空欄だったりする場合もあります。

このとき「離職者が0人だから載っていない」「ブラック企業だから隠している」と決めつけることはできません。

企業が情報を掲載していない理由は、掲載元への登録状況や任意項目への未入力などさまざまです。

次の順番で確認してみてください。

1. 企業の採用ページと会社情報

まず公式の採用ページで中途採用の実績、社員紹介、定着支援や教育制度の説明を探します。

ただし社員インタビューは会社が選んだ事例です。全社員の定着状況を代表する数字ではありません。

2. ハローワークの求人票と青少年雇用情報

ハローワークの求人には青少年雇用情報が掲載される場合があります。

新卒採用向けの情報であっても、採用人数や平均継続勤務年数の確認先になります。

ただし中途転職者の定着をそのまま示すものではありません。対象者と年度を確認してください。

3. 人材紹介会社と採用担当者

紹介会社を利用しているなら採用担当者に確認してもらう方法があります。

「社員は辞めやすいですか?」と聞くより、応募職種の直近の採用・退職状況を具体的に聞く方が分かりやすいです。

4. 求人の掲載状況と口コミ

同じ求人が何か月も掲載されている場合は、欠員補充なのか継続的な採用なのかを確かめましょう。

求人が長く出ていることだけで離職率が高いとは限りません。

口コミも参考にはなりますが、投稿された年度や部署が今の募集と違う可能性があります。

公的情報、会社の説明、求人票、口コミを組み合わせて不明点を整理しましょう。

採用担当へ聞くなら「応募部署の中途採用者数と退職者数」

公開情報で分からないことがあったら、企業へ質問して構いません。

ただし企業が個別の人事情報をすべて回答できるとは限りません。社員の個人情報や少人数の部署への配慮も必要です。

答えてもらいやすいのは部署全体の傾向や採用の背景です。

そのまま使える問い合わせ文

今回応募を検討している〇〇職について、長く働ける職場か事前に確認したいと考えています。

差し支えない範囲で募集部署の直近の中途採用者数・退職者数、定着状況を教えていただけますか。

あわせて今回の募集は増員なのか、退職などによる欠員補充なのかも伺えますと幸いです。

全社データとの違いを聞きたい場合は次のように付け加えます。

公表されている採用・定着情報を拝見しました。こちらは会社全体の数字でしょうか。応募先の〇〇部署では人員の入れ替わりに違いがあるか教えてください。

数字が分からないと言われたら、それで終わりにせず教育体制や採用の背景を聞きましょう。

聞く内容は次の表から選ぶ

気になること 質問例 確認する目的
中途入社者の定着 「直近の中途採用者は何人で、現在どのくらい在籍していますか」 入社後の定着状況を知る
部署の入れ替わり 「今回の部署ではここ1~2年で人員構成が大きく変わりましたか」 応募部署の状況を確認する
募集の背景 「増員の募集ですか。それとも欠員補充ですか」 採用目的を知る
入社後のサポート 「中途入社後は誰が業務を教えてくれますか」 定着を支える仕組みを確かめる
現在の働き方 「応募部署の通常期と繁忙期の残業時間はどの程度ですか」 全社平均との差を知る
配属変更の可能性 「入社後の配属先や勤務地が変わる可能性はありますか」 自分が働く場所を把握する

全部を一度に聞く必要はありません。

自分が前職で困っていたことを踏まえ、特に重要な2~3点から確認するのがおすすめです。

回答が「みんな長く働いています」のように抽象的なら、部署で働く人の勤続期間や中途入社後の教育体制を追加で聞いてみましょう。

会社に離職率の公表を要求できる?若者雇用促進法との違い

厚生労働省には「職場情報の提供制度」という案内があります。

若者雇用促進法に基づく仕組みは主に新卒者等の募集に関係するもので、採用・定着状況や平均勤続年数などの職場情報を求める方法が示されています。

しかし、この制度を根拠に一般の中途採用応募者が年齢を問わず全社員・全部署の離職率を必ず開示させられるわけではありません。

中途採用の応募でも企業へ質問はできます。ただし質問できることと、希望する形式の数値を企業に必ず回答してもらえることは別です。

企業が具体的な人数を答えられない場合は、募集背景や担当者の配置、入社後の研修など答えられる範囲を尋ねてみましょう。

参考:厚生労働省「職場情報の提供制度」

離職率の数字だけで応募をやめるべき?

数値が見つかったからといって、一つの数字だけで応募をやめる必要はありません。

長く働けるかどうかを考えるなら、次の3つを一緒に確認しましょう。

1. 採用・定着の数字に不自然な読み違いがないか

まず対象者や年度が合っているかを見ます。

「新卒者等の離職人数」を自分と同じ中途採用者の離職人数として判断していないかを確認してください。

2. 募集内容と実際の働き方が合っているか

給与や休日だけでなく、担当する業務や配属部署、勤務時間を確認します。

全社平均で残業が少なくても、配属される部署では繁忙期の残業が多い可能性があります。

3. 質問への説明が具体的か

公表情報が少ない会社でも、募集理由や教育体制を丁寧に説明してくれる場合があります。

反対に良い数字を公表していても、応募部署についての説明と求人票の条件が一致しないなら確認が必要です。

数字を探す目的は「ブラック企業を一発で見抜くこと」ではありません。

応募する前に確かめたい疑問を具体化し、自分に合う職場か判断することです。

よくある質問

Q. しょくばらぼに載っていない会社は離職率が高い?

掲載がないことだけでは判断できません。

公式サイトにない情報を企業が任意で掲載していない場合や、情報連携の対象になっていない場合もあります。

まず正式な会社名を確認して検索し、それでも見つからなければ採用ページや面接で必要な情報を尋ねましょう。

Q. 平均勤続年数が5年なら5年以内に辞める人が多い?

そのようには言えません。

平均勤続年数は対象となる社員の勤務年数を平均したもので、入社した人の半数が5年以内に辞めるという意味ではありません。

会社の設立年や採用人数の増減、社員の年齢構成によっても値が変わります。

Q. 採用者10人・離職者3人なら離職率30%?

同じ採用集団について一定の観察期間内の離職割合を計算することはできますが、それが会社全体の年間離職率や入社後3年以内の離職率と同じとは限りません。

対象者と集計期間をそろえずに「この会社は離職率30%」と表現しないようにしましょう。

Q. 中途採用比率が高い会社は人が辞めやすい?

中途採用比率は、採用した正社員の中で中途採用者がどの程度を占めるかを示す指標です。

事業拡大で経験者を多く採用している会社でも高くなるため、離職率の代わりにはなりません。

Q. 面接で離職者数を聞くと印象が悪くなる?

質問の仕方が大切です。

「離職率が高いと聞きましたが本当ですか」と決めつけるより「長く働ける環境か確認したいので、応募部署の採用・定着状況を教えてください」と尋ねる方が意図を伝えやすくなります。

まとめ|しょくばらぼの数字は対象者・年度・部署を確かめて読む

転職先の人の定着状況が気になるなら、厚生労働省の「しょくばらぼ」は確認先の一つです。

ただし、採用・離職人数があっても数字をそのまま会社全体の離職率に置き換えることはできません。

覚えておきたいポイントは次のとおりです。

  1. しょくばらぼで応募先を探し、会社名・所在地を照合する
  2. 新卒者等と35歳未満の非新卒採用者を区別する
  3. 採用・離職人数は対象年度と観察期間を確認する
  4. 中途採用比率と平均継続勤務年数を離職率と混同しない
  5. 会社全体のデータでは足りない部分を応募部署への質問で補う

まずは気になる会社を1社選び、採用・定着情報の有無を調べてみてください。

数値があれば「誰の、いつの数字か」をメモします。数値がなければ面接で確認したい質問を一つ用意しましょう。

公表データと実際に働く部署の説明を合わせて確認することが、転職後のミスマッチを減らすための第一歩です。

参考資料・公的確認先

※本記事は2026年10月29日時点で確認できる厚生労働省の公開資料をもとにしています。企業ごとの掲載項目や更新日は実際の検索画面で確認してください。