仕事量が多すぎて毎日残業している。
自分なりに効率化しても終わらない。
上司にも「仕事が多すぎます」と相談した。
それなのに、
「みんな忙しいから」
「優先順位をつけてやって」
「もう少し効率よくできない?」
と言われるだけで、仕事そのものは一つも減らない。
こんな状態になっていないでしょうか。
仕事量が多いときによく言われるのが「優先順位を決める」「効率化する」「上司へ相談する」です。
しかし、すでに上司へ相談している人が知りたいのはそこではありません。
相談しても業務量が減らないときに、次に何をすればいいのかです。
仕事の進め方を改善して解決できるケースもあります。
一方で、1日8時間で処理できる量を明らかに超えて仕事を振られているなら、個人の効率化だけでは限界があります。
この記事では、仕事量が本当に多すぎるのかを判断する方法、上司へ再相談するときの伝え方、優先順位だけ決められて仕事が減らないときの対応、改善しない場合の相談先まで解説します。
- まず確認|仕事が終わらないのは「自分が遅い」のか「仕事量が多すぎる」のか
- 上司に「仕事量が多い」と言っても減らない理由
- まず1週間だけ「何に何時間使っているか」を記録する
- 上司への相談は「仕事が多い」ではなく「全部はできない」と伝える
- 「優先順位をつけて」と言われたら自分だけで決めない
- 新しい仕事を振られたら「何を止めますか?」まで確認する
- 「全部急ぎ」と言われたら必要時間を伝える
- 上司への相談はできれば記録が残る形にする
- 「もっと効率化して」と言われたら改善できる時間を数字で考える
- 「残業すれば終わる」は仕事が回っているとは限らない
- サービス残業で帳尻を合わせない
- 「みんな忙しい」と言われたら部署全体の問題かもしれない
- 欠員の穴埋めがいつまでも続いている場合
- 上司に何度相談しても何も変わらない場合
- 人事へ相談するときは「仕事を減らして」だけで終わらせない
- 仕事量が多すぎてミスが増えているなら隠さない
- 体調や日常生活に影響が出ているなら「仕事量の調整」だけで抱え込まない
- 社内だけで解決しない場合の外部相談先
- 改善しないなら異動や転職を考えてもいい
- 仕事量が多すぎる人のよくある疑問
- まとめ|仕事を速くする前に「全部やる前提」を見直す
- 参考資料
まず確認|仕事が終わらないのは「自分が遅い」のか「仕事量が多すぎる」のか
毎日仕事が終わらないと、
「自分の仕事が遅いだけなのでは?」
と考えてしまう人もいます。
まずは状況を分けてみましょう。
| 状況 | 確認したいこと |
|---|---|
| 自分だけ毎日遅くまで残っている | 作業方法や担当範囲も確認する |
| 同じ部署の人も残業している | 部署全体の人員・業務量を確認する |
| 仕事を終えると新しい仕事を振られる | 業務配分そのものを確認する |
| 優先順位を決めても仕事が残る | 総量が勤務時間内に収まるか確認する |
| 突発業務が毎日のように発生する | 通常業務との両立が可能か確認する |
| 欠員が出たあと仕事が増えたまま | 一時対応なのか恒常化しているのか確認する |
| 残業を前提に納期が設定されている | 業務量と期限の設定を確認する |
特に分かりやすいのが、勤務時間をすべて使っても物理的に終わらないかです。
たとえば1日に処理できる件数が20件なのに、毎日30件振られているなら、作業速度を少し上げるだけでは解決しません。
もちろん仕事は単純な件数だけでは測れません。
それでも、
「自分が遅い」
という感覚だけで考えるより、実際に何時間必要なのかを出したほうが状況を判断しやすくなります。
上司に「仕事量が多い」と言っても減らない理由
上司へ相談しても、
「分かった」
と言われただけで何も変わらないことがあります。
その理由の一つは、「仕事が多い」だけでは上司が判断できないことです。
たとえば、
「最近かなり忙しいです」
と伝えても、
上司からすると、
「どのくらい忙しいのか」
「何を減らせばいいのか」
「一時的なのか」
「他の社員と比べてどうなのか」
が分かりません。
その結果、
「優先順位をつけて」
という回答だけで終わってしまいます。
次に相談するときは、「忙しい」という感想ではなく、仕事量を数字や時間で見えるようにすることが重要です。
まず1週間だけ「何に何時間使っているか」を記録する
細かい勤怠管理表を自分で作る必要はありません。
まず1週間程度、
| 業務 | 1日にかかる時間 |
|---|---|
| 顧客対応 | 2時間 |
| 資料作成 | 2時間 |
| 定例作業 | 1.5時間 |
| 社内問い合わせ | 1時間 |
| 会議 | 1時間 |
| 突発対応 | 1.5時間 |
| 合計 | 9時間 |
という程度で構いません。
これなら、
「忙しいです」
ではなく、
「通常業務だけで7時間30分ほど必要で、さらに毎日1~2時間の突発対応が発生しています」
と説明できます。
さらに、
「A業務を止めれば1時間空く」
「B業務の頻度を毎日から週3回にすれば30分減る」
という具体的な相談もできます。
上司に仕事量を減らしてもらいたいなら、何を減らせばどのくらい時間が空くのかまで見える状態にするのが有効です。
上司への相談は「仕事が多い」ではなく「全部はできない」と伝える
仕事量を減らしてほしいとき、
「仕事が多くてつらいです」
だけで終わらせないほうがいいでしょう。
もちろん、つらい状況を伝えること自体は問題ありません。
ただ、業務調整をしてもらうなら、
今の仕事をすべて期限内に終えることが難しい
と明確に伝える必要があります。
たとえば、
現在A・B・Cの3業務を担当しています。
Aに1日3時間、Bに2時間、Cに2時間程度かかっています。
ここに問い合わせ対応が毎日1~2時間入るため、現状では勤務時間内にすべて完了するのが難しい状態です。
A・B・Cの優先順位と、後ろ倒しにしてよい業務を確認させてください。
この形なら、「忙しい」という相談ではなく業務判断を求める相談になります。
「優先順位をつけて」と言われたら自分だけで決めない
上司へ相談すると、
「優先順位をつければいい」
と言われることがあります。
確かに優先順位は重要です。
しかし、仕事の総量が変わらなければ、
Aを先にする
↓
Bが遅れる
↓
Bを急いで終わらせる
↓
Cが遅れる
と順番が変わるだけです。
この場合は、
「何を先にするか」だけでなく「何を遅らせていいか」まで確認します。
たとえば、
Aを最優先にします。
その場合、今日予定していたBは明日に、Cは金曜日になる見込みです。この進め方で問題ないでしょうか。
と確認します。
これが非常に重要です。
「全部やります。その中で優先順位をつけます」では、結局すべて自分の責任になります。
優先する仕事と、優先しない仕事をセットで確認することで、上司にも業務量を認識してもらいやすくなります。
新しい仕事を振られたら「何を止めますか?」まで確認する
すでに仕事がいっぱいなのに、
「これもお願い」
と新しい仕事が追加されることがあります。
ここで毎回、
「分かりました」
と受けていると、上司には処理できているように見えます。
追加業務を断る必要はありません。
代わりに、
承知しました。現在Aを今日中、Bを明日午前中の予定で進めています。今回のCを優先する場合、どちらを後ろへずらせばよいでしょうか。
と確認します。
これは、
「仕事をやりたくありません」
という話ではありません。
限られた勤務時間の中で、会社としてどの仕事を優先するのか判断してもらうための確認です。
この習慣をつけるだけでも、仕事が無制限に積み上がる状態を防ぎやすくなります。
「全部急ぎ」と言われたら必要時間を伝える
困るのが、
「全部急ぎだから全部やって」
と言われるケースです。
この場合も、
「無理です」
だけで終わらせず、事実を返します。
Aは約3時間、Bは約2時間、Cは約2時間必要です。すべて今日中に行う場合、通常業務を含めると勤務時間内には終わらない見込みです。どのように進めるか確認させてください。
ポイントは、できる・できないの感情論にしないことです。
必要な時間と期限を並べます。
それでも全部やるよう指示された場合は、その指示も含めて仕事の経緯を残しておくと、後から状況を説明しやすくなります。
上司への相談はできれば記録が残る形にする
口頭で何度相談しても、
「そんな話は聞いていない」
となってしまうことがあります。
そこで、会社でメールやSlack、Teamsなどを使っているなら、通常の業務報告の中で状況を残しておく方法があります。
たとえば口頭で相談したあとに、
先ほど相談した件について確認です。
今週はAを最優先、Bを木曜日、Cを来週対応とする認識で進めます。
と送ります。
これなら、
「仕事量が多いと訴えるために証拠を作っている」
という不自然な動きではありません。
普通の業務確認として記録が残ります。
特に、
誰から何を依頼されたか。
期限はいつだったか。
優先順位はどう指示されたか。
実際に何時間働いたか。
このあたりは後から状況を説明するときにも役立ちます。
「もっと効率化して」と言われたら改善できる時間を数字で考える
業務量を相談すると、
「もっと効率よくできない?」
と言われることがあります。
もちろん効率化できる部分があるなら改善したほうがいいでしょう。
ただし、ここでも数字で考えます。
現在10時間必要な仕事があるとします。
工夫によって30分短縮できるなら9時間30分になります。
それでも所定労働時間内に収まらないなら、効率化だけでは解決していません。
重要なのは、
効率化できる余地があるかと、仕事量そのものが多すぎるかは別の問題
ということです。
本人の進め方を改善しながら、それでも残る超過分については業務調整を相談できます。
「残業すれば終わる」は仕事が回っているとは限らない
毎日2時間残業すれば仕事が終わる。
だから会社としては問題ない。
とは限りません。
残業を前提にしないと通常業務が終わらないのであれば、少なくとも業務量と人員配置を確認する材料になります。
日本では法定労働時間は原則1日8時間・週40時間です。
法定労働時間を超える時間外労働については36協定などのルールがあり、時間外労働の上限も原則として月45時間・年360時間とされています。
実際には業種や労働時間制度などによって扱いが異なる場合がありますが、
「仕事が多ければ何時間残業させてもいい」という仕組みではありません。
毎月の残業時間がどの程度になっているか、一度自分でも確認しておきましょう。
サービス残業で帳尻を合わせない
仕事が終わらないと、
「自分が遅いから残業を申請するのは申し訳ない」
と考えて、打刻後も仕事をしてしまう人がいます。
しかし、これを続けると会社側からは、
「勤務時間内で仕事が終わっている」
ように見えてしまいます。
結果として、
「この業務量でも問題なく回っている」
と判断され、さらに仕事が増える可能性もあります。
厚生労働省は、使用者には労働者の始業・終業時刻を確認・記録するなど、労働時間を適正に把握するための措置を講じるよう示しています。
実際に働いている時間と勤怠記録が大きく違う状態を、自分から当たり前にしないことが大切です。
「みんな忙しい」と言われたら部署全体の問題かもしれない
相談したとき、
「君だけじゃない。みんな忙しい」
と言われることがあります。
これは、
「だから我慢しろ」
という結論になるとは限りません。
むしろ全員が恒常的に仕事を終えられないのであれば、個人の仕事術ではなく部署全体の人員・業務設計の問題かもしれません。
たとえば、
以前5人でやっていた仕事を3人で続けている。
退職者の補充がない。
新しい業務だけ追加され、古い業務が廃止されない。
会議や報告書ばかり増えている。
こうした場合、個人ごとに効率化しても限界があります。
「自分だけ仕事ができない」と決めつけず、周囲の勤務状況も確認してみてください。
欠員の穴埋めがいつまでも続いている場合
誰かが退職・休職した直後など、一時的に仕事が増えることはあります。
問題は、
一時対応だったはずの仕事がそのまま自分の仕事になることです。
たとえば、
「○○さんが退職するまでの間だけお願い」
と言われた。
半年たっても後任が入らない。
元の担当業務も減っていない。
この状態なら、
○○さん退職後から担当している△△業務について確認したいです。当初は一時的な対応という認識でしたが、今後も私が継続して担当する予定でしょうか。継続する場合は現在の担当業務との調整について相談したいです。
と改めて確認していいでしょう。
「いつまで続くのか」を曖昧にしないことが重要です。
上司に何度相談しても何も変わらない場合
ここからがこの記事の本題です。
仕事量を整理した。
必要時間も示した。
優先順位も確認した。
何度も上司へ相談した。
それでも、
「とにかくやって」
「みんな同じだから」
で終わる。
この場合は、直属上司だけとのやり取りで解決できるのかを考えます。
会社の体制によりますが、さらに上の管理職、人事・労務担当、社内相談窓口などへ相談する方法があります。
そのときも、
「仕事が多くてつらいです」
だけより具体的な情報を持っていきます。
たとえば、
「直近3か月の平均残業時間」
「現在担当している業務」
「それぞれの期限」
「上司へ相談した日時」
「相談後にどうなったか」
「現在どの業務に遅れが出ているか」
などです。
第三者から見ても状況が分かる形にしておくと相談しやすくなります。
人事へ相談するときは「仕事を減らして」だけで終わらせない
人事やさらに上の上司に相談するときは、自分が希望する対応も整理しておきます。
たとえば、担当業務を一部ほかの社員へ移してほしい、納期を調整してほしい、欠員を補充してほしい、定型作業を廃止・簡略化してほしい、部署異動も含めて相談したい、といった形です。
「全部何とかしてください」よりも、
何が変われば仕事が勤務時間内に収まりそうなのか
まで分かると話が進みやすくなります。
仕事量が多すぎてミスが増えているなら隠さない
業務過多になると、
仕事の抜け。
メールの返信忘れ。
入力間違い。
確認漏れ。
期限忘れ。
などが起こることがあります。
このとき、
「自分の能力不足だと思われるから言わないでおこう」
と隠すと、さらに問題が大きくなる可能性があります。
業務量との関係があると感じているなら、
最近、複数業務を並行している中で確認漏れが発生しています。現在の担当量では同様の問題が起きる可能性があるため、業務配分を相談したいです。
という形で伝えます。
単に、
「ミスしました」
で終わらせるのではなく、再発防止のために業務量も確認します。
体調や日常生活に影響が出ているなら「仕事量の調整」だけで抱え込まない
長時間労働や強い仕事の負担が続き、
睡眠に大きな影響が出ている。
休日もほとんど回復しない。
食事が取れない状態が続く。
仕事以外の時間まで強い不安を感じる。
といった状態なら、「もっと効率よく働けば解決する」と一人で抱え続ける必要はありません。
会社に産業医や健康相談窓口がある場合は利用できます。
厚生労働省の「こころの耳」でも、働く人向けの電話・SNS・メール相談などが案内されています。
社内だけで解決しない場合の外部相談先
労働時間や職場の問題について社内で相談しても解決しない場合は、公的な相談先があります。
厚生労働省の総合労働相談コーナーでは、幅広い労働問題について無料で相談を受け付けています。
また、違法な時間外労働、過重労働による健康障害、賃金不払残業など労働基準関係の問題については「労働条件相談ほっとライン」なども案内されています。
「自分の場合はどこへ相談すればいいのか分からない」
という段階でも、相談先を確認できます。
改善しないなら異動や転職を考えてもいい
仕事が多いからといって、すぐ退職する必要はありません。
まずは業務量を見える化し、上司へ相談し、会社の中で調整できないか確認する方法があります。
それでも、
半年以上ずっと残業を前提にしないと仕事が終わらない。
人が辞めても補充されない。
仕事を減らしてほしいと何度相談しても変わらない。
仕事を終わらせるとその分だけ新しい仕事が追加される。
相談すると「能力不足」とだけ言われる。
会社全体として改善する動きがない。
という状態なら、異動や転職を考える理由になります。
ここで重要なのは、
「仕事が多い会社だから辞める」だけで終わらせないことです。
次の職場では、
「一人あたりの担当件数はどのくらいですか」
「繁忙期の残業時間はどの程度ですか」
「欠員が出た場合はどのように業務を分担しますか」
「突発業務はどのくらいありますか」
など、今回つらかった条件を確認する材料にできます。
仕事量が多すぎる人のよくある疑問
上司に「仕事が多い」と何度言っても減らしてくれません
次は「多い」という感覚ではなく、担当業務・必要時間・期限を整理して相談してみてください。
そのうえで、
「何を優先するか」ではなく**「何を延期・中止するか」まで確認する**ことが重要です。
「優先順位をつけろ」と言われました
優先順位をつけても仕事の総量は減りません。
Aを優先する場合に、BとCをいつまで延期してよいのかまで上司へ確認します。
新しい仕事を断れません
必ずしも「できません」と断る必要はありません。
「新しい仕事を優先する場合、現在のAとBのどちらを後ろへずらしますか」と確認する方法があります。
自分の仕事が遅いだけかもしれません
まず1週間、業務ごとに必要な時間を記録してみてください。
同僚と極端な差があるなら進め方を確認する余地があります。
一方、勤務時間をすべて使っても必要な業務が収まらないなら、業務量についても考える必要があります。
毎日残業すれば終わるなら業務過多ではない?
残業を恒常的に前提にしないと通常業務が終わらないなら、業務配分を見直す材料になります。
実際の残業時間も記録しておきましょう。
人事へ相談してもいい?
直属上司へ複数回相談しても改善しない場合は、会社の体制に応じてさらに上の上司、人事・労務、社内相談窓口などを利用する方法があります。
相談するときは、担当業務や残業時間、これまでの相談経緯などを整理しておくと伝わりやすくなります。
まとめ|仕事を速くする前に「全部やる前提」を見直す
仕事量が多すぎると、
「もっと効率よくやらなければ」
「自分が仕事をできないだけかもしれない」
と考えがちです。
もちろん仕事の進め方を改善することは大切です。
しかし、どれだけ効率化しても勤務時間内に収まらない量の仕事があるなら、個人の努力だけでは解決しません。
まず1週間程度、何にどのくらい時間を使っているのか確認します。
そのうえで上司には、
「仕事が多いです」
ではなく、
「現在の業務をすべて期限内に終えることが難しいので、どの仕事を延期・調整するか決めてほしい」
と相談します。
新しい仕事を振られたときも、
「分かりました」
だけではなく、
「その仕事を優先するなら何を後ろへずらしますか?」
まで確認します。
ここまでやっても何も変わらないなら、さらに上の上司、人事・労務、社内相談窓口などへ相談する方法があります。
社内だけで解決しない場合には、公的な相談窓口もあります。
仕事量が多すぎる問題を、
「自分が頑張れば何とかなる」
だけで抱え続けないことが大切です。
仕事には優先順位だけでなく、処理できる総量にも限界があります。
その限界を数字で見えるようにし、会社側にも業務配分を判断してもらうことが、仕事が回らない状態から抜け出す第一歩です。


